16日午後1時20分、全国の証券会社ロビーにあるコスダック市場（店頭市場）の電光掲示が一斉に止まった。個人投資家のインターネット取引もできなくなった。

　コスダック市場で株価の下げ幅が10％を超え、証券取引所のコンピューターシステムが自動的に全取引を停止させる「サーキットブレーカー」が作動したためだ。取引停止状態は20分続いた。

　米国発のサブプライム住宅ローンショックが世界の株式市場にパニックを引き起こした。「山が高ければ、谷も深い」という株式市場のジンクス通りに、年初来の上昇率が高かった韓国株式市場への衝撃はメガトン級だった。1日で時価総額72兆8000億ウォンが吹っ飛んだ。時価総額ランキング2位のポスコ（時価総額42兆ウォン）と同3位の韓国電力（26兆ウォン）がまるごと消え去った計算だ。

　同日の韓国株式市場では、外国人投資家が過去最高の1兆ウォンに上る売り注文を浴びせた。最近の株価急落局面で記録的な買い越しを記録していた個人投資家にもパニック売りが広がり、過去2番目の規模となる7000億ウォンの売り越しを記録した。

　一方、機関投資家は過去最高の1兆5000億ウォンの買い越しを記録した。個人投資家が無差別的に株式を投げ売りしたため、一部銘柄の取引が遅延する場面も見られた。証券各社の支店では「株を売るべきか？」という電話が相次ぎ、業務がまひ状態に陥った。

　15日のニューヨーク市場はダウ平均が3カ月半ぶりに1万3000ドルを割り込んだ。メリルリンチが米最大の住宅ローン会社、カントリーワイド・カファイナンシャルに破たん可能性があるとの見方を示し、株価急落に拍車をかけた。米連邦準備制度理事会（FRB）は信用不安の拡大を食い止めるため、15日に70億ドル、16日午前にも170億ドルの資金を市場に緊急供給した。

　このほか、オーストラリアの住宅ローン会社、ラムズ・ホーム・ローンズ・グループが50億ドル規模の資金調達に失敗したとの情報も伝えられたことも痛手だった。オーストラリア中央銀行は25億ドルの資金を銀行に供給。日本銀行も4000億円を市場に供給したが、ドミノ式の株価下落を食い止めることができなかった。

全洙竜（チョン・スヨン）記者