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2、3年前の機種でも、多くのソフトが不自由なく使用できるまでに基本性能が向上したようです。
http://www.asyura.com/0306/it01/msg/652.html
投稿者 小耳 日時 2003 年 8 月 29 日 10:32:25:1U9BzSyD4FAno

(回答先: 小耳さん今晩は、全く仰っているとおりで、MicroSoftによって全てパソコンの中を見られていると思った方が良いです。 投稿者 クエスチョン 日時 2003 年 8 月 27 日 23:23:53)

中古のパソコンでも不自由は感じませんよ。
windowsなら98second-editionまで。MacならOS8.6まで十分な機能を有します。

Adobe photoshopにしてもv5.5からv6.0にかえた時の起動時の重さはつらいものがあります。
通常使う画像であれば、v5.5でサクサク動かした方が早いのです。

もし、出来ることなら、OS と 保存ディスクは切り離して使用されるのがよろしいかと。
LINUXのfile-server機能だけですと16MBのコンパクトフラッシュにおさまります。これにhard-diskを接続すればOKです。
こうすれば、OSは何でもOK、インターネット接続中は、アンプラグドにして大事な中身を隠してしまえます。検討下さい。

しかし最近のMicrosoft「WORD」はなぜか「一太郎」に似てきましたねえ。

安さや性能向上後押し、中古PC市場がジワリ拡大
http://www.yomiuri.co.jp/business/news/20030817i512.htmwdsx

 中古パソコンの市場が広がっている。買い替えや2台目、3台目として、安い 中古品を買う人が増えているためだ。大手量販店や大手電機メーカーなどの参入も相次いでおり、パソコンの中古市場は一段と拡大が見込まれている。

■急成長■

 中古パソコンの魅力は低価格だ。発売後1年程度しかたっていない比較的新しい機種なら発売時の市場価格の3、4割引きで買える。2、3年前に20万円以上した機種が、安ければ4分の1程度の5、6万円で買える場合もある。

 民間調査会社のミック経済研究所(東京都港区)によると、中古パソコンの年間販売台数は、2001年度に83万1000台だったが、2005年度には約1・7倍の139万台に増加する見通しだ。新品パソコンの出荷台数に対する規模も2001年度の6・9%から2005年度には9・9%に達するとの予測もある。

■参入■

 新品パソコン出荷で国内最大手のNECは7月から、個人を対象に、同社製パソコンの買い取りを始めた。新品の購入を条件としない中古の買い取りは国内メーカーでは初めてという。日本IBMも市場の拡大をにらみ、7月から、同社製の中古パソコンにつける独自のブランド「IBMリフレッシュPC」を創設した。

 中古パソコン販売を主力とするソフマップは、現在の53店舗を2006年2月までに70―100店増やし、中古パソコンの年間売上高を250億円から500億円に倍増させる計画だ。

■背景■

 市場が拡大しているのは、パソコンの世帯普及率が6割を超え、パソコンを使いこなす人が増え、必要な機能と不要な機能を選別するようになったためだ。

 初心者が多く、「何が必要かわからず、とりあえず何でもできる最新型」を買い求める時代から、経験者が増え、「インターネットや文書作成だけできればいい。
 最新機種は不要」と機能を選ぶ時代に入ったことが影響しているとも言われる。

 パソコンの性能の向上も大きな要因だ。以前は発売から2、3年たつと、ソフトやインターネットの発展などについていけず、使い物にならないか、動作が遅くなるなどの問題があった。しかし、今では2、3年前の機種でも、多くのソフトが不自由なく使用できるまでに基本性能が向上した。

■追い風■

=  資源有効利用促進法の改正で、10月1日から家庭で使われていたパソコンのメーカー回収が義務化されることも中古市場拡大への追い風になると見られている。

 パソコン利用者は9月30日以前に購入したパソコンを廃棄する際に、数千円の回収費用をメーカーに支払わなければならない。「お金を取られるより、売った方が得」と考え、廃棄しようと思っていたパソコンを売るユーザーが増えることも予想される。

 メーカーにとっては中古市場が新品の市場に打撃を与えかねないとの懸念もあるが、「新品は最先端の高機能、中古はインターネットなど限定的な用途が中心で重複はあまりない」(NEC)との見方もある。

 中古市場は新品市場の1割の規模に育っており、「メーカーにとっては無視できない」(ミック経済研究所の樋口一則主任研究員)存在に成長している。

◆資源有効利用促進法=大量廃棄社会から、資源を再利用する循環型社会への転換を目指して2001年4月に施行された。家庭用パソコンの回収は国内メーカー 21社と日本郵政公社が連携し、利用者が全国2万か所の郵便局に持ち込むか、郵便局に引き取りに来てもらって行う。

(2003/8/18/00:58 読売新聞 無断転載禁止)

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