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ADHDは真っ赤な嘘 -- No3: リタリン服用か退校処分か 。 イギリスのADHD
http://www.asyura.com/0306/health5/msg/453.html
投稿者 黒澤英世 日時 2003 年 8 月 20 日 23:27:15:dfaviCgq5PnqU

(回答先: ADHDは真っ赤な嘘 -- No1: 虚構の障害ADHD入門 投稿者 てんさい(い) 日時 2003 年 7 月 22 日 22:42:47)

★★★ ADHDは真っ赤な嘘 ★★★
★★★ No3:リタリン服用か退校処分か。イギリスのADHD ★★★

黒澤英世です。

シリーズ3回目の今日は、英国BBC放送のウェブサイトに掲載されたリタリンの強制服用の話を紹介いたします。

日本ではADHDなる「注意力に欠陥を生じる脳の病気」が実在すると「信じている」親の子供だけが、リタリンや他の薬を飲まされていますが(このような蛮行を禁止する法律を制定すべきです)、アメリカ、カナダ、イギリスなどでは、「信じていない」親の子供まで、無理やり飲まされています。拒否した親は「子供の教育上の必要性に応えていない」という不条理な罪状で告発され、保護監督権を剥奪されています。

重病の子供の輸血を、その両親が宗教的信念に基づいて拒否した場合、行政当局者が裁判所に申請してその親の親権を一時停止させ、輸血を決行して子供の命が助かったという例が日本に何件か有りますが、これとADHDの話は事情が全く異なります。ADHDなる「脳の病気」は存在しないし、リタリンは危険なドラッグだからです。ADHD実在説を唱える人間達には大いに警戒しましょう。

「ADHD実在論」(=ADHDという「注意力に欠陥をもたらす遺伝性の脳の病気」が存在すると主張する理論)、「リタリン教」(=リタリンはADHDの治療に有効で、危険なドラッグではないと信じるカルト宗教)が社会にある程度深く浸透し、市民権を得ているのは、世界の主な先進諸国(アメリカ、カナダ、オーストラリア、イギリスを含むヨーロッパ)です。アジア(日本、韓国、中国、台湾)は、これからの本格的上陸の機会を狙われています。文化の差異という天然障壁がありますが、決して油断はできません。精神医学産業(精神医学の診断と治療を売りつける)、ドラッグ産業(老若男女を問わず危険なドラッグを押し売りする)、特殊教育産業(何が子供にとっての真の問題なのか明確に定義できないまま、根拠も効果も不明な「特別支援教育」を販売する)の毒牙から、我々の大事な子供達を守りましょう!
 
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出典:http://news.bbc.co.uk/1/hi/health/3093087.stm
原題:学校はリタリンについて歩調を合わせる


リタリンは多動性のある子供を治療するために使用される

BBCが知ったところでは、イギリスの学校は「議論の多いドラッグであるリタリンを飲まない多動性のある子供達を退学させる」と脅迫している。

一部の親は、彼らの子供にこのドラッグを服用させないと、その子供達は第三者による介護の下に置かれる可能性が有るとさえ言われている。

この主張はスコットランドでの調査結果として報告されており、ある若者達は麻薬の売人に売るか、CDやテレホン・カードと交換するためにリタリンを売っているということである。【訳注:神聖たるべき学校が「ドラッグの中継市場」になっている】

「親の慈善過負荷国際ネットワーク」(Parents' charity Overload Network International)は、事態は非常に悪く、一部の学校の事務官や学校給食係の女性は余分の服用量を子供達に手渡す必要があった。【訳注:欧米では、白昼堂々とリタリンが「ADHDの治療薬」として学校当局から子供に毎日支給されている!そして、ドラッグが効いていて注意力が確保されているわずかな時間(数時間)の間に何を教えるかを配慮しようと言っている(日本LD学会会長、上野一彦氏も同意見を述べている)。清朝の人間に阿片を飲ませ続けるために戦争までした旧大英帝国の現代版ですね。「ドラッグが効いている間だけ辛うじてまともな子供達」を作ろうというのでしょうか。日本の学校もリタリンが給食並みに支給されるようになると怖いですね】

この調査は、一部の10代の少女達が減量用の錠剤としてこのドラッグを飲み始めたということも明らかにしている。【訳注:リタリンは食欲減退効果が注目されて、以前は大人用の減量用ドラッグとして用いられてきた。今やこのドラッグは学童や青年の「注意力を補強」するドラッグとしての市場開拓に成功した。近年、ライバルの某ドラッグ会社(アメリカ)が、リタリンの製薬会社(スイス)の成功に嫉妬し、市場後発参入を狙って、リタリンとは違って非刺激性(non-stimulant)のADHD治療ドラッグを開発し、FDA(米国食品医薬品局)の認可を得た。児童市場への本格販売はこれからである】

この慈善団体のジャニス・ヒルは、このドラッグが乱用されないことを保証するために、それの管理を始めるよう政府に督促した。

多動性の治療

リタリンは注意欠陥多動障害(ADHD)を持った子供に処方される。

ADHDの症状の範囲は、貧弱な注意力から、他人に割込み介入し行列の中で待てないといった極端な多動性にまで渡る。

【訳注:それが子供というものではないでしょうか。「正常な注意力」、「極端でない多動性」というのは、どう定義するのでしょうか】

「彼らはアシュレーが学校、他の子供達、職員にとっての脅威だといった」
-- サイモン・アスレット

研究は子供20人につき一人【訳注:つまり5%ということになる】がこの健康状態に影響されると示唆している。少年は少女より3倍、ADHD有りと診断されやすい。【訳注:学童の3〜5%がADHDを持っていると言い始めたのは、アメリカの心理学者ラッセルA.バークリー(Russell A. Barkley)です。少年のADHDは少女のそれの3倍だというのは、NIMH(米国国立精神衛生研究所)等が唱える通説です。いずれも「統計的根拠」は有りません。なおNIMHは、少女でADHDに該当する人間が少年より少ないのがどうにも不満で、その理由をあれこれ「調査」したり、きたるべきDSM−V(精神障害の診断と統計マニュアル、第5版)でADHDの「定義を改訂」して、より多くの少女がADHDに「該当するよう」準備中です。例えば攻撃性(aggressiveness)というのを、ADHDの従来の定義項目(不注意、多動性、衝動性)に加えようと画策しています。攻撃的な人間は確かに少女達の中にも存在するから、彼らのこの市場拡大戦略は成功するかもしれません。出典:ADHDに関する合意声明、1998年11月】

しかしリタリンはアンフェタミンのような 弱めの刺激剤でもある。これは中枢神経系に作用し、集中力を向上させる。【訳注:一時的にはそうなるかもしれないが、後が怖い。FDA(米国食品医薬品局)の統計では、(リタリンを飲むまでは健康だった)傷害者や死亡者が多数報告されている。「廃人覚悟」でなければリタリンは勧められない】

結果として、リタリンは時々麻薬の売人に、アンフェタミンと混ぜるために使用される。【訳注:学校がドラッグ汚染の温床になっている】

にもかかわらず、このドラッグはADHDの治療に効果的な方法であると研究は示唆してきた。【訳注:研究が示唆しているというが、具体的に誰がどの論文で立証したのは不明】

しかしながら、その批判者はリタリンが深刻な副作用を起こし得ると言う。子供によっては、ロボットのようになり、気だるく、抑うつ気味になり、または引きこもり状態にされてしまう。

結果として、多くの親は自分の子供にこのドラッグが与えられるのを拒否している。【訳注:子供のことを気遣う親として当然の行為である】

しかしながら、BBCの知ったところでは、これらの親達は学校により彼らの意見を変えるよう圧力をかけられている。

10代の少年アシュレー・アスレットの両親は、もしアシュレーがリタリンを飲まないなら、リンカーンの学校から退校させざるを得なくなるだろうと言われた。

彼の父親サイモンはBBCに言った。「彼らは、アシュレーが学校、他の子供達、職員にとっての脅威であり、もし彼が薬物治療されないなら学校に居させることはできなくなるだろう、と言った」

アシュレーは、まだ「ADHD有り」と診断すらされていない。

学校はそれ以来、アシュレーを締め出すぞというレベルにまで脅迫をエスカレートしてきた。しかしながら、アシュレーは学校には留まらないことに決心した。

【訳注:学校側が追放に躍起になっている、ヘロイン、コカイン等の「違法なドラッグ」と、学校側がADHDの「治療薬」として熱心に子供達に飲ませたがっているリタリン、アダロール等の「合法的なドラッグ」は、常習性、依存性、危険性においてそう変わらないのです。なんという矛盾、二律背反でしょうか】

同様のケース

リンカーン大学の法律学の講師バリー・ターナーはアスレットのような子供は一人ではないと言った。

彼は「アスレットと同様のケースや、もし自分の子供がリタリンを飲まなければ、第三者による介護の下に置かれるだろうと言われた親のことさえ聞いた」とBBCに言った。 

「我々は、アメリカのいくつかの州に見られるような、親が子供を薬物治療しなかった科(とが)で子供を虐待したとして実際に告訴されてきたような段階には、まだ達していない。しかし我々は危険にもそのような事態に近づきつつある」、と彼は言った。

英国教育省は、リタリンを飲まなかった多動性のある子供を退校させるよう学校側は脅迫すべきではないと言った。

「リタリンの子供への処方は親、彼らの家庭医や診療所の間で討議されるべきです」、英国教育省の或るスポークス・ウーマンは言った。

「それは学校側が判断を下すような問題ではありません」

【訳注:英国教育省はこのように、ADHDの診断と治療には関わりたくないと言っている(「そういうのは、親や医者の仕事だ」)。米国教育省も公には同様の意見である。しかしアメリカではLD(学習障害),ADHDというのは学校当局にとって教育の失敗を糊塗してくれる便利な説(「教育の失敗の原因は教師や学校の責任ではなく、どこかが狂った子供の脳味噌だ」)であり、本音レベルでは素敵な理論(nice theory)という扱いになっている。事実、少なくともアメリカの学校当局者は大半がADHDの子供の「発見」に熱心である。

1990年に「障害を持った個人の教育法」(the Individuals with Disabilities Education Act、IDEA)が制定され、翌1991年に米国教育省特殊教育とリハビリサービス局(the US Dept. of Education Office of Special Education and Rehabilitative Services)から一通の通達(memo)が発行され、「ADHD有り」と決定された子供は特殊教育を受ける資格があるという扱いになった。そのころ、学校が「ADHDの子供」を一人「発見」するたびに、年間400ドルの追加の交付金を学校が得られるようになり、これが金銭的インセンティブ(誘因)になって、ADHDの子供の「発見」数が劇的に急増し、これに伴い、リタリンの生産および消費量が1990〜1995年の間で6倍に増えた(DEA,米国麻薬取締局の統計)。結局、米国の学校当局も自分の教育責任を免除してくれるわ、交付金が直接学校に入ってくるわで、ADHD児の発見に非常に熱心になったのであり、「我々はLD、ADHDとは無関係だ」とは、決していえないはずです。しかし、それにしても、怖い話です。子供を守り育てる立場の学校が、精神医学産業とドラッグ産業の手先になっていようとは。リタリンを飲むか、退校処分を受け入れるか、二者択一を迫られた親は、薬物治療を拒否した場合、子供を公立学校から(学費の高い)私立学校へ転校させるか、家で教える(home school)しかないそうです。まさに現代版エジソン物語です。ただし私は「エジソンがADHDだった」などという、例の与太話を言うつもりは毛頭ありません。エジソンは実在した過去の偉人ですが、ADHDなる脳の病気は昔から今日に至るまで存在しません】
 

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