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かつて「燃ゆる水」と日本で呼ばれていた石油。しかし、ほんのわずかな油田を除くと、日本で石油はとれない。それだけに原油価格が日本経済に与える影響は甚大だ。ところがこの石油価格、「需給バランス」で決まっているのかと思ったら大間違い。実は石油の陰に、価格を操るドンがいる。
その「ドン」の名は米国。それでは米国は一体、どのようにして「価格操作」しているのか。
世界中の石油価格は、どういうわけかＮＹ市場の先物価格に連動している。そもそも「商品先物」は投機的な色彩が強いだけに、その気になれば上げ下げは自由にできる。しかも、ＮＹ市場で取引されているのはＷＴＩと呼ばれる、米国南部産の石油。つまり、この辺りを地盤とするブッシュ政権からすれば容易に価格を吊り上げられるわけだ。そしてこのＷＴＩ先物価格が東京・ロンドンなどへ伝えられ、各地で「原油価格」が決められていく。
ところが、こうした米国主導の原油価格決定に「待った」を最近かけた勢力がいる。ＷＴＩより上質な原油が湧き出る北海油田を抱えた欧州勢だ。昨年１１月に行なわれた米議会中間選挙の資金づくりのためか、異様なほどに高騰したＮＹ先物石油市場。「国際的な原油市場を反映していない」と欧州勢は盛んに批判する。当面は原油に依存するブッシュ政権が守ってくれるので安心なのか、ＮＹ市場関係者は聞く耳を持たない。しかしブッシュがレームダックとなれば、そうはいかなくなる。
最近、日本の投資家の間ではやや関心が薄れた感がある商品市場。そんな中、うまみの薄れた「石油」に代わって米国共和党人脈が買い集めているとの情報が流れている商品があるのをご存知だろうか？ ヒントは、「石油と同じく、米国が市場価格を独占的に決められる商品であること」。
答えは「銀」。「金（ゴールド）」がロンドンでロスチャイルド系金融機関の合議により価格が決められているに対し、銀価格はＮＹ市場で決められる。しかも、世界最大の採掘地はメキシコとペルー。米国にしてみれば、自分の庭先のようなものだ。「産出地」と「価格決定権」の両方を米国が握る「銀」の大相場は案外近いのかもしれない。
ちなみにペルーのフジモリ元大統領をかくまうように日本に頼んだのは米国共和党だ。そこまでしてペルーを牛耳ろうとする熱意の陰には、「銀」の渋い輝きが見え隠れする。
[新世紀人コメント]
原田氏は「日本で石油はとれない」としているが、日本近海で北海油田のように石油が採れる可能性は実は高いのではないか？
石油に限らず天然ガスや鉱物資源の宝庫である可能性はある。
特に日本海や北海道沖や北方領土沖にはその可能性が高いのではないか？
韓国と「竹島」を巡って日韓が領有権争いを行なっている背景には実はこれがあるのではないかと考えている。
北海道と言えば、鈴木宗雄氏新党大地と新ロシア人脈そして次回サミットだ。
日本海と言えば、北朝鮮と韓国だ。
日本は実は、自国の領土を自前の防衛力のみで押さえ切る事が出来なければ地下資源の採掘も自由は儘ならないのではないのか。
勿論それは、「平和憲法の支配の下での自前防衛力の完備」と言う事である。
米軍による国土支配下においては、地下資源も米軍の睨みの下にあると言う事だ。押さえられていると言えるだろう。
米軍駐留と近隣との緊張関係の存在は地下資源の自由な処分を許さないだろう。
中東石油の支配と軍事的緊張激化による窮乏化を米国が画策する事は、イスラエル防衛の為だけではなく、石油の存在によりこの地域の文明的興隆が現実化して巨大なライバルとして登場することを嫌うからでもあると考えられる。
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フォローアップ:- 日刊ゲンダイ ６月１９日の紙面からの転載です。 本文なし。 新世紀人 2007/6/19 15:23:21
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- 昨日１９日渋谷での爆発事故は「天然ガス」によるものだそうです。 新世紀人 2007/6/20 13:10:57
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- 昨日１９日渋谷での爆発事故は「天然ガス」によるものだそうです。 新世紀人 2007/6/20 13:10:57
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