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【オルタナティブ通信・ガソリン高騰の謎(1)(2)】
http://www.asyura2.com/07/hasan54/msg/128.html
投稿者 小沢内閣待望論 日時 2007 年 12 月 13 日 19:08:23: 4sIKljvd9SgGs
 

2007年12月13日
http://alternativereport1.seesaa.net/
ガソリン高騰の謎(2)
 「テキサスはアメリカの領土ではない。米国がメキシコと戦争を行い、軍事力で無理矢理メキシコから奪い、米国に併合した地域がテキサスだ。日本が朝鮮半島を軍事力で支配し併合した事が誤りで、日本から朝鮮半島が独立し、日本が朝鮮併合に謝罪し賠償金を支払ったのが正しい事であれば、米国政府はアメリカ合衆国からのテキサスの独立を認め、テキサスに謝罪し、賠償金を支払うべきである。」

 テキサス独立運動の闘志トム・メッガーは、こう語る。

 「1492年にコロンブスがアメリカ大陸を発見した、と言う話は嘘だ。14世紀に建設されたスコットランドの教会に行けば、教会の壁画にトウモロコシの実る絵が描かれている。当時、トウモロコシはアメリカ大陸にしか無かった。ヨーロッパには無かった。コロンブスより150年以上も早く、スコットランドのキリスト教徒はアメリカ大陸に到着し、スコットランドとアメリカを行き来していた証拠が、その壁画だ。

 十字軍は、当初は、小アジア半島(現在のトルコ)を拠点に、アラブ人に対して攻撃を行い、アラブをキリスト教の支配下に置こうとしていた。その中心となったテンプル騎士団は、ヨーロッパ大陸では略奪と強姦を繰り返し、それで得た富をヨーロッパの各王家に貸し付け、王家同士の戦争をアオリ、戦争で勝った国の戦利品=略奪品で、貸し付けた金と利息を支払わせる戦争ビジネス=銀行業者となった。このテンプルは、余りの暴虐さからヨーロッパを追放され、後に、スコットランドに移住・定住した。このテンプルが、新しい略奪と金塊を求め、南米に侵略を開始した。コロンブスよりも150年以上も前に。

 1492年、コロンブスがアメリカ大陸に到着した年に、スペインはアラブに対する総攻撃を開始する。それまではスペインの中に、アルハンブラ宮殿に代表されるアラブ人の王国が作られていた。コロンブスによって、南米からもたらされる金塊、銀を資金源としてスペインはアラブとの大戦争を開始する。コロンブス等が、南米で先住民(インディアンと差別的に呼ばれて来た)を奴隷とし、金塊、銀を採掘する時の水先案内人となったのが、このテンプルである。

 当時、ヨーロッパは冬場の野菜、果実不足を補うため、北アフリカ=マグレブから、野菜、果実、ジュウタン等を輸入していた。しかしキリスト教徒は、異教徒アラブ人との交易を嫌い、ユダヤ教徒に貿易を行わせていた。そしてユダヤ教徒からキリスト教徒は間接的に、必要不可欠なアラブの野菜、果実を購入していた。にも関わらず、異教徒アラブと交易するユダヤ教徒をキリスト教徒は、異教徒と交易する金の亡者=マラノ=汚れた豚等と差別し、罵倒して来た。キリスト教徒は、自分達に必要不可欠な野菜、果実の貿易をユダヤ教徒に依頼し、行わせていたにも関わらず。

 1492年、スペインがアラブと大戦争を始めると、キリスト教徒は何と、このユダヤ教徒までをアラブ人と共にマグレブに追放し、軍事力でヨーロッパから追い出した。

 ユダヤ教徒はアラブを放浪し、現在のイラクのバクダッド、リビアのトリポリ、イエメン等に定住し、ユダヤ教の教会シナゴーグを建設し、その周辺に商業都市を作り上げる。

 ユダヤ商人はスペイン商人と協力しながら、追放されたアラブ世界から、野菜、果実、そしてアラブで覚えた牛の放牧で、安価な牛肉を、ヨーロッパに供給し続けた。ヨーロッパ世界は、アラブの食料と、後には原油に依存しながら、常にその食料と原油を安価に保つため、アラブとユダヤ商人を差別し、軍事力で攻撃し、半ば植民地として来た。

 アラブ世界に数百年、定住したユダヤ商人は、長い年月の間にアラブと混血し、見た目はアラブ人に見えるような外観になった。しかしビジネスが上手いユダヤ商人と欧米の商人は、しばしば利害対立する。昔は、異教徒の制圧、現在はアラブのテロリストとの戦いという名目で、欧米はアラブにたびたび戦争を仕掛けて来た。本当は、アラブ系ユダヤ商人と欧米商人のビジネス戦争である。イラクのバクダッド=サダム・フセイン、リビアのトリポリ=カダフィ大佐、テロリスト潜伏先イエメン等、米国ブッシュ大統領が近年、攻撃のターゲットとして来たのは、こうしたユダヤ商人都市であり、その破壊が目的であった。

 1492年、コロンブスのアメリカ到着以来、続々とスペインの奴隷商人達が南米に入り込み、先住民を奴隷とし、金塊、銀の採掘を開始する。この奴隷商人達の中には、マグレブの野菜、果実、牛肉、原油(当時はランプ用の油)をヨーロッパに輸出して来た商人達が多数居た。異境で新たなビジネスを開拓する事が、彼等の特技となって居た。

 南米各地がスペインの支配下に入る中で、テキサスの地に移住して来たのも、こうしたマグレブ商人達であった。テキサスのバッファロー、テキサスのカウボーイで有名な牛の放牧は、マグレブからテキサスに持ち込まれたものだ。

 後にテキサスに石油が発見され、牧畜、石油というテキサスの財界の支配者になる人間達は、マグレブ=アラブ商人と、スコットランドのテンプル騎士団=スコットランド金融業者の末裔だ。アラブ世界を支配しようとして来たテンプルと、アラブを差別しながら、その食料、原油に依存し、人種的にはアラブと一体化してきたマグレブ商人。それがテキサス財界だ。

 彼等は、十字軍によるアラブ征服、南米での奴隷を酷使した金塊の採掘等、その歴史から見ても異民族の征服者であり、先住民、テキサスの我々市民にとって排除すべき支配者に過ぎない。テキサス石油財界の代表ブッシュ大統領が、その典型だ。」(注1)


 以上のトム・メッガーの発言の引用は、ブッシュ大統領等のアメリカの支配者達の履歴を如実に示すと共に、世界の石油業界の構造を極めて良く示している。

 ブッシュ大統領は、「テロとの戦い」を主張し、その代表的な敵としてウサマ・ビン・ラディンの名前を上げているが、テキサス財界の代表者、テキサス石油業界の代表者としてのブッシュ大統領は、テキサスの石油企業アルブスト社を経営して来た。そして、そのアルブスト社の共同経営者が、サリム・ビン・ラディンである。サリムは、ウサマ・ビン・ラディンの実弟である。アルブスト社の創立資金はパキスタンの銀行BCCI(バンク・オブ・クレジット・アンド・コマース・インターナショナル)から出資されていたが、ウサマ・ビン・ラディンの「テロ活動資金」は、ブッシュ大統領がアルブスト社の創立資金を提供されたBCCIの口座と、同一の口座から出されていた。

 BCCIのあるパキスタンはイスラムの国である。メッガーの言う通り、テキサスの石油財界はアラブ・イスラムと「通底」している。

 世界最大の産油国サウジアラビアの石油施設を独占して建設して来たビン・ラディン社の経営者が、ウサマ・ビン・ラディン一族であるが、ビン・ラディン社の事実上の親会社ベクテルは、ブッシュ大統領一族の企業である。

 テキサス石油財界は、アラブの石油商人と一体化して来た歴史を持ち、9.11テロは、この水面下でのテキサス=アラブネットワークにより実行されていた。

 世界的な原油価格の指標になっているWTI(ウェスト・テキサス・インターミディエイト)は、日産わずかに35万バレル。世界で生産される原油の0.4%の量にしか過ぎない。テキサスの北西部からニューメキシコ州で生産されるこの原油は、パイプラインでオクラホマ州クッシングの中継地点に送られ、そこから大消費地のシカゴに送られ、そこで全て消費される。テキサスの原油は、一切、外国に出ないローカル原油でしかない。このWTIが、世界的な原油価格の指標になっている不可思議は、テキサス石油財界=アラブ石油業界という、400年以上に渡る血縁関係抜きには理解不可能である。

 WTIはガソリン、ジェット燃料等の高い爆発力を持つ高質油であるが、高質油であるという理由なら、世界最大の産油国サウジアラビアのアラビアン・エキストラ・ライト軽質油が国際指標になって居ても、何ら不自然ではない。

 テキサスの支配者となった南米の金塊=奴隷商人達が、スコットランドの金融業者であった事は、ブッシュ大統領一族の銀行シティバンクが1991年、倒産の危機に陥った時、スコットランド銀行に泣き付き、スコットランド銀行がサウジアラビアのアルワリド王子に支援を依頼し、資金融資を得て、シティバンクが倒産を逃れた事実にも示されている。スコットランドが、テキサスとアラブを結ぶ「地下通路=ホットライン」である。WTIと言う国際原油価格指標が、このホットラインで決定されている。

 このホットラインの米国支部、スコットランド銀行の米国支部の代表パット・ロバートソンが、米国共和党の元大統領候補であり、「有色人種を核戦争で絶滅させよ」と主張する、キリスト教原理主義教会の代表的宣教師がロバートソン本人である。

 現在、アメリカ人の4人に1人がその熱心な信者であるキリスト教原理主義教会は、ブッシュ大統領一族の経営する麻薬専売企業ラッセル社の経営陣により創立された。

 中国を支配下に置くため、19世紀に中国へ麻薬輸出を行っていたラッセル社にとり、麻薬で思考能力=抵抗能力を奪い、同時に「白人が世界を支配し、有色人種は奴隷である」と主張する、キリスト教原理主義教会の信者に有色人種をする事は、異民族支配の「有効な」道具であった。

 麻薬とキリスト教原理主義教会は、アジア、アフリカ、ラテンアメリカ人を、白人の奴隷とするために開発された、「支配の道具」である(注2)。

 ラッセル社は、トルコ産(小アジア産)のアヘン=麻薬を中国に輸出していた。トルコは、スコットランドの金融業界=テンプルの故郷である。

 現在の科学技術の基礎となる、古代シュメール文明、古代ギリシア文明以来の化学(錬金術)、幾何学(土木技術)、天文学(占星術)の研究書は、1〜3世紀にかけ、ビザンチン書庫という名前でアレクサンドリア(トルコ)に集められた。ヨーロッパ中世では、数学等の研究は異端とされ火刑の対象となったため、異端=科学技術の研究者達はアレクサンドリアに集まった。また、「白人が有色人種を奴隷とする事は正義である」と教えるキリスト教の外伝(本来は正伝として旧約聖書に入っていた)=エノク書の研究=キリスト教異端も、アレクサンドリア等に集まっていた。テンプルの第2の故郷であるスコットランド金融界から資金提供を受けた麻薬企業ラッセルは、このトルコを拠点とした。ラッセル社の作った、白人による有色人種奴隷化のためのキリスト教原理主義教会は、このエノク書を経典としていた。

 有色人種=アラブ人を支配下に置く事で、原油を安価に入手しようとする欧米石油業界、テキサス石油財界は、白人による有色人種支配が正義と主張するキリスト教原理主義教会を「重要なビジネス・ツール」としたが、それは、ブッシュ一族のラッセル社により、トルコから米国に持ち込まれていた。


 米国の開拓時代、先住民(インディオ)を次々と虐殺し、土地を奪った米国陸軍にとり、キリスト教原理主義教会は、先住民虐殺の「自己正当化の道具」として「重要なイデオロギー」となった。キリスト教原理主義教会の思想により、米国陸軍が先住民を虐殺し奪った土地には、水利権を独占する米国陸軍工兵隊が水路を築き、土地を開墾し、農民の家屋を建設した。カリフォルニア、アリゾナを始めとした開拓時代の農地開拓の記録を見ると、米国陸軍工兵隊の土木技術者達の圧倒的多数が、キリスト教原理主義教会の宣教師達である事が分かる。彼等は、産業革命の中心地スコットランド、そしてアレクサンドリア以来の土木技術研究のメッカ=トルコから、キリスト教原理主義教会と共に(キリスト教原理主義教会そのものとして)、米軍の一部となり、その技術部隊の中核を占めて来た(注3)。

 WTIの道、テキサス=アラブの地下通路を往来しているのは、このキリスト教原理主義教会の宣教師達であった。価格高騰へとガソリン価格を操作し、国際的な原油価格操作をロックフェラーと共に行う米国陸軍工兵隊の正体は、「劣った有色人種を絶滅せよ」と主張するキリスト教原理主義教会であった。

 将来、ロックフェラーが世界帝国を建設し、世界を支配下に置いた場合、その世界帝国軍の中枢となる米国陸軍の上層部は、この狂信的なキリスト教原理主義のイデオロギーに「頭を侵された宣教師」達である。
posted by Sirius at 13:55 | TrackBack(0) | 日記 2007年12月12日
ガソリン高騰の謎(1)
 ガソリン価格が高騰を続けている。米国の地方では、車でスーパーマーケットに買い出しに行くためのガソリンが買えず、餓死する貧困層が出始めている。

 このガソリン高騰は、ロックフェラー等の石油業者により、無理矢理「作り出された」ものである。

 現在、世界全体での原油消費量は1日8400万バレルであり、1日あたりに生産される原油量は2億5000万バレル弱。原油は、余る程ダブついている。ガソリン価格高騰には、理由が無い。

 経済成長の著しい中国、インド等が原油を「がぶ飲み」し、消費するために、原油不足になるのではないか、との心理的理由で、投機筋が原油投機を拡大させている事は事実であるが、その原油不足の懸念には、根拠が無い。

 国際エネルギー機関IAE、米国エネルギー省情報局EIA、米国国立地質調査所USGS、OPEC石油輸出国機構事務局、EU原油政策局、フランス国立石油研究所IFP、これ等多くの原油問題の調査機関の報告書は全て、今後、原油不足になるかも知れない、という懸念が誤りである、と語っている。

 現在が原油生産のピークであり、30年後には原油が枯渇する、という「ピークオイル」の議論は30年以上前から存在した。その議論が正しければ、現在、原油は枯渇しているはずであるが、現在も「原油は、あと30年で枯渇する」と、ピークオイル論者達は、デマ宣伝を繰り返している。

 そのデマ宣伝の目的は、原油価格を吊り上げ、ロックフェラー等の石油業者に「利益をもたらす」事にある。

 現在、世界中の油田開発状況と、既存の油田の原油埋蔵量のデータ調査を行っている機関は、わずかに世界で2社しか存在しない。その調査報告書である、米国・油田データベース・コンサルタント企業IHSレポート、そして英国ウッドマッケンジー社のレポートは、共に、原油枯渇=ピークオイル論が完全な間違いである事を示している。


 現在の原油価格決定のメカニズムには、トリックが存在する。

 原料である1バレルの原油で生産されるガソリン、軽油、石油化学製品等の最終商品の価格の総和から、原油価格が「逆算」され、原油の流通価格が弾き出されている。

 原料である原油の売り手=ロックフェラー等の生産・流通業者と、原油を加工しガソリン、プラスティック等を生産する業者=原油の買い手との間で、市場原理が働いていない。

 原油が過剰生産になっていても、価格は低下しない。最終商品であるプラスティックが高値であれば、原油がダブついていても、原油は高値で売買され、「原料の原油が高値であるため、プラスティックもガソリンも高値になる」という、価格を常に吊り上げるメカニズム=トリックが働いている。

 これはロックフェラー等の独占企業が、原料生産から最終商品であるプラスティック生産等の石油化学企業までを、完全一体化支配しているために起こる、「価格高騰のためのトリック」である。原油産出国であるアラブ諸国の意向に左右されず、ロックフェラー=流通側が一方的に価格決定権を持つための、「政治力学」が、ここにはある。

 米国は過去、30年間、原油からガソリン等を生産する原油精製工場の建設を1件も行って来なかった。原油が過剰に余っていても、それを加工し、ガソリンを生産する工場が無い。そのため、常にガソリンは不足し、高値となり、ガソリンの高値は原油の高値として、あらゆる石油製品の値段を吊り上げ、ロックフェラー等、原油業者の利益を拡大して来た。

 トリックは、ここにある。

 ロックフェラー以外の業者が、精製工場を建設しようとしても、ロックフェラーと結託した米国陸軍工兵隊が「建設許可」を絶対に出さない。原油精製工場の運営には、多大な水が必要となる。米国国内での全ての水の利用権限=水利権は、米国陸軍工兵隊が独占している。米国陸軍工兵隊の許可が無いと、原油精製工場が建設出来ない。

 世界的なガソリン価格高騰の背後には、ロックフェラーと結託した、米国陸軍工兵隊の「巧妙なガソリン価格高騰のトリック」が存在する。

 一体、この米国陸軍工兵隊とは、単なる軍隊なのか?

 次回は、世界的なガソリン価格高騰を生み出している、この米国陸軍工兵隊について。
posted by Sirius at 07:30 | TrackBack(1) | 日記

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