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小泉首相の暗い影、女性に対するハレンチ行為を英米諜報機関は握っている。
季刊『真相の深層』創刊号所収「日刊ゲンダイ」記事。
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http://gendai.net/contents.asp?c=022&id=135
【ニッポンを斬る】 ２００２年６月13日 掲載
歪んだ日本の情報公開
小泉首相は隠れ抵抗派として政治、経済、司法、教育の改悪に励んでいるから日本の前途は暗い。……「何が有事か」を独断する与党政治屋や官僚に対する国民やメディアの批判を封じるために個人情報保護法の成立を小泉自民党は急いでいる。ネット時代に個人のプライバシー保護に不備な点があれば、医療情報の守秘など個別の限定法で済む。
個人情報保護法のない今でさえ、ふらちな政治屋と行政や司法官僚、そして企業首脳の悪行を天下にさらしてけん制するのは難しい。内部告発者を保護する法律もなく、政府や各団体の情報公開法も骨抜きにされている。裁判官や検察官は法律を曲げてでも権力者をかばう。
小泉首相の後見人が森「神の国」喜朗前首相だが、ある雑誌（本誌編集部注・『噂の真相』）が同氏が大学生時代に買春で逮捕された動かぬ証拠を公表した。すると、森氏は司法官僚と共謀して、この雑誌を訴え、東京地裁は森氏に偽証を許して、同氏の勝ちとした。また、森「オットセイ」氏の弟子の小泉首相の暗い影を英米の諜報機関は握っている。同首相の「ロンドン遊学」の真相は、ある女性に対するハレンチ行為が警察ざたになるのを恐れて、父親の防衛庁長官（当時）が英国にほとぼりがさめるまでと逃がしたものらしい。しかし、日本のメディアはこの真相追及はしない。今、こんな及び腰のメディアをも封じ込めるのが個人情報保護法である。（ニューヨーク市立大教授）（了）
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この「ニューヨーク市立大学教授」は霍見芳浩である。
この「暗い影」への脅迫で、小泉は、郵貯、340兆円を、英米イスラエルに脅し取られるのである。
以上の」情報は、季刊『真相の深層』04初夏別冊、定価400円にも掲載した。
勝手連で、小泉の選挙区に個別配布したければ、半額で増刷を引き受ける。印刷データはあるから、一週間で増刷可能。
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