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株式日記と経済展望
http://www5.plala.or.jp/kabusiki/kabu142.htm
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/
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サウジと英国は、「米国の追い出し」で利害が一致する。サウジは
原油と資金を、英国は情報とネットワークをそれぞれ提供できる。
2007年4月17日 火曜日
◆サウジ国王「イラク駐留は不法占拠」発言に反論・米国務次官 ３月３０日 日本経済新聞
http://www.nikkei.co.jp/news/kaigai/20070330AT2M3000L30032007.html
バーンズ米国務次官（政治担当）は29日の議会証言で、サウジアラビアのアブドラ国王が米軍のイラク駐留を「外国による不法占拠」と批判したことについて「同意できない」と反論し、サウジ政府に説明を求める考えを示した。
同次官は「（アブドラ国王の）発言に若干驚いている」と表明。米軍のイラク駐留は国連安全保障理事会の決議に基づいているとして正当性を主張した。その上で、発言の翻訳や引用に間違いがあった可能性もあると指摘。両国の協力関係に影響を与えることはないと強調した。
ＡＰ通信などによると、アブドラ国王は28日、アラブ連盟首脳会議での演説で「イラクでは、外国による不法占拠の下、同胞の間で血が流されている」と述べた。対テロ戦争での米国の主要な同盟国であるサウジ首脳が米国のイラク政策を公に批判するのは極めて異例。（ワシントン支局）(11:01)
◆世界史に見られるランドパワーとシーパワーの戦略VOL148 江田島孔明
http://npslq9-web.hp.infoseek.co.jp/sls148.html
（前略）
今回は、中東情勢を多面的に検討する観点から、「英国の視点」で考えてみたい。
まず、米英は二度の世界大戦を通じて、同盟関係にあったとされる。確かに、それは、そのとおりだ。欧州戦線において、英国は米国の支援抜きにしてはドイツに対抗できなかった。冷戦期においても、ソ連に対抗するのに、英国は、米国を必要とした。
米国の立場で考えれば、米国が大西洋の制海権を握り、欧州への影響力を行使し、ランドパワーの大西洋進出を阻止する上で、英国に基地を保有し、同盟関係にあることは必要条件だ。
つまり、大西洋の支配と欧州ランドパワーの大西洋進出阻止に関して、英米は完全に利害の一致がある。これは、太平洋における日米関係と全く同じ戦略条件といえる。
しかし、ここで注意しなければいけないのは、「中東の支配」について、英米両国の利害は完全に対立しているということだ。
これは、中東の油田を巡る、第二次世界大戦後の英米両国の争奪戦と、結果として、スエズ動乱から英国の敗退という歴史的経緯を見ることで、理解できる。この、シーパワー同士の中東を、巡る死闘とは、つまるところ、ロイヤルダッチシェルVSエクソン、すなわちロスチャイルドVSロックフェラーという、国際金融資本の闘争と置き換え、理解する事ができる。
（中略）
このロックフェラーに代表される「米国財界保守本流」と、世界各地で、そして産業各分野で最も先鋭に対立しているのが、ユダヤ系ロスチャイルド財閥なのである。
ロスチャイルドは、もともとはドイツのフランクフルト出身の大ユダヤ財閥で、その子供たちが英独仏などヨーロッパ各地にネットワークを広げて勢力を大いに誇示したが、今は、イギリスのロスチャイルド家が最も力が強い。英ＮＭロスチャイルド銀行が、財閥の中心的存在となっている。
ロックフェラー財閥の中核であったスタンダード石油が分割されてできたのが、エクソンやモービルである。特にエクソンは、メジャー中のメジャーで、世界一の石油企業。今日もロックフェラー財閥の中心的な存在である。
これに対して、オランダの「ロイヤル・ダッチ石油会社」とイギリスの「シェル石油会社」を、ロスチャイルドが音頭をとって合併させたのが、「ロイヤル・ダッチ・シェル」である。
このイギリス＝オランダ連合のロイヤル・ダッチ・シェルの子会社的存在が、英国のブリティッシュ・ペトロリアム（英国石油：略称ＢＰ）だ。ロスチャイルド系のロイヤル・ダッチ・シェル（以下シェルと略称）とロックフェラー系のエクソンは、石油・エネルギー業界の両横綱として、世界のエネルギー利権を争奪してきた、不倶戴天のライバルである。
このイギリス＝オランダをつなぐ、「ロイヤル・ダッチ・シェル」連合と、米財界の雄「スタンダード石油」（エクソンの前身）は、1920年代から、世界中で、エネルギー利権の激烈な争奪合戦を繰り広げてきた。
かつてのオランダとイギリスの植民地主義の遺産をがっちり守り抜こうとするロイヤル・ダッチ・シェル連合と、新興米国の国力を背景にこれを急追するスタンダード石油とは、当時世界最大だったバクー油田を、革命直後のロシアで取り合うなど、その戦いは中東でも中南米でもアジアでも激しく展開された。
もともと、ロイヤル・ダッチ社とシェル社は別会社であった。ロスチャイルド財閥は、革命前のロシアのバクー油田の利権を持っており、ロスチャイルド財閥がシェル社の極東部門に石油を供給していた。その後しばらくの間、極東アジアにおいては、ロイヤル・ダッチ社とシェル社はライバル関係にある。
しかし、ここに米ロックフェラー財閥のスタンダード石油（現エクソン）という強烈な敵が出現する。そこで、ロスチャイルド財閥が仲介して、ロイヤル・ダッチ社とシェル杜に反スタンダード石油の同盟を組ませた。そのとき設立されたアジア石油会社の株は、ロイヤル・ダッチ社、シェル社、そしてロスチャイルド財閥にそれぞれ三等分され、また取締役会の席も三者に二席ずつ配分された。これが現在のロイヤル・ダッチ・シェル社の出発点である。同社をロスチャイルド財閥の一員と呼ぶゆえんはここにある。
また、この頃から、ロックフェラー財閥の中枢、スタンダード石油は、「すでに国内の主要油田はすべて発見された。今後は外国での新油田発見だ」との自覚のもとに、米国外での石油利権の新規獲得のために、本格的に乗り出してくる。そして、ロイヤル・ダッチ＝シェル連合と世界中で衝突を繰り返すのである。
1919年2月に、イギリス植民地の高官であったアーサー・ハーツエル卿は、同僚につぎのように警告した。
「スタンダードオイル（米）がイラクを手に入れることを切望していることに留意しなければなりません」（ピーター・スルグレット著『イラクのなかのイギリス』) 米国は、この地域におけるイギリスやフランスの支配に直面して、当初、「門戸開放政策」を要求した。
すなわち、イギリスによってイラクの王座にすえられたファイサル国王の傀儡（かいらい）政権にたいして、米国の石油会社が自由に契約をとりきめることができるようにせよ、ということだ。
イラクをめぐる戦勝国内部の矛盾の解決策は、イラクの石油を分割することだった。米国は第一次世界大戦での役割への報酬としてイラクの石油の一部を確保した。
イラクの石油は五つに分割された。イギリス、フランス、オランダ、米国が23.75％ずつ分割し、のこりの５％が石油王カロステ・グルベンキアンへと流れた。イラク石油のうち、イラクに帰属したのはまったくのゼロ％だった。そうした状態は1958年までつづくのだが、それはどのような状況だったのだろうか。
1927年には主要な石油探索がおこなわれ、モスル州で巨大な石油埋蔵が発見された。２年後、アングロ・イラニアン（現BP）、シェル、モービル、スタンダード・オイル・オブ・ニュージャージー（エクソン）などで構成される「イラク・ペトロリアム・カンパニー」が設立され、イラクにおける石油生産をすべて独占した。
おなじ時期、アル・サウド家は、ワシントンの援助で近隣のアラビア半島のおおくを征服した。サウジアラビアは米国の新植民地として一九三〇年代にうまれた。サウジアラビアの首都であるリヤドにある米国大使館はアラムコ(アラブ・米国ン・オイル)という企業の建物のなかにつくられた。
しかし、米国の石油会社とワシントン政府はこれでも満足しなかった。かれらは、ちょうど西半球の石油備蓄のほぼすべてを独占していたように、中東の石油の完全な支配をのぞんだ。それは、当時までこの地域の勝者であったイギリスに、米国がなりかわることを意味した。
ノルマンディー上陸作戦の３カ月前の1944年3月4日、イギリスのウィンストン・チャーチル首相が、米国のフランクリン・ルーズベルト大統領のもとへ送った手紙は、その帝国主義的な内容の面でも、また敵対的な調子においても異常なものだった。
「イランおよびイラクにおけるわれわれの油田にたいして、あなた方が『ひつじの目』（ねたましそうに見ること）をお持ちでないことを保証していただいていることに感謝します。そのかわり、私たちがサウジアラビアにおけるあなた方の権益や財産に角を突きつける考えを持っていないという最も十分な保証をいたします。このことについての私の立場は、すべての問題において、イギリスは戦争の結果として、何らかの利点や領土的要求をはじめ何らかのものをもとめないということであります。他方で、わが国は、わが国に属するものはいかなるものも奪われることはないでしょう。あなた方の謙遜な使用人が、わが国の業務を託される限りは」（コルコ著『戦争の政治』)
この記録が明確に示すことは、米国が、イギリスの重要な新植民地であったイランとイラクを奪取することを渇望していたということだ。チャーチルのこけおどしにもかかわらず、増大する米国の力をおさえるために、イギリスができることは何もなかった。
つまり、第二次世界大戦の世界史的意味とは、「英国中東利権の米国による奪取」なのだ。
（中略）
戦後の中東情勢を概観するに、まさに、英国の撤退と米国の影響力拡大は表裏の関係といえる。
これは、「英国の立場」で考えれば、失った旧領回復のインセンティブを強くもつことを意味する。そのように考えると、イラク戦争は実は、米国を中東での自滅的戦争に介入させ、そして中東から撤退させるという謀略なのではないかと考えられる。
つまり、イラク戦争のパターンは過去の、ナチスドイツのソ連侵攻や大日本帝国のシナ事変介入と同じ、国際金融資本のお家芸としての、「漁夫の利」を得るための「二虎競食」の高等戦術とはいえないだろうか。
はっきり言って、ロスチャイルドとロックフェラーの深層部分における対立や協業がどのように行われているか、わからない為、あくまで仮説である。
しかし、イスラエルの代理人であるネオコンが、アメリカをイラク戦争に引き釣り込み、泥沼化すると、ロスチャイルドの影響の強い民主党が撤退を決議するという、究極のマッチポンプとしての国際金融資本のいつもの手口が見えてくる。ネオコンに加担して、ブッシュやブレアは用済みとして、切られるのも、いつものパターンだ。
すなわち、国際金融資本の基本的ポジションは常に、「漁夫の利」を狙うという事であり、かつ、「遠くの戦争は買い」ということだ。つまり、戦後の中東情勢を英米対立すなわち、ロスチャイルドとロックフェラーの死闘と考えると、イラク戦争は「ロスチャイルドのロックフェラーへの意趣返し」と考えられる。背景として、90年代のバブル崩壊により、アメリカが国際金融資本にとって、旨みの無い国になったということが挙げられる。アメリカで利益を吸い尽くしたので、「次は日本」というわけだ。そのまえに、賭場を店終いする意味で、イラク戦争の大博打を打ったのだろう。
この仮説が正しいのなら、今後の中東情勢は、ロスチャイルドとサウジアラビアを中心に考えるべきだ。サウジは英国や米国が任命した、中東第一の「守護」であるが、アメリカ幕府の衰退により、自前で戦国大名化し、領国を維持する必要に駆られている。湾岸戦争以降の、国内への米軍駐留から反米感情や貧富の格差の高まりにより、そうしなければ、まさに、「下克上」がおきるのだ。
ここで、サウジと英国は、「米国の追い出し」という点に関して、利害の一致があることがわかる。サウジは原油と資金を、英国は情報とネットワークをそれぞれ提供できる。
つまり、相互補完関係にあるのだ。唯一の問題は軍事力だ。軍事力の点では、米国抜きの戦略は考えられない。それぐらい、米国の軍事力は隔絶している。
米国民主党は、もともと親英、親シオニストなので、次回大統領選で政権を獲得すると、ロスチャイルドの意思を忠実に体現して動くだろう。そうすると、いよいよ、中東情勢は英国が主導していくことになると予想する。5月に開かれるイラク安定化会議において、英国とサウジがどのようなイニシアティブをとるか、そこが重要なターニングポイントになる。
より広い見方をすれば、ミュンヘン会談以降、単独で国際政治の主導権を握った事がない英国が、その立場を回復できるかどうかの試金石となる。
英国は、日本に協力を求めてくるであろう。まさに、水面下での日英同盟の復活だ。正確には、アメリカを完全に切ることはできないので、日米安保を日米英三国同盟にするということだ。先般行われた、日豪の「安全保障協力に関する日豪共同宣言」はこの文脈で考える必要がある。全てのシナリオの背後には、英国、すなわち、ロスチャイルドがいる。
イラク情勢の究極の落としどころは、以前書いた「イラクの東西分割」による、均衡戦略、すなわち、欧州の冷戦方式となるであろう。
湾岸諸国のドル離れが叫ばれていたが、その可能性はひとまずさったようだ。背景として、相当強力な情報操作と圧力がサウジに対してあったのだろう。サウジに安全保障上の危機を感じさせる事ができれば、湾岸諸国は米軍を必要とする。そして、その限りにおいて、ドルも安泰だ。しかし、今後は、ドル単独での基軸通貨維持は無理であろう。.
シーパワー連合は、「円ドルポンドの通貨バスケット」をつくり、それに湾岸諸国がペッグするというような形になるのではなかろうか。要するに、湾岸諸国がランドパワーを選ぶか、シーパワーを選ぶかで、世界の運命は大きく変わってくるのだ。
今回のイランイラン戦争情報操作で、湾岸諸国は、どの国が正しいのか、見極めた事であろう。
ロシアの情報機関は大きく外したため、湾岸諸国や世界における権威や影響力失墜は免れない。湾岸諸国が私の分析を評価する事があるとすれば、極めて光栄だ。（後略）
（私のコメント）
今朝のニュースでバージニア州の大学で銃の乱射があり３３人が死んだということです。事件の詳細は分かりませんが、アメリカはイラクやアフガンに関与している状況ではなくて、内政をしっかりしないと国内の治安が乱れ、イラクの自爆テロ家顔負けの銃乱射事件が起きています。
イラク戦争はアメリカの公共事業といった性格がありますが、長期化すれば景気にも悪影響がでてきます。もう一つのイラク戦争の目的は中東の石油を確保する事ですが、アメリカ直接の軍事侵攻は中東産油国の対米感情は決定的に悪くなる。アメリカはイラクを永久占領して石油を我が物にしたいようですが、サウジ国王が不法占拠だと抗議している。
サウジアラビアはブッシュ家とも繋がりが深く、アメリカの最も重要な同盟国なのですが、９・１１テロ事件でテロリストの国籍がサウジアラビアの国籍の者が多くて関係が悪化してきた。ブッシュ家とサウジとの間に楔を打ち込むために９・１１テロが起きたとも見えるのですが、犯人は誰なのだろうか？
サウジ国王の不法占拠発言が本物とすればアメリカにとっては驚くべき発言であり、裏で何かが起きている。サウジにしてみればクウェートを侵略したサダム・フセインを排除してくれたのはありがたいが、占領が長期化してずっと居座られると中東諸国全体の対米感情が悪化して、サウジの中でもテロ勢力が増長してくる。
９・１１テロが非常に大きなスケールの陰謀であり、いまだにその全貌が明らかになりませんが、「株式日記」でも自作自演説やイスラエルの陰謀説など推測しました。イラク戦争が長期化してアメリカの衰退に繋がるとなると自作自演説やイスラエルの陰謀説では自滅行為である。アメリカの衰退はイスラエルの滅亡に繋がるからだ。
そこで浮かび上がってくるのは９・１１テロの黒幕は、かつてのイラクの宗主国である英国であり、ロスチャイルドの石油資本という推測も出来てくる。アメリカ軍はイラクの統治に失敗していずれ撤退して行くだろう。サウジとの関係も悪くなりアメリカ軍は中東では居場所が無くなるだろう。
江田島孔明氏は軍事は依然アメリカに依存しなければならないとしているが、クウェートや湾岸諸国などに基地を置いて睨みは利かせるかもしれない。イラクやサウジの政治情勢は不安定だし、アメリカ軍の駐留は必要だ。その為にはアジアやヨーロッパの米軍は引き上げて中東に集中させるくらいの覚悟がいる。
そうなると極東では日本が軍事大国化してアメリカの穴を埋める必要が出来てくる。日米豪印といった国でアジア版ＮＡＴＯが出来るかもしれない。日本の政治家は視野が狭いからアメリカに依存する体制から抜け出せないが、アメリカとしてはそれが出来る状況ではなくなってきた。
場合によってはアメリカは日本の自主防衛と核武装を認めるような状況もあるかもしれない。このように中東情勢と日本とはアメリカを通じてリンクしているのですが、日本人の考えはインド洋にまで行かない。アメリカの誇る第七艦隊も中国の台頭に備えて強化されていますが、将来は大幅に縮小されて日本は自立を迫られる。
イラン、イラク、サウジといった産油大国は政情不安にさらされて、石油の確保は世界の国にとっても最重要問題となってくる。アメリカによるイラク統治失敗に見るように武力を投入しても体制はかえって安定しない。中東は独裁体制か王政でないと無理であり民主主義は混乱の元にしかならない。
このようになるとアメリカにとってはイスラエルは重荷でしかなく、イスラエルのためにアメリカは中東諸国から恨まれている。アメリカ国内のユダヤ人社会もシオニストユダヤと反戦ユダヤの二つに分裂して迷走している。近いうちにアメリカの中東政策の大転換が起きるだろう。
そうなれば英国と中東産油国でアメリカを追い出すことで利害は一致する。このような流れを目論んで９・１１テロは仕掛けられたのかもしれない。金の流れもドルからユーロへと流れ、アメリカは石油と通貨で見放されて予想外なほど急速に衰退する事も考えられる。
二つの世界大戦でヨーロッパは衰退してアメリカに覇権は移りましたが、振り子はアメリカからヨーロッパに戻りつつある。そうなると日米安保から日英同盟が復活して、ユーロと円ドルポンドの二大通貨体制になるかもしれない。アメリカの勃興と衰退は石油文明がもたらしたアダ花だ。歴史の流れはまた元に戻って日本とヨーロッパの二つの流れが本流なのだ。
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