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集中連載〜911事件の真相(1)世界貿易センターに突入したジャンボ旅客機は遠隔操作・自動操縦か?!(遊牧民)
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投稿者 gataro 日時 2007 年 1 月 12 日 10:43:18: KbIx4LOvH6Ccw
 

以下は ★遊牧民★のメディア棒読み(http://blog.goo.ne.jp/nakanisi-sakai/e/2b158167f04732d35b8bbe2dfad2edda) から転載。 

集中連載〜911事件の真相(1)世界貿易センターに突入したジャンボ旅客機は遠隔操作・自動操縦か?!

★遊牧民★です。

私の尊敬する友人であるダルマ先生の論説を数回に渡り連載します。

《9・11事件の真相》
1.世界貿易センターに突入したジャンボ旅客機は遠隔操作・自動操縦か?!
著者 ダルマ先生 

 ブッシュ政権によって9・11事件の犯人グループとされたアラブ人「テロリスト」たちのパイロットとしての経歴は、どう考えてもお粗末に過ぎる。事件後マスコミがこぞって報道したところによると、彼等の中の数人が何度か米国内で飛行機操縦の訓練学校に通っていたが、まともに修了した者はおらず、成績不良で中途で追い 出されたような者ばかりであった。

 そのような連中に、ジャンボ旅客機を操縦してあのように絶妙な世界貿易センター(WTC)突入など出来るはずがない。彼等アラブ人「テロリスト」たちによるハイジャック機の突入と云う米国政府の公式発表はでっち上げではないか?! そうだとすると、一体誰があのジャンボ旅客機を操縦していたのか? 恐らく、機長席には本 当の機長が座っておりハイジャック犯などは最初から搭乗していなかったかも知れない?!

 9・11事件の後、アメリカは早々とアフガニスタンで戦争で始めたが、そこでは無人航空機(UAV)を本格的に戦線に投入した。この戦争で、アメリカは、偵察は云うに及ばず機銃掃射からミサイル攻撃にまで大々的に遠隔操作の無人機を使い始めた。これは、目下アメリカだけが使える画期的な新兵器で、21世紀の戦争を様 変わりさせるものと云われている。

 この遠隔操作で無人機を自由に操縦できる装置が世界貿易センター(WTC)に突入したジャンボ旅客機にも事前にこっそりと組み込まれていたとしたら、どうなるか? ・・・空港を飛び立ったジャンボ機は機長による操縦が突然不能になり、機体は勝手に進路を変更してニューヨークのマンハッタンに向う。機首に取りつけられたカメラからの映像が遠隔操作者のモニターに映る。やがてWTC内部から発信される誘導電波を目標に自動操縦された機体は、予め設定されたWTCの突入個所をめがけて飛び込んで行く。事前にWTC内に設置されていた誘導装置は、建物の爆発・炎上・崩壊によって跡形もなく瓦礫の山に埋もれてしまって、その痕跡も残ら ない。・・・どうやら、これが昨年9月11日のジャンボ旅客機のWTC突入事件の真相のようだ。

 そうだとすれば、目下世界中でこのように誘導装置を使って大型航空機を自由に遠隔操縦できるのは国防総省やCIAに属する米国政府機関しかありえない事実から、この事件はブッシュ政権内部の謀略機関による犯行 としか考えられない。 そもそも、ブッシュ政権は、成立当初から正当性を欠いていると見なされて、9・11事件までは国内でも非常に不人気であった。この背景には、先ず、ブッシュ本人が、かつてCIA長官・副大統領・大統領を歴任した父親の力に全面的に支えられた凡庸な2世政治家である上に、選挙運動中に見せた知性の低さから、米国大統領 としての適格性が問われていた事情がある。

 しかし、ブッシュにまつわる最大の問題は、何と云っても大統領選挙の結末である。彼は、対立候補のゴア前副大統領に総得票数では完全に敗れながら、実弟が知事になっているフロリダ州で数々の謀略によってゴアよりわずか数百票多い「有効得票数」を勝ち取り、あとは父親の時代に任命した右翼判事が多数を制する連邦最高裁を強引に介入させて無理やりに大統領に収まったのである。このような経緯があって、世の有識者からは、ブッシュ一味がその絶大な政治力を駆使してクーデターまがいのやり方で政権を奪ったと非難され ていた。

 それが何と、9・11事件によって一挙に態勢を挽回し、国内ではブッシュの支持率も急上昇することになった。これにはマスコミが総動員されて国家の一大事が叫ばれ国民の危機感を煽って、皆が星条旗を振って大統領の もとに結集しなければ非国民であるかのような雰囲気に追い込まれたからである。 その結果、アメリカは、国を挙げて、ブッシュ政権が9・11事件の数ヶ月前から準備していたアフガニスタン侵攻作戦に突入した。また、国内では、テロ対策の名のもとに法手続き抜きで次々とアラブ系住民やイスラム教徒が逮捕・拘禁され、FBIやCIAは云うに及ばず州兵まで総動員して国民を監視し政府批判を抑圧すると云う異常な「戦時体制」になってしまった。

 以来、アメリカは一変し1930年代のナチス・ヒットラー政権下のドイツに酷似してきた。 いずれにしても、9・11事件で一番得をしたのは誰か? それは、云うまでもなくブッシュ政権である。かつてアメリカが第2次世界大戦に突入するに際して、時の大統領ルーズベルトが、日本軍の暗号通信を解読して奇襲作戦を知っておりながら国民にもハワイ現地軍にも知らせず、日本軍の真珠湾攻撃を成功させ、“Remember Pearl Harbor!”を合言葉にして一挙に国民を戦争へと駆り立てて行った。 

 これまでのところ、ブッシュ政権は、シナリオ設定から演出まで全てを自らの手でやってのけることで、このルーズベルトの策謀をしのぐ前代未聞の陰謀を成功させようとしている。その狡猾粗暴さと蛮行規模の大きさ には世界中が度肝を抜かれ、以来諸国の指導者たちは戦々恐々としてブッシュ政権の言動を見つめてきた。

  9・11事件がブッシュ政権の謀略犯行であることを傍証するもう一つの有力な事実は、当初から事件の真相解明を国民から強く要求されながら、ブッシュ政権は、議会による調査委員会の設定にも応じず、逆に事あるご とに真相解明の試みを妨害し責任逃れの隠ぺい工作を続けてきたことである。 事件当初からの公式発表では、ブッシュ政権は、テロ・グループの所在や活動について事前には全く知らず、事件は完全な不意打ちであったと主張してきた。

 ところが、事件の翌日には、早々と司法長官が「犯人」グループとして19人のアラブ人らを顔写真まで掲げて発表し、翌月には、世界中から立証責任を問われながら、それに応えようともせず、テロリストの根拠地を叩くと称して強引にタリバン政権下のアフガニスタンに対す る一斉攻撃を開始した。 その後、国民の関心と非難が事件を事前に察知し阻止できなかったと云う政府機関(特にFBIとCIA)に向けられ、その責任追及が厳しくなると、政府機関内での責任のなすりつけ合いが始まった。揚句の果ては、最近になって、テロリストらが飛行訓練を受けていたとされる地方のFBI捜査官たちが早くから彼等の挙動不審をワシントン本部に報告して対策を具申していたにも拘らず理由もなく棚上げにされてきたことが分かり、 現地担当官による公開の実名での内部告発まで出されて大問題となってきた。

 こうして、ついに、FBIやCIAの各長官をはじめブッシュ大統領自身も、これまでの主張をひるがえし、具体性を欠く形ではあるが事前にテロリストらの陰謀を知らされていたと云い出す羽目になった。 それでもなお、ブッシュ政権は、非常時に国家の機密情報を敵に知らせることになるとの口実で、公的な独立調査委員 会による事件の真相解明を拒否する姿勢を変えていない。

 これまでに事件の真相解明をめぐって明らかになったことは、ブッシュ政権の要人らが当初から事件との係わ りで色々とウソをついてきたばかりか、事件の真相解明を執拗に妨害し阻止しようとしてきたことである。 この大事件によって一番得をしたのは彼等であり、その真相解明を一番渋っているのも彼等である。それだけに、彼等には世間に知られては大変困る真相があるに違いないと誰しもが考える。

 そこで、目下、9・11事件 がブッシュ政権の謀略犯行であるとする説は二通りに分かれる。 穏健善良な人は、ブッシュ等が長年よく知っているアルカイダ集団のテロ活動家たちを自由に泳がせて事件を起こさせ利用したのだとする、いわばヤラセ説をとる。

 しかし、色々と事件の事実関係を追及して真相解明に努める厳格良心派は、犯行の手口が超大国の国家機関にしか出来そうにない高度の技術や仕掛けを駆使した謀略工作によるものであることから、テロリスト・グループの仕業に見せかけて実はブッシュ政権内部の謀略機 関がやったに違いないと推測する。

 この内部犯行説は、9・11事件の後、追い討ちをかけるようにしてテロリストに対する国民の恐怖と怒りを増幅させた炭疽菌事件(郵便物に炭疽菌を混入して民主党上院議員等に送りつけ数人の死亡者を出した)の成り行きとも符合する。この事件の場合も、混入された炭疽菌は、米国陸軍が細菌兵器として開発・製造した極めて特殊な人工炭疽菌であり、同陸軍内部の細菌兵器関係の秘密保管場所(複数)に厳重に保管されていて、世界中でそこからしか出てこない細菌であることが早くから判明しており、犯人割り出しも極めて容易であると見られていた。

 ところが、この事件に対するブッシュ政権の対応は極めて不可解で、FBIなどの捜査機関は事件を棚上げ状態にして一向に犯人の割り出しをしようとせず、うやむやにしようとしている。 このように、昨年9月11日以来の世界中を震撼させた一連の大事件については、アメリカと云う覇権超大国の現政権が謀略的に係わっている以上、結局は事件の真相を一々証拠を挙げて解明することは不可能であろう。

 とは云え、世界中を欺き人類全体を未曾有の戦乱に巻きこむことになる新たな「反テロ戦争」の口実とされ、それに合わせて我が国日本の国家政策をも大転換させることになった9・11事件をこのまま見過すことはできない。この際は、何としても事の真相を追及して、分かったことを世の中に知らせ、皆で災いの元を断つように 全力を尽くさなければならない。 そこで、とりあえず、ブッシュ政権の謀略犯行説を検証するために幾つかの具体的で分りやすい証言・映像・事実考証などを集めてみた。以下は、こうした情報のごく一部でしかないが、9・11事件の真相を知り延いては内外情勢の今後の展開を考えるための参考にしてもらいたい。

(つづく)

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