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若干の議論があるようなので、従来からの意見を、再度、詳しく展開する。
『マルコポーロ』廃刊事件の総合的な評価は文芸春秋の全面降伏である。
文芸春秋が全面降伏した『マルコポーロ』「ナチ『ガス室』はなかった」記事の最大の弱点は何か。
冒頭のリードで、「戦後世界史最大のタブー」と銘打った『マルコポーロ』記事には、いくつかの重大な欠陥があった。
「戦後世界史最大のタブー」と銘打つ重大な問題への挑戦としては、まるで準備不足であり、それだけの状況分析と心構えが、まったくできていなかった。
ＳＷＣ（サイモン・ウィゼンタール・センター）とイスラエル大使館の予想以上の抗議と圧力を受けた文春（文芸春秋社）は、どう対応したか。
一九九五年一月二七日 文春の塩谷米総局長がＳＷＣと謝罪の方法などについて話し合う。文春の役員会で廃刊が決定された。
一月三〇日 『マルコポーロ』廃刊決定を公式に発表、全面回収に乗り出す。筆者の西岡氏にも何の相談もなかった。花田紀凱（かずよし）編集長の解任、田中健五社長の辞任に発展する。ＳＷＣにも連絡した。
二月二日 文春とＳＷＣの共同記者会見。文春、田中社長・塩谷米総局長。ＳＷＣ：アブラハム・クーバー副所長。文春の社長、田中健五が「深く遺憾」と述べ、かつ又虐殺された犠牲者らに対して「心からの謝罪」を表明。
二月一四日 田中社長辞任、会長に就任。
つまり、文春は、記事に対するＳＷＣやイスラエル大使館の抗議に遭うや否や、日頃の硬派論調はどこへ行ったのか忽ち腰砕けになり、何と廃刊、田中社長の辞任、花田編集長の解任の挙に及んだのである。
ＳＷＣとイスラエルの狙いは、謝罪と、ホロコースト否定論への今後の「見せしめ」にあったのだから、彼らは、その目的を十二分に果たしたのである。
主たる責任は、編集長にある。筆者の西岡昌紀は文筆業では素人である。その筆者の文章を記事のリードで、「若手の医師が、個人で調べあげた驚愕の新事実！」と紹介した『マルコポーロ』編集長の花田紀凱は、その前にも『週刊文春』の編集長を経験していた。
しかし、花田紀凱は、事件発生の当時にも、「地雷原を踏む」習性を指摘されていた。論争を巻き起こすことによって、読者を増やしていたようである。この習性の発揮は、「ホロコースト神話」のごとき国際的な重大問題に取り組むに当たっては、「軽挙妄動」のそしりを免れない。
決定的な間違いは、「シオニストの指導者がナチ政権と協力関係にあった」というユダヤ人の内部からも出ていた「驚くべき告発」を、まったく無視してしまったことである。
ウナギを料理するためには、その頭部に千枚通しを刺して、まな板の上に固定し、暴れないようにしなければならない。シオニストの料理では、その頭部への千枚通しの直撃に相当するのが、「ナチ政権と協力関係にあった」指導部の実態を暴露することなのである。
ところが、『マルコポーロ』の記事には、その準備と心構えが欠けていたのである。
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