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［シカゴ １５日 ロイター］ 米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のバーナンキ議長は１５日にシカゴで講演し、米インフレ動向は「注視に値する」が、エネルギーコストの他の価格への転嫁は比較的少ないとの見方を示した。
バーナンキ議長は、エネルギー価格の転嫁が限定的であるということは、ＦＲＢがインフレ期待を低く抑えることに成功している点を反映しており、インフレファイターとしてのＦＲＢの信認を守ることの重要性を強調した。
議長は質疑応答で、「インフレ期待がしっかりと固定されている場合には、金融政策への反応はより限定的になる」と述べた。
その一方で、エネルギー価格が長期的に高水準にとどまり、米消費者・企業の大幅な行動変化につながる可能性が高いとも指摘。講演では「現状ではエネルギーその他の商品相場上昇のコア消費者物価インフレへの転嫁率は、ここ数十年でＦＲＢが築いてきたインフレ対策面での信認を反映し、比較的低くとどまっているようにみえる。しかしエネルギー・商品価格の累積的な上昇は、最近のコアインフレ上昇の一部を占めている可能性があることを示すのに十分な大きさだ」と述べた。
議長は期待インフレを示す指標がここ数カ月で「少しずつ上昇している」としながらも、最近数年のレンジ内にとどまっていると指摘。金融市場の指標はここ数カ月で「いくらか後退した」と述べた。「それでも、これらの動向は注視に値する」と語った。
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