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株式日記と経済展望
http://www5.plala.or.jp/kabusiki/kabu163.htm
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/
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最近のリチウムイオン電池の進化は著しく、将来的には電気自動車が
充電なしで300マイル（約500キロ）は走行できるようになるかもしれない
2008年3月7日 金曜日
◆［WSJ］ 「燃料電池車は本当に必要か？」――GMとトヨタが疑問符 ３月６日 ウォール・ストリート・ジャーナル
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0803/06/news074.html
スイスで開催中のジュネーブオートショーでは3月4日、米General Motors（GM）とトヨタ自動車の経営トップがそれぞれ、水素燃料電池を近い将来量産化するという見通しの実現可能性に疑問を投げ掛け、燃料消費量と排気ガスを大幅に減らすためには電気自動車がより良い選択肢になるであろうとの見解を明らかにした。
GMのボブ・ラッツ副会長は記者に対し、「最近のリチウムイオン電池の進化は著しく、将来的には電気自動車が充電なしで300マイル（約500キロ）は走行できるようになるかもしれない。大衆市場向けの製品としては燃料電池よりもはるかに現実味がある」と話している。
「リチウムイオン電池で500キロ走行できるのなら、なぜわざわざ燃料電池が必要だろう？」と同氏は語り、さらに次のように続けている。「燃料電池自動車は依然として価格が高過ぎて大衆市場には向かない。コスト的に折り合いがつかない」
またオートショーの別のイベントでは、トヨタ自動車の渡辺捷昭社長も燃料電池のコストの高さに懸念を示し、「液体水素燃料を生産し、消費者に広く配布するためのインフラも整っていない」と指摘している。こうした状況からして、同氏は「この先10年で燃料電池が普及するとは考えにくい」との印象を抱いているという。
こうした発言は、燃料電池に対する自動車業界の姿勢の変化を示している。特にGMはこの2年間、石油消費量の削減に向けた多くの取り組みの1つとして、燃料電池技術の開発に力を注いできた。
燃料電池は水素を使って発電するもので、未来のゼロエミッション自動車の燃料になる技術として何年も前から注目されてきた。数年前に、GMは燃料電池重視を理由に、トヨタとの燃料電池車の共同研究を打ち切っている。それ以来、トヨタは電気とガソリンを併用したハイブリッドカーの開発で先頭に立っている。ただし同社は燃料電池の開発にも取り組んでいる。
GMはこの2年間、エコカーの取り組みをアピールすることで、環境への関心を高めつつある消費者に対するイメージアップを図っている。こうした取り組みのスポークスマンにはしばしばラッツ氏が据えられているが、同氏はデトロイトで「ミスター・ホースパワー（馬力）」と呼ばれることもあるくらいの大型車好きで知られている。
GMのエコカー戦略の中心となっているのは、「Volt」と呼ばれる電気自動車だ。Voltは小型のガソリンエンジンを搭載し、走行中にバッテリーを充電できるようになっている。GMは2010年までにVoltの第1弾を投入したい考えという。将来的には、バッテリーの充電に燃料電池を使うことになる可能性もある。かつては環境保護派から軽蔑されていたGMだが、こうしたキャンペーンを通じて、同社も最近では環境保護主義者の間で支持を広げている。（後略）
◆日立がＧＭからハイブリッド電気自動車用リチウムイオン電池システムを受注 年３月４日 ニッケイネット
http://car.nikkei.co.jp/release/index.cfm?i=183662
株式会社日立製作所（執行役社長：古川 一夫／以下、日立）は、このたび、ゼネラル・モーターズ（会長兼ＣＥＯ：Ｇ・リチャード・ワゴナーＪｒ．／以下、ＧＭ）から、リチウムイオン電池システムを受注しました。日立のリチウムイオン電池システムは、ＧＭが２０１０年に北米において年間１０万台以上の規模で市場投入する予定となっているハイブリッド電気自動車に搭載されます。
今回の受注は、日立のリチウムイオン電池の高い品質をはじめ、バッテリー性能、コスト、安全性、耐久性、持続性など日立の広範囲におよぶリチウムイオン電池に関する技術力や、２０００年から現在に至るまで２０万セル以上の市場納入実績がＧＭの評価を得たことによるものです。なお、リチウムイオン電池は、日立の子会社である日立ビークルエナジー株式会社（取締役社長：川本秀隆／以下、日立ビークルエナジー）が製造します。
現在、ハイブリッド電気自動車の市場規模は、世界的な環境規制の強化や燃費意識の高まりから、ワールドワイドで２００６年度の４１万台から、２０１０年度には１５０万台にまで伸長するとみられています＊。さらに、２０１５年には、ハイブリッド電気自動車用のリチウムイオン電池の需要が、現在主流であるニッケル水素電池の需要を上回ると日立は予測しています。
このような市場動向を視野に入れ、日立は、本年１月に新神戸電機と日立マクセルとの合弁会社である日立ビークルエナジーに対して、増産と開発力の強化を目的とした増資を実施しました。日立は、自動車部品メーカーのなかでも、ハイブリッド電気自動車用のキーコンポーネントであるモーター、インバーター、電池システムすべてを開発・製造し、最適なシステムとして提案できる強みを有しているほか、日立グループで電子部品、材料など、様々な技術・製品を有しており、高品質のハイブリッド電気自動車システムを提供することが可能です。今回のＧＭからの受注を受けて、リチウムイオン電池事業の拡大とハイブリッド電気自動車用のモーター・インバーターの拡販に努めていきます。
２０１０年以降、各カーメーカーがハイブリッド自動車事業を本格化するとみられていますが、日立は、リチウムイオン電池事業をはじめとしたハイブリッド電気自動車部品事業を通じ、地球環境の保全に貢献していきます。
◆i-MiEV試乗 動画１分５７秒
http://www.youtube.com/watch?v=AAX4NokLf8w&feature=related
（私のコメント）
リチウムイオン電池による電気自動車のことについては何度か書いてきましたが、将来的には小型乗用車はガソリンエンジン自動車から電気自動車に移行していくだろう。来年には本格的な電気自動車が日本で発売される。すでに２人乗りの小型のものはイギリスやイタリアなどでも発売されているが、まだ性能面でガソリンエンジン車に取って代わるものではない。
しかしリチウムイオン電池の開発で電気自動車にも可能性が出てきた。燃料電池車や水素エンジン車などはインフラの整備に難点があり実用性はかなり難しい。その点で電気自動車は家庭でもどこでも充電が出来るからインフラの問題はない。しかしリチウムイオン電池もパソコンの電源に使われていますが発火や爆発の恐れがある。
だから安全性を高める為にメーカーは改良に取り組んでいますが、どれだけ性能を高めて安全性を持たせるかが焦点だ。小型では携帯電話やパソコンの電源として使われていますが、自動車用の大型のリチウムイオン電池はまだ試作段階だ。
自動車産業と電気産業でトップを走る日本が電気自動車の実用化でも最先端を行くものですが、試作品は世界のメーカーで作られている。しかし量産化となると大きな壁があり、自動車メーカーも電池メーカーもまったく新しい分野の製品なだけに大きな技術力がいる。
リチウムイオン電池はソニー、三洋電機、松下電器の三社で世界の約7割のシェアを持っていますが、自動車用のリチウムイオン電池が実用化されれば、携帯電話やパソコンや自動車の電源としてなくてはならないものになる。そしてハイテク製品になればなるほどトップメーカーの競争力はダントツであり、技術革新のスピードも速く値崩れも早くて後発メーカーは追いつけなくなってしまっている。
だから自動車用リチウムイオン電池も日本が独占してしまうかもしれない。２０１０年にＧＭが発売する電気自動車の電池にも日立の電池が使われる事が決まった。当初は韓国製の電池を使うといっていたが、リチウムイオン電池は発火や爆発の危険性があるために品質や安全性に問題がある製品は使えない。
だから近い将来において世界中で電気自動車が作られると思いますが、バッテリーやモーターなどの主要部品は日系企業が独占するだろう。ドイツなどは自動車産業は発達していますが電気産業には弱い。テレビなども大型の液晶パネルは日本と韓国と台湾で独占状態であり、電気自動車用バッテリーも同じような独占体制になるだろう。
◆バッテリー爆発：犯人は二次電池の中にいた（下） １月１５日 朝鮮日報
http://www.chosunonline.com/article/20080115000063
二次電池の不具合から天文学的な数量のリコール（不具合がある製品をメーカーが回収し交換・修理すること）も相次いでいる。特に、世界の二次電池市場をリードしている日本メーカーのリコールが目立つ。
ヒューレット・パッカードと共に世界のコンピューター市場を率いるデルでは、2006年にソニーから購入したリチウムイオン電池に問題が発生、約410万件のリコールを行った。この一件は、世界的な不良電池ショックへと波及し、「技術のソニー」の名声に泥を塗った。昨年、世界最大の携帯電話機メーカー・ノキアも、松下電機系の松下電池から購入した電池4600万個を無料で交換した。04年と05年にはアップルコンピュータも、事故が起きた充電池を製造した会社から購入したノートパソコンの充電池をリコールしている。
二次電池の安定性がクローズアップされる中、情報技術（IT）業界では代案を模索している。液体状態の電解液ではなく、固体成分を使ったリチウムポリマー電池への移行が進められているのだ。これは、電解液として液体ではなく、分子が重合し生ずる高分子物質「ポリマー（重合体）」を使った電池だ。固体のため電解液が外部に漏れ、生じる事故はほとんどなく、外部を金属で作る必要がないため、リチウムイオン電池より30%以上軽い。その一方、価格はやや高めで寿命が短いという欠点もある。
最近はリチウム自体を使わない新物質の電池開発にも関心が集まっている。ジンク・マトリックス・パワーやパワー・ジェニックスといった一部の海外ベンチャー企業は、銀と亜鉛を利用した非可燃性電池を開発している。また、サムスンなど主な企業はメタノール燃料電池や太陽光電池など、代替エネルギー源による二次電池開発にも関心を示している。
（私のコメント）
電池というと簡単な構造でローテク製品と思われがちですが、材料の純度が非常に微妙であり、わずかな不純物や素材に問題があると、ソニーのリチウムイオン電池のように膨大なリコールを生じてしまう。デルがなんでソニーの電池を使うのだろうかと思ったのですが、リチウムイオン電池は日本の独占的商品なのだ。いわば未来のエネルギー革命の根幹を日本のメーカーが持っているのですが、原子力プラントメーカーも日本の三社が独占している。まさに２１世紀は日本の世紀といえる時がやってくる。
（株が安くなったらソニーと松下と三洋の電池メーカーの株がいいかもしれない。三洋電機は２００円台で安いと思う。）
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