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Re: 「結論先にありき」ではなく、お互い真摯に歴史を検証しましょうね?
http://www.asyura2.com/0502/war66/msg/998.html
投稿者 JFK 日時 2005 年 2 月 02 日 05:56:07: JXb2byltvnP6A

(回答先: 日本人の多くがこれからも騙され続けるだろうが、みんな幼稚園児程度の知能しか持っていないということかな。 投稿者 南青山 日時 2005 年 2 月 01 日 18:52:55)

→ 『朝日新聞』マンセー派にとってはすぐいきり立つ本なんだろうが、“歴史の真実”に少しでも近づくには
  ここはグッと我慢して検証してもらいたい。
  中国が言うように果たして「三十万」なのか、それとも中間派秦邦彦氏の「四万」なのか、それとも別なのか。

  ところで、下記の上杉氏は、同書(『南京「虐殺」研究の最前線 平成十六年版』)で、「論争」の経緯、
  「大虐殺派」と『朝日新聞』の現状に触れたあと、いわゆる「三光作戦」について、次のように述べている。
                                               P.186

  (笠原氏が自著『南京事件と三光作戦』の中で、「南京事件」よりもむしろ「三光作戦」の方が<日本軍の正
   式な作戦と計画にもとづき、大規模に解放区・ゲリラ地区の軍民の燼滅(皆殺し)を図った掃蕩作戦の結果
   生じたものであり、軍事思想・作戦・実態・犠牲者数において日中戦争の侵略性を象徴する深刻なものであ
   った>と記述したことに対して)

---------- 引用ここから ----------
 これは、南京大虐殺事件より三光作戦の方が「日本軍がおこなった侵略、残虐事件の象徴」的なものであるとし
て従来南京事件に用いてきた文言を三光作戦に使用してきているのである。即ち、南京事件論争から三光作戦論争
へと方向転換を図ってきている。即ち、日教組の前掲『教科書白書No.20』の<アウシュヴィッツ・ナンキン・ヒロ
シマといわれるほど、日本が行なった残虐行為の代表的>存在というキャッチ・フレーズが通用しなくなったという
危機感の現れである。この現象が二十世紀末の一九九九年(平成十一年)に笠原氏自身の著作として示されたことは
意義深いものがある。
---------- 引用ここまで ----------

→ これはある意味、大変なことになる。
  もしホロコーストが否定され、ナンキンもアウトとなれば、アメリカの「原・水爆投下」のみが本当の意味で
  「大虐殺」、「ジェノサイド」となることを意味するわけだから・・・。ま、ドイツのドレスデンもありましたけど。

  木村さん、ホントですかぁ? ・・・「ホロコーストのまぼろし」

■日本「南京」学会報『南京「虐殺」研究の最前線 平成十六年版』東中野修道・編著
 <http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4886562582/qid=1107282822/sr=1-3/ref=sr_1_8_3/250-5237401-8986624>

---------- 引用ここから ----------
○日本「南京」学会批判を論破する   上杉千年 同書―P.183−P.186

『朝日新聞』に見放され、日本「南京」学会に追い詰められる南京大虐殺派

 笠原十九氏は、その著作『アジアの中の日本軍』(大月書店、平成六年)の中の「第一部 南京事件と歴史研究」
と、『季刊戦争責任研究 第五号』(日本の戦争責任資料センター、平成六年)の「南京大虐殺はどのように破綻
したのか」の中で、南京大虐殺論争を三期に区分している。それの『アジアの中の日本軍』によると、次のように
なる。
 ◇第一段階(一九七○年代前半)―本多勝一『中国の旅』に対する「まぼろし説」の流布
 ◇第二段階(一九八○年代前半)―教科書問題に対抗した「虚構説」の流布
 ◇第三段階(一九八○年代後半)―「まぼろし説」「虚構説」に代わる「虐殺少数説」「時効説」の流布の登場
                 (上杉注 「一九八○年代後半」は『戦争責任研究』による)
  以上の区分に準じて、日本「南京」学会の出現による新区分を追記するとこうなる。(上杉案)
 ◇第四段階(二○○○年代初頭)―「大虐殺学会」を批判する日本「南京」学会が登場

 さて、この笠原氏の区分によっても明白なように、本多勝一氏が『朝日新聞』に「中国の旅」を連載したことに
より、日本に南京大虐殺説が流布されたのである。この風潮に対して鈴木明・山本七平・渡部昇一・田中正明・冨
士信夫・板倉由明・阿羅健一・犬飼総一郎氏たちと中間派秦邦彦氏が批判論を展開した。そして、畝本正巳氏を中
心とし、原剛・板倉由明両氏の協力により偕行社『南京戦史』が平成元年(一九八九年)十一月三日に刊行される
に至った。その後、中川八洋・藤岡信勝・中村●・東中野修道・松村俊夫氏などが論争に参戦してくる。
 前述したように、南京大虐殺派を支持して「作り話」まで報道してきた『朝日新聞』『毎日新聞』も、この『南
京戦史』の刊行に強いショックを受けたとみえて、『朝日新聞』は平成三年一月十九日夕刊「窓―論説委員室から」
欄で大虐殺派を否定し、中間派秦邦彦説を支持し、“転向声明”を発表した。
 また、『朝日』の周辺で活動している田原総一朗氏もその著作『日本の戦争』(小学館、平成十二年)「第七章 
八紘一宇」の中で、<日本では、南京の虐殺はなかったという説から洞富雄の「二十万以上」説、そして板倉由明
(「南京事件の数量的研究」『軍事史学』二六巻一号、一九九○年)の一万六○○○人説、秦邦彦(日本大学教授)
の四万人説などがあるが、わたしは何度も説明を受けた秦説にリアリティを覚えている。>(三九九頁)と大虐殺説
を否定し、中間派秦説を支持している。
 筆者は、この秦説に示す不法殺害四万と、偕行社『南京戦史』の「撃滅処断 一六、二二八人」について検証して
みた結果、秦氏ら中間派の説も今日では流動的であることが判明した。このことは、前掲拙論「作り話『南京大虐殺
』の数量的研究―第五回」(全貌社『ゼンボウ』平成四年十月号)の「偕行社『南京戦史』の考察」で論証した如く
である。
 ここに、大虐殺派は『朝日新聞』に梯子をはずされた格好になった。即ち、見放されたのである。
 この現象は、中学校歴史教科書の南京事件の記述でも、「虐殺」人数を明示するものが二冊に過ぎなくなったこと
などにも現れている。
---------- 引用ここまで ----------

■南京戦史 財団法人 偕行社

 <http://www.history.gr.jp/nanking/books_nanking_sennshi.html>

■証言による『南京戦史』

 <http://www.history.gr.jp/nanking/books_shougen_kaikosha.html>


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