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（２）外部委託とその支援という関係
前回では、集団ストーカーが純粋に創価学会のみによる活動である場合、どのような結論へと導かれていくかの一例を提示してみました。
次に考えるべきは、集団ストーカーが純粋に創価学会のみの活動ではなく、外部委託によって行われ、創価学会は委託先が活動しやすくするために協力支援という場合です。
これは企業と探偵との関係を考えると判りやすくなるかもしれません。
ところでなぜ、集団ストーカーが純粋に創価学会のみの活動ではなく外部委託によって行われる場合を考えるのか、この理由は以下に示す検索ヒット数にあります。
Ｇｏｏｇｌｅでの検索ヒット数
創価学会 暴力団 の検索結果 約２，１９０，０００件
集団ストーカー 暴力団 の検索結果 約 ５０，９００件
集団ストーカー 探偵 の検索結果 約 ４７，８００件
ＹＡＨＯＯ！での検索ヒット数
創価学会 暴力団 で検索した結果 約４０１，０００件
集団ストーカー 暴力団 で検索した結果 約２４２，０００件
集団ストーカー 探偵 で検索した結果 約３７１，０００件
例によって検索日時は平成２０年２月１日２１時３７分現在のヒット数です。
ご覧のようにかなり高いヒット数が弾き出されます。特に創価学会と暴力団でのヒット数は際立った高さを示しています。
検索結果をそのまま鵜呑みにはできないにしても、これだけ高ヒット数を示されると無視することもできません。
そのほか、外部委託を示しているものとしては以下に示すサイト、
裏工作屋繁盛の時代
http://www.nikkansports.com/ns/general/ns_column/ns_column-18.html
このサイト自体の日付は、２００３／１２／０４と情報としては少々古くはなっていますが、このサイトからは企業と裏稼業のとの関係が窺え、同時にそれは企業による外部委託の関係を示していることにもなります。
また、この日付はネット上で『集団ストーカー』や『リストラストーカー』に関する被害情報が広まり始めた次期とも奇妙に符合しています。
この外部委託には報酬が伴うため資金力がなければならないことになります。
ここで企業と創価学会との共通点を挙げると、共に資本力を保有しているということでしょう。
創価学会に関しては伝えられるところによると、年間２０００億とも３０００億とも言われる巨額な資金が集められるとされています。
このような年間数千億にも上る巨額な資金が集められ、しかも非課税特権によって資本の蓄積と運用が成され続けるならば、複利効果によって巨額の資本が形成されていくことになります。
こう考えると創価学会には、政治団体や宗教団体とは異なるもう一つの側面、つまり日本を代表する巨大資本のひとつとしての側面を見出すことができます。
こうなってくると創価学会も一種の財閥と考えて考えられなくもありません。
これだけの資本力があるならば探偵を雇うことも、ダーティワークを引き受ける裏稼業や闇社会を雇うことも可能となるはずです。つまり外部委託が可能となるわけです。
これは理屈の上での話ではなく、以下に示すサイトには『外部委託』の例を示すべく、創価学会と暴力団との関係が記述されています。
古川利明の同時代ウォッチング
http://toshiaki.exblog.jp/1926641/
ここで外部委託には幾つかのパターンを考えることができ、
①業務の一部を外部機関へ委託する
②組織構成員を外部機関へ『研修』に行かせ技術を習得させる
③外部機関関係者を組織内部に招聘し技術指導を依頼する
といったものになり、
これを集団ストーカーに該当させて考えると
①集団ストーカー活動を外部機関へ委託する
②組織構成員を外部機関へ『研修』に行かせ集団ストーカーの技術を習得させる
③外部機関関係者を組織内部に招聘し集団ストーカー活動に関する技術指導を依頼する
ということになります。
この外部委託を想定して創価学会と集団ストーカーを考えていくと、
創価学会の集団ストーカーとは、集団ストーカーサービスを提供するプロの営利組織を雇い入れ、さらにその組織が活動しやすいように現地の創価学会員が支援したり、創価学会の政治力によって諸々の便宜・供与が行なわれるという図式が成り立ってきます。
なぜこのような外部委託の想定を行なうかについては、まったく根拠のないことではなく、先に示した関連するキーワードでの検索数や裏稼業を示すサイトのほかに、
一頃の一部探偵社のサイトにはサービスメニューに『リストラ工作』が並んでいたことがあり、
その内容はリストラストーカーとも言うべき内容でしたが、残念ながら今ではサイトが改竄され『リストラ工作』が削除されたり、サイト自体が消滅してしまっているため、集団ストーカーが外部委託である可能性を示す証拠が消滅してしまっています。
この場合、さらなる疑問点として浮かんでくることは、
①探偵社が集団ストーカーサービスを提供していたのか、
②探偵社が『集団ストーカーノウハウを有する外部組織』の仲介をしていたのか
さらに現在の一部探偵社サイトのサービスメニューには、このような『リストラ工作』が全て消えているところから、
③一部探偵社がリストラ工作部門をリストラして切り捨てたのか、
④仲介を全面的に停止したのか、
⑤探偵から別な業態に姿を変えて集団ストーカーサービスを提供し続けているのか
ということです。
今まで見てきたように、創価学会と集団ストーカーの追及については、
■創価学会の自前の活動
■外部機関への委託
という両面から見ていく必要があると言えます。
この自前であるか、外部委託であるかを考えるためには、
集団ストーカーがいつごろから行なわれていたのかを考えていく必要がありそうです。
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