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日本人に欠如する安全保障・危機管理意識
― 地理・気候・稲作が及ぼした民族資質 ―
http://www.drc-jpn.org/AR-8/sugiyama-04j.htm
(財)DRC研究委員
杉 山 徹 宗
はじめに
日本人は、安全保障や危機管理意識が諸外国の人々と比較すると大きく欠如していると言われる。特に1945年以降の日本社会は、国家の安全を米国に依存してしまったこともあって、国家の安全保障に対する意識が極めて薄くなったと批判される。
何故なのであろうか。国家の安全保障政策や個人の犯罪予防策を考える上で、この点の原因解明が是非必要であり、意識の欠如を立て直すには何が必要かを以下に考察する。
１．未曾有の敗戦とGHQ政策で安全保障意識が薄れる
（１） 安全保障意識を喪失させた固有文明
世界地図を開けば分かるように、列島の東側は広大な太洋が広がるが、その為に太平洋側からの文明到達を2000年近く拒んで来た。一方、列島の西側にはすぐ隣に朝鮮半島や中国大陸が横たわり、アジア大陸の文明を伝える役割を果たした為、仏教や儒教あるいは律令制度や漢字など、主に古代中国の文明が流入し奈良・平安時代の都市構造や律令制度など、基本的な行政上の枠組みを形成する役割を果たして来た[１]。
ところが平安時代の894年になると、もはや大陸から学ぶものは無しとして、遣唐使を廃止してしまったが、このことは歴代中華帝国の律する「冊封体制」から離脱したことであり、中華皇帝の恩恵の及ばない「絶域」[２]になってしまったことを意味した。しかし乍ら、巨大な中華帝国や大陸諸国と、直接国土を接しなかったことは、経済・文化交流のみならず、戦争行為もなかったことで、このことが日本人から安全保障意識を2000年以上もの間、薄れさせる効果をもたらした。
（２）1300年間の対外戦不敗が安全保障意識を不要とさせた
一方、日本への外敵侵入は、平安時代に高麗や刀伊の侵攻はあった[３]ものの、国土を占領された歴史はなかった。特に1274年と1281年の２回に亘って、フビライ汗による日本への侵略は、鎌倉武士の勇敢な戦いで２度も撃退したばかりか、台風の襲来という事情もあって、モンゴル軍は壊滅的打撃を被って撤退し、日本国土は占領支配されなかった。
その後、豊臣秀吉による大陸侵攻（1592〜1598）はあったものの、大陸からの報復侵攻はなく幕末を迎えている。しかし19世紀になると、ロシア帝国の極東進出が活発となり、エトロフ島を始めとする北方領域への侵攻事件（1806〜1807）はたびたび発生した。さらに、1861年には、ロシア軍艦が対馬を一時占領したが、英国の介入によってロシアは排除され対馬は占領を免れた。その後、日清・日露の戦争が行われたが、いずれも大勝を博した上に戦場が大陸や海上であったこともあり、日本本土を蹂躙されたり占領されることはなかった。663年に白村江の戦いで、唐軍に破れ本土に撤退してからは、日本は大きな対外戦はなく、元寇の役での大勝、慶長の役での島津軍による大勝、日清・日露戦役での大勝と、負けを知らずに1300年間を過ごして来た。いわば無敵陸軍であり海軍であったのである。
そして、皮肉なことにこの不敗神話が日本人をして、「神国」という意識を作り上げ、国民から安全保障意識を薄れさせる要因にもなった。結局、無敵を誇った日本軍が米国軍に大敗を喫し、原子爆弾を落とされて国土を占領されたのは、1945年のことであった。
（３）未曾有の対米戦敗北が軍事アレルギーに
日本が白村江の戦いに敗れて（663）大陸から撤退して以来、外国軍の日本占領がなかったということは、日本人から外交交渉術の必要性や、大陸民族の恐ろしさを認識させなかったことも意味している。たとえ、外国との戦争が起こっても、鎌倉時代から台頭してきたサムライ軍団は強く、対外国との戦いでは1300年間不敗の歴史があったから、日本人は国家の安全保障を考えることはなかった。但し、日清戦争後の三国干渉（1895）によって、理不尽な国際社会に対処する為に、外交技術を練るよりも軍事力増強政策に偏重した結果、日本人独特の戦上手によってたちまち列強に並び立った。
しかし、このことが軍部の驕りとなり、やがて富や資源・エネルギーにおいて日本の数十倍もある米国との戦争に突入して、大敗を喫してしまった。未曾有の大敗と米国軍に国土占領を許したことは、日本人の安全保障に対する認識を根本から改める風潮を作り上げることになった。これには2つの要因がある。
１つは外因性のものである。それは米国が日本という国家・民族がこれまでに戦った敵としては、最強の軍事強国であった教訓から、２度と再び日本を軍事大国として復活することを阻止するために、「戦」に強い日本人の精神力を骨抜きとするため、徹底した軍事力忌避の精神と制度を日本人に植え付ける政策を強制したことである。これが戦力不保持や対外戦に交戦権を禁止した「憲法」であり、武道の禁止であり、日本を犯罪国家と断罪する「東京裁判」〔４〕であった。
もう１つは日本人の内因性によるものである。「神国・日本」の敗戦によるショックは、日本人の思考を180度転回させ、不法な侵略国家に対してさえ抵抗したり戦うという精神力を奪い、軍備さえ忌避する風潮を国民の間に生み出し、外国であるアメリカに国家防衛を全面的に任せてしまった。
日本人が未曾有の敗戦から受けたショックは、教科書記述の言語にも顕れた。例えば、「戦争」，「軍事」あるいは｢戦略｣といった戦いをイメージするような言葉は、公的・私的を問わず徹底的に排除する風潮が60年近くに亘って続いたことである。逆に「平和」、「反戦」、「国際」という理想的あるいは非現実的な言葉を、外交政策から学校教育に至るまで採り入れられ、一部の巨大マスコミもこの風潮を育てる役割を果たしてきた。この結果、明治以来、培ってきた国家の防衛や独立、安全保障の意識は、大半の日本人からは薄れ、経済のみに専心することこそが平和を招来するという思考に陥る結果となった。
２．孤絶した地理が影響した危機管理意識の欠如
（１）自然環境が及ぼした危機管理不在意識
次に国家防衛という安全保障意識の希薄さと同様に、2000年ほど前から日本人の意識から薄れさせていったものに危機管理思考がある。その原因として考えられるのは第１に自然現象、第２に伝統的な食生活、そして第３に民族的資質である。
そこで先ず第１の自然現象である。日本人にとって絶対に抵抗不可能なものは大自然の猛威であった。世界の地震エネルギーの15％が集中する日本列島[５]は、常に大地震や津波が襲って家屋を倒壊させ多くの死傷者を出したし、定期的に襲ってくる台風や火山噴火による犠牲者も、人為的には如何とも成し難い自然現象であった。自然現象が日本人に及ぼした影響は、国家の運営や社会生活における危機管理意識の欠如として2000年間続いてきた。例えば1995年１月に阪神・淡路地方で大地震が発生し、大都市の壊滅という事態が起きたが、発生後の被災者に対する救援活動は、1947年に制定された「災害救助法」や、1962年に制定された「災害対策基本法」[６]で対処しただけであるから、政府も地方自治体も被災者を救うことが出来ず、5000人以上の死者を出す結果となった。
この根底には、自然災害は人為的に防ぐことは不可能であり、発生した場合にも過去の例からして、この程度の救援活動で十分とする法体制で臨んでいたから、それを超える巨大災害に対しては何ら手を打つことができなかったのである。つまり危機管理意識が全く欠如していた。
加えるに、戦後の軍事忌避の風潮も手伝って、防災活動などに活躍できる自衛隊への出動命令が大幅に遅れたばかりか、被災者の救援に向かった自衛隊に対してさえ、被災地の自治体がこれを拒むという事態まで発生し、危機管理意識の欠如が露呈された。一部自治体の発想は、自衛隊が勝手に救援活動をすることはシビリアン・コントロールを乱すものというもので、緊急事態であろうと、住民が多数救援を必要としていようと、自衛隊の勝手な救援活動を許せないとして法律を優先[７]した結果、多数の犠牲者を出す結果となった。
(2) 稲作生活が危機管理意識不要を助長
第２に、日本人が危機管理意識を強く持たなかった理由として、数千年に亘るコメを主体とする食生活にあった。安全保障や危機管理を実施するに当たって最も重要なポイントは、「情報」の収集と危機の拡大を防ぐための「決断力」である。ところが日本人にとって「情報収集」はあまり必要とは感じなかったが、その原因は実は「稲作作業」にあった。
今から数千年以上前に、大陸から伝播した稲作は、モンスーン気候帯にある日本には最適の成育環境であったため、縄文時代から日本人の主食となった。コメの成育には大量の雨と、適度な太陽日射が必要であるが、水と太陽さえあれば確実に収穫が可能であった。
それ以外の自然情報や社会情報は不要であり、突然襲ってくる地震や台風は、ジッと身を潜めて待てば、すぐに通過してしまう一過性の自然現象であり、もしも、これらの自然現象によって稲作状況が破壊されれば、もはや、それは諦めるしか方法がなかったからである。つまり日本人の情報収集は、稲作にとって天候が晴れか雨かという二次元的情報さえあれば、食生活の安全は確保されていたのである。
科学技術の未発達な時代、台風の来襲や地震・津波の予知、火山噴火の予知など、全く不可能なことであったから、自然現象に関する限り、情報の重要さはあまり意味がなく、このことが、社会生活一般にも大きく影響を及ぼしていたことは否めない。そしてこのことは、日本人の安全や危機管理意識にも多大な影響を及ぼすことになった。
（３）民族性が培った危機管理不要の意識
第３に、稲作を主体としてきた日本人の民族性である。有史以来、日本は四周を海に囲まれた島国のため、地続きの大陸国家のような定期的な国家間外交交渉もなく、商売、戦争、文化交流さえも、ごく1時期のみ特殊な地域を除いて殆どなく過ごしてきた。
わずかに、江戸時代に長崎の出島でオランダ人と清国人との貿易が行われたが、貿易に従事する者は極く限られた役人と商人だけであり、一般の国民は彼等外国人とは遮断され、接触する機会はなかった。この結果、日本人は大陸民族が持つような遊牧民的資質を全く理解出来ず、専ら稲作民だけが持つ資質を持って2000年以上を過ごしてきた。大正・昭和時代の哲学者にして民族学者の和辻哲郎は、乾燥した気候下の民族（大陸民族）は遊牧・牧畜を主とする砂漠の民や牧場の民としての資質、即ち「遊牧民資質」を保持していると主張した。一方湿潤気候と雨量の極めて多いモンスーン気候下の民族は「稲作民的資質」を保持するとして、それぞれの資質を説明した[８]。
彼によれば、遊牧民の情報収集方法は多次元的、目的に向かっては野獣的残酷さを発揮するとし、稲作民の情報収集方法は二次元的、物事に対しても受容と忍従の資質を持つと説明している。遊牧民は一般的に積極的な資質を持つが、遊牧や放牧そして牧畜を主とする乾燥気候帯では、雨や水の恵みが年間を通して極めて少なく、少しでも人口が増えれば対外侵略行動に出る積極的な思考が必要であったからである。
遊牧民の末裔たる欧州人は、15世紀から海外に植民地を獲得したが、同じ時期に東南アジアに進出した日本人は、植民地ではなく単に日本人町を作って交易に従事したことを見ても、遊牧民と稲作民の違いが明らかである。和辻の説は､西洋史・東洋史を始め、戦史、外交史などから検証すると、見事に当て嵌まる[９]。稲作民である日本人は、こうした受身と忍従という消極的資質を基本的に持っていることに加えて、2000年以上、異民族との外交交渉を持つ経験がないまま、明治維新後、弱肉強食とも言える帝国主義政策が横行していた国際舞台にいきなり登場せざるを得なかった。
３．安全保障・危機管理意識を持つには
（１）日米のTV番組の比較でも分かる危機管理意識の差
ところで和辻の説を、現代の日米両国民の生活スタイルで比較・検証すると、興味ある結果が得られる。それは日米両国民が、テレビを見る際に如何なる番組に興味を持っているのかを、比較した調査なのであるが両国民の、安全保障や危機管理意識の差が分かるのである。
この調査は、筆者が（財）DRCの研究課題として行ったものであるが、安全保障や危機管理関連のテレビ番組として「犯罪もの」，「法廷もの」，そして「戦争もの」などを、１週間に亘ってどの程度放送されているかを調査・比較したものである。日米放送局の数と放送時期を同じとするため、日米双方とも主要テレビ局を含む14局のテレビ番組を同じ時期の１週間に限って比較してみた。その結果、表に示すような結果が得られた。
そして、危機管理や安全保障を扱ったテレビ番組は、米国が１週間に175本で第３位に位置するのに対し、日本では50本で第13位となっている。しかも、米国の戦争ものや犯罪もの等は、実際に銃火器の実弾発射が行われたり、警察や軍隊が使用するのと全く同じ大道具・小道具が使用される上に、実にリアルに描写されており、視聴者をしてヒヤリ・ハッとさせ、思わず自分ならばどう対処するか、という想像までも掻き立てる内容である。
これに対して、日本の犯罪ドラマや法廷ドラマは、「勧善懲悪・お涙頂戴もの」が殆どで、戦争ものの場合には道具立ても一見してオモチャと感じるものが多く、従って危機感や恐怖感はない。こうした番組はいくら沢山見ても、視聴者が危機管理意識や安全保障意識を持つことはない。
（２）危機管理意識の欠如と軍事アレルギー思考
稲作民である日本人は、もともとが受容・忍従型の資質を保持している上に、大東亜戦争における未曾有の大敗北のために、「戦う」ことを避けたり「戦争」そのものを忌避する教育が60年間近く続けられた結果、危険や危機を認識はするが、現実問題としては対応しようとせず、希望や理想面を追求する体質となってしまった。
例えば、北朝鮮や中国が「ノドン」や「東風-21」などの弾道ミサイル（中国の場合は核を搭載）を、今現在も対日照準しているにも拘らず、政治家や外務官僚も国家的危機と受け取らず、これに対処するミサイル防衛（MD）の配備に対してさえ、堂々と反対を唱える国会議員や国民が多数存在するのを見ても理解できよう。政治家を国会に送り込むのは有権者であるが、国民そのものに国家的危機感が喪失してしまっている。
北朝鮮や中国からの弾道ミサイルを打ち落とすためのMD配備に反対する者は、相手が日本に脅しや危害を加える事態に対して、これに「力」で対抗すれば更なる軍拡を生み一層事態を悪化させ、平和の招来など有り得ないから、話し合いで解決するべきであるという認識である[10]。
戦後60年近くに亘って平和憲法を保持し、対外武力行使を禁止した上に、中国や北朝鮮などを一切、軍事挑発してこなかった日本に対して、何故、弾道ミサイルを照準したり、領海・空を侵犯したり、領土要求を臆面もなく行ったり、日本人を数百人も拉致してきているのかを考えようとしていない。中国や北朝鮮の真意は、中華を中心と見て野蛮国・日本を永久に自国より下位に置くことを目指し、その為に日本を脅せば「金も技術」も毟り取ることが出来ると計算し、脅しを掛けているのである。
（３）安全保障・危機管理意識を持つには正しい近現代史の教育が必要
国家の危機管理（安全保障）に反対する者は、冷戦構造の時代に日本がソ連や中国から軍事侵略を受けなかった理由を、戦力不保持あるいは交戦権の禁止を謳った「平和憲法」の存在であると固く信じて疑わない。だが、実際は「日米安保条約」による米軍の役割を無視してきたことで、国家の危機管理面を完全に忘れてしまった。
それでは、危機管理意識や安全保障意識を取り戻すには、何が必要かといえば、戦後、GHQ（連合国総司令部）が徹底して行った日本人の精神を骨抜きにする歪曲あるいは捏造された歴史教育を、正確な資料に基づく歴史教育に直せばよいのである。
例えば、何故、日本は国際連盟を脱退したのか、何故、パールハーバー事件が起きたのか、あるいは何故、如何にして東京裁判が行われたのか等々、を正確な資料に基づいて歴史教育を根本から正す必要がある[11]。そうすることによって、GHQが意図した日本人精神を骨抜きにしようとした政策が浮き彫りになるし、中国政府が反日政策を取る理由が明らかとなるのである。その事実を知ることによって、日本人は如何に騙されてきたかに目覚め、そのことが危機管理や安全保障の意識を取り戻す重要な切掛けとなる筈である。国家の安全と独立を外国に委ねることは、過去の事例を見れば明らかなように、国家の安全保障にとって致命的である。やはり、自国の防衛は自国で、自分の身は自分で守ることを基本としなければならない。
おわりに
日本人が、安全保障や危機管理意識の欠如を取り戻すには、国家防衛を他国に依存をしていては回復しない。国家の安全とは必ずしも軍事力だけでなく、理想主義に基づく武器輸出３原則の固執は、日本の防衛産業の凋落、引いてはハイテクノロジーの低下をも意味するのである。さらに平和外交のためと称して、高度先端技術を安易に他国に技術移転を行い、自らの首を絞めるブーメラン効果の計算さえも出来なくなっている。
〔脚注〕
１．『中国4000年の真実』杉山徹宗、祥伝社、1999年4月、139頁。
２．「絶域」とは、歴代中華帝国が周辺異民族を律する際に、国交のなかったローマ帝国やササン朝ペルシア、その後の欧州諸国やイスラム帝国などは、中国から見て絶域と呼ばれていた。
３．「日本史年表」児玉幸多編、吉川弘文館、1995年6月。外国軍の日本侵攻は、平安時代に「新羅の賊」（869、893）、「高麗の賊」（997）、「刀伊」が、山陰地方と北九州地方に侵攻（1019）し、日本人多数を殺害あるいは拉致したうえ、牛馬なども略奪した事件がある。
４．『東京裁判の正体』菅原 裕、国書刊行会、1961年10月、46〜48頁。
５．『巨大地震』竹内 均編、教育社、1995年3月、54〜60頁。
６．「災害救助法」は昭和21年（1946）、「災害対策基本法」は昭和36年（1961）に制定されたが、その内容は大きな修正を見ることなく、1995年の阪神・淡路大地震が発生した後、全面的な改定が行われた。
７．『読売新聞』1995年1月19日付け「自衛隊と自治体連携に教訓」。
８．『風土』和辻哲郎、岩波書店、1935年9月、23、43、63頁。
９．前出『中国4000年の真実』249頁。
10．『読売新聞』2002年9月18日付け。
11．『稲作民外交と遊牧民外交』杉山徹宗、講談社、2004年5月、221頁。
http://www.drc-jpn.org/AR-8/sugiyama-04j.htm
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。