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http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20061106it15.htm
新生児に占める男児の比率が１９７０年代以降低下傾向が続き、特に、首都圏で減少の目立つことが、順天堂大学医学部の丸井英二教授らの分析で明らかになった。
環境悪化による可能性もあり、詳しい原因の究明が急がれる。
日本全国での出生男児の減少傾向は以前から指摘されているが、丸井教授らは、１８９９年から２００４年まで１０６年間分の厚生労働省の人口動態統計を使い、都道府県別の推移を詳しく調べた。
全国では、１９７１年に男児が女児の１・０７１倍だったが、２００４年は１・０５２倍に低下した。
都道府県別でみると、７０年代以降に男児割合が明らかに低下したのは北海道、山形、埼玉、千葉、東京、神奈川、大阪で、半分以上が首都圏に集中していた。一方、青森や秋田、宮崎、鹿児島など上昇した県もあった。
東京は７０年が１・０７６倍で、記録上、最も男児が多かったが、２００４年には１・０４８倍に低下。大阪は１９７１年の１・０７７倍から２００４年に１・０４６倍に落ちている。
男児減少の原因は分かっていない。７０年代にイタリアで起きたダイオキシン汚染事故や、水俣病が発生した当時の熊本県水俣市など、極端な環境汚染があった時に男児が減った事例は知られているが、いずれも一時的な現象だった。海外でも男児減少の傾向が確認されており、米国では出生性比が１・０５５倍（７０年）から１・０４８倍（０２年）に下がっている。
丸井教授は「首都圏は流入人口も多く、単純には地域の環境悪化と結びつけられないが、全国的に男児の死産も急増し続けている。原因の究明が必要だ」と話している。
（2006年11月6日16時0分 読売新聞）
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