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http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20070904i106.htm
文部科学省は、東海、東南海、南海地震が連動して起こる可能性や規模などを予測するため、想定震源域の海底に計４００台の地震計を設置することを決めた。
来年度から５か年計画で進める。
三つの地震は、いずれもマグニチュード（Ｍ）８級の巨大地震になると予想され、政府の地震調査委員会は、東海地震が３０年以内に発生する確率を８７％、東南海地震が６０〜７０％、南海地震が５０％としている。東南海、南海地震が同時発生した場合はＭ８・５前後、３地震が一斉に起きた場合はさらに大規模になるとみられ、死者が２万５０００人に達するとの試算もある。
だが、それぞれの想定震源域とされる海域の詳しい調査はあまり進んでいない。海底への機器設置は、陸上と比べ、設置に費用や手間がかかるためだ。
計画によると、相模湾から紀伊半島沖にかけた海域と四国沖から日向灘にかけた海域に１５〜２０キロ間隔で海底地震計を置く。地震計と、同時に設置する水圧計で、地震活動や地殻変動を観測。さらに、船による音波探査や、海洋研究開発機構の地球深部探査船「ちきゅう」を使った掘削で得られるデータも取り込み、想定震源域の地下構造を詳しく調べる。実際に地震が起こりそうな場所や、揺れの大きさ、津波の高さの予測などに役立つという。
（2007年9月4日14時37分 読売新聞）
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