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アメリカのオイルメジャーは、GMの開発した画期的電気自動車をなぜ潰したのか?アル・ゴアは巨大石油産業を敵に回して落選した
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投稿者 TORA 日時 2008 年 3 月 24 日 13:32:18: GZSz.C7aK2zXo
 

株式日記と経済展望
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アメリカのオイルメジャーは、GMの開発した画期的電気自動車を
なぜ潰したのか?アル・ゴアは巨大石油産業を敵に回して落選した。

2008年3月24日 月曜日

GMは1996年にEV1という画期的電気自動車を実用化していた!


◆誰が電気自動車を殺したのか? 2006年10月20日 佐藤研一朗
http://www.im-sendai.jp/archives/2006/10/_who_killed_the_electric_car.html

「誰が電気自動車を殺したのか?」という映画をこの間みてから、電気自動車が非常に気になり始めた。いろいろと調べていくうちに、近い将来、電気自動車はガソリン車に取って代わる存在になるという一つの結論に行き着いた。
これはただ自分たちが買う車の種類が、単にガソリンから電気に変わるというだけではなくて、世界規模での経済、政治、はたまた安全保障までをがらりと変えてしまうような、大きな変化となるでしょう。100年前、石炭が石油に取って代われたように、石油全盛の時代ももうすぐ終焉をむかえる。まだ、(自分が調べた限り)だれもここまで突っ込んでこの問題に触れている様子がないので、朝に学校に一番乗りしたような気分で、多くの人に読んでもらえるのではないかと、わくわくしながら文章を書いています。

さて、この映画のあらすじはこうです。10年前、アメリカカリフォルニア州で新しい排気ガス規制が始まった。自動車会社は2003年までに10%の車を排気ガスを少しも出さないゼロミッションカーにしなくてはいけないという、非常に厳しい法律だった。世界で一番大きい自動車会社、GM(General Motors:ジェネラルモーターズ)はこれをうけ、翌年、電気自動車、EV1 (Electric Vehicle One)を1000億円かけ開発した。

EV1はスポーカーのように加速もよく、一回の5時間の充電で120から240 km走れた。トップスピードは時速120キロに制限されていたが、実験で時速300キロまでスピード出せるように設計されていた。車体価格は800万円と高かったので、GMは三年リースで、月々3万から5万円で貸し出した。

音も静かだし、加速も時速100キロまで達するのに8秒と非常にいいが、エンジンのように乱暴な加速では無いそうだ。充電もがっちとプラグを差し込むだけなので、非常に簡単だ。なんと充電のコストは大体ガソリンの10分の1と非常に安い。10年前にこれだけの車がすでに存在していた。排気ガスを出さないので環境にもいいし、性能も悪くもない、維持費も高くない、少し懐に余裕がある人で環境問題にも敏感な人にはなかなかうってつけで、実際に愛好家も多かった。

遠出をしないで、通勤に使うにはもってこいな車だ。今のように原油価格が上がって、環境問題の意識も高まってきて、燃費のよい車が飛ぶように売れているご時世なので、当然EV1も沢山売れているだろうと思うのだが、実はGMはEV1のリースを終了してしまった。新たに製造をしないどころか、現在、EV1は一台も公道を走っていないのだ。博物館に展示されている数台を残して、全て回収され人目の付かない砂漠で、全部スクラップにされてしまったのだ。特に大きな欠陥があった訳では無いのにだ。いったいなぜ?

さて、このEV1が殺されるまでのあらすじはこうだ。カリフォルニア州のゼロ排気ガス規制(Zero-emissions vehicle Mandate)を受けて、自動車会社はことなる二つの方法で、この厳しい規制に対応しようとしたのだ。一つはEV1のような電気自動車を開発をしながら、この規制をなんとか乗り切ろうとした。

もう一方では、石油会社と手を組んで、カリフォルニア州を訴えたのだ。州政府には、自動車会社に対しどのような自動車を売るかを規制する権限はないというものだ。2000年に石油会社に近い(もしくは石油会社の利益を代表する)ジョージ・ブッシュ政権が発足し、2002年にはこの裁判に石油会社、自動車会社ともに参加をする。このような規制を作る権限は合衆国政府だけあるという理由だ。石油会社、自動車会社、そしてブッシュ政権がぐるになって、最終的にはこの規制はまったくをもって骨抜きにされてしまった。これによってGMはEV1のリースプログラムをストップし、他の自動車会社も電気自動車の開発をやめてしまった。

なるほど、内燃機関(エンジン)の自動車の効率は最悪だから、これを駆逐すると宣言していた2000年の大統領候補アル・ゴアが負けた理由もわからないでもない。こういう巨大産業を敵にまわしたからだ。

この電気自動車の盛衰を見ていくと、アメリカ自体が、2000年に民主党のクリントン政権から、共和党のブッシュ政権に変わったことをうけ、国の環境やエネルギーなどの方針を大きく変更した事がわかる。それは、ブッシュ政権が地球温暖化防止にむけた世界的な協定である京都議定書にサインをしていないことをみても、それがよくわかる。クリントン政権はアメリカはグローバリゼーションを推し進める世界のリーダーのように振る舞っていたから、環境問題にも力を入れざる得なかった。世界もアメリカに対する憧れてや幻想があった。しかし、ブッシュ政権になり、石油会社や軍需産業とつるみ、露骨にアメリカの国益を全面に出して、中東の石油を押さえるために、戦争をしそれによって国を運営していく戦争経済に入り、アメリカに対する幻想は完全に無くなってしまったように見える。今ほどアメリカの本音がよくわかる時代はない。


石油会社はそのほかにも、電気自動車を批判した広告を新聞に載せたり、充電スタンドの設置にクレームをつけてみたりと、陰にも陽にも電気自動車の普及を阻止しようといろいろと手を尽くした。考えてもほしい、電気自動車なんてものが人気になってみんな乗り始めたら、彼らの商売はあがったりになるのだ。何たって石油を一滴も使わないで走るのだから。それこそ石油時代の終焉だ。石油会社にとって、こんなに恐ろしいことはない。どんな手を使ってでも、阻止しようとするに決まっている。

何たって、自分たちの商売のために大量破壊兵器を持っていると嘘まで政府に尽かせて、他の国を攻撃してまう人達だ。これが技術の進歩、世の中の流れなんだとあきらめて、自分たちの商売をほっぽり出したりはしない。自分たちの商売の敵になるものは、どんな手を使っても倒すのだ。なるほどアメリカ的ではないか。


こんなことを言っていると、「随分世の中を斜めに見ているね。」と言われてしまいそうだ。たしかにびっくり仰天してしまうような話しで、日本人からはなかなか出てこないアグレッシブな発想だ。じゃあ、一つおもしろい例を挙げよう。それはEV1をつくたったGMの話だ。この会社には路面電車を殺した前科があるのだ。1920年代まではアメリカの都市は非常にコンパクトで、中心部も栄えていて、路面電車が沢山はしっていた。人口が30万人にも満たないこのロチェスターですら端から端まで、路面電車で行き来ができたのだ。しかし今では街は郊外郊外へと広がり、中心部は没落し、車が無ければろくに生活ができない。この辺は以前、「車社会が行き着いた先で考えたこと」で詳しく書いた。


1920年代のころの話だ、自動車が非常に人気になりGMはどんどん力をつけ、ますます事業を拡大していこうとしていた。GMは商売のじゃまになる路面電車の会社を片っ端から買収して、つぶしていったのだ。車のじゃまになる線路をはがし、架線を取り外し、路面電車をスクラップにしていった。そして路面電車はバスに置き換えられた。こうして公共交通機関が不便になり、ますます自動車が普及していった。「ファストフードが世界を食いつくす」で詳しく説明してあるので、ちょっと引用してみる。

<引用開始>
(自動車業界は)どんな手を使ってでも、(自分たちの商売のじゃまになる)鉄道を完膚無きまで打ちのめそうと心に決めていた。1920年代後半、GM社は多数のトンネル会社を利用して、密かにアメリカじゅうのトローリーシステム(路面電車システム)を買収し始めた。 ?中略? 全部で100以上のトローリーシステムがGM社に買収をされたのち、徹底的に解体をされた。軌道がはぎ取られ、架線は取り壊された。トローリー会社はバス会社に姿を変えてしまい、新たに必要になったバスをGMが製造した。

やがてGMは、道路建設から利益を得るほかの会社を口説いて、莫大な費用がかかるトローリーシステムの買収を手伝わせはじめた。1947年、同社とその協力会社は、連邦独占禁止法違反で起訴される。二年後、シカゴにおける公判で、彼らの共謀の実態と、その裏に潜む意図が暴かれた。GM、マックトラック、(タイヤ会社の)ファイアストーン、(石油会社の)スタンダードオイル・カリフォルニア社の全てが、連邦陪審団により、二つの訴因のうちひとつについて有罪を宣告された。後日、調査報道記者ジョナサン・クイットニーは、

この事件は「公共政策の重要な問題を、政府が私企業の私利私欲に預けるとどうなるかという好例だ」と論じている。ウィリアム・J・キャンベル判事の怒りは、それほどまでには大きくなかったようだ。彼はGMその他の企業に、それぞれ5000ドルの罰金を支払うように命じた。アメリカのトローリーシステムの壊滅を密かに企てて実行に移した重役達は、おのおの1ドルの罰金を科された、そして戦後の自動車の天下は、それ以上たいした問題にぶつからずに続いた。


1920年代のころの話だ、自動車が非常に人気になりGMはどんどん力をつけ、ますます事業を拡大していこうとしていた。GMは商売のじゃまになる路面電車の会社を片っ端から買収して、つぶしていったのだ。車のじゃまになる線路をはがし、架線を取り外し、路面電車をスクラップにしていった。そして路面電車はバスに置き換えられた。こうして公共交通機関が不便になり、ますます自動車が普及していった。

<略>
これと同じ事を今回も石油会社と組んでGMはまたやったのだ。しかしまだ謎は残る、今回殺したのは、自動車会社の敵だった路面電車でなく、自分自身で作り上げた電気自動車だった。どうしてGMはそんなことをしたんだろうか?
<引用終了>

疑問は、商売敵をつぶすのではなくて、自分自身が開発した技術をつぶして、GMはなにか得したのか? 電気自動車が普及するとなにか損をするのか?ということだ。

ポイントは、電気自動車の非常にシンプルな構造で、今ガソリン車で使っている60%くらいの部品が不必要になることだ。エンジンがないので、エンジンに燃料を送るインジェクション、エンジンの動力を伝えるトランスミッション、ガソリンタンク、排気パイプなどかいらない。バッテリーとモーターだけでこれらの部品をすべて置き換えてしまうのだ。

その上、電気自動車は減速をするときモーターを使い、受電するので、ブレーキパットの減りもすくなくてすむ。消耗品である、エンジンオイル、エアフィルター、プラグもいらなくなる。つまり、メンテナンスにお金がかからず、消費者にとっては経済的なのだ。

しかし、電気自動車が爆発的に普及すると、このような部品や消耗品の生産や、車の修理などをしている自動車会社の関連会社、下請け会社がばたばたつぶれる可能性が高い。自動車会社はそれを恐れているのだ。

しかし、将来、そんな危険があったとしても、1000億円もかけて開発した車を、どうしてそんなに簡単にやめてしまえたのか? もとを取ろうとしなかったのは、なぜだ? 実は、この開発費はクリントン政権の特別プロジェクト(Partnership for a New Generation of Vehicles)助成金1250億円から出ていたのだ。だから、GMとしては、EV1の開発をやめても、自分のお金を使っていないので、自分の腹はいたまなかったのだ。

GMは超クリーンなEV1をやめたあと、全く反対の路線へ進んでいく。ハマーという戦車のような大きい車を作っている会社を買収した。そしてSUVを売り出し大変な人気になった。タフでマッチョなアメリカ人の男なら、SUVに乗ろうみたいな感じで売り込んでいたのだ。この歩行者をひいてしまいそうな、むだにでかい車は、もちろん燃費も悪いし、街を走るようには作られていない。しかし車体が大きいので値段が高く、利益率が非常によかったそうだ。

SUV人気でうはうは言っていたのもつかの間、ここ数年の原油高騰により、燃費の悪いSUVは一気に売れなくなっていた。アメリカの都市は郊外化していてだだっ広く、結構な距離を多くの人が車で毎日通勤している。だから、ガソリンの値段が上がると、家計に直撃するのだ。日本のように電車やバスが発達していない上に、公共交通には貧乏人が乗るものだという偏見があるのに、簡単に車通勤をやめるわけにも行かないのだ。

今回はガソリンが二年前の二倍くらいになったので、自然と燃費のいい日本車や韓国車が人気になっていった。とくにハイブリッド車は火がついたように販売台数を伸ばしいている。トヨタのプリウスは順番を待たないと買えないくらいだ。

今回の原油価格高騰で、日本の自動車会社は、環境に優しいというブランドを完全に確立しように見える。もうだれも、日本車が売れすぎて、GMの車が売れないと文句をいうアメリカ人はいない。GMの車が燃費が悪いことをよく知っているからだ。

GMは、EV1をつづけていれば、環境意識が高まる今、環境リーダーとして業界を引っ張っていけたかもしれない。まったくGMが失ったもの大きい。ビックビジネスチャンスだけでなくて、社会的な信用である。環境に責任を持とうとしていないと烙印を押されたのだ。これは致命的である。

短期的な利益だけを考えて、環境問題を気にせず、電気自動車を殺し、燃費のわるいSUVを大量に売り込んだGMは、結局、SUV戦略でずっこけて、業績不振に陥り、今にもつぶれそうな気配だ。日産に買収を打診されるなど、ひどい落ちぶれ模様だ。「GMにとっていいことは、アメリカにとっていいことだ。」といわれていた時代はもうもどってこないだろう。

自分たちで作った技術を自分たちでつぶしまう、親の子殺しみたいなことをやったのだから自業自得である。それにしたって悲しい話だ。自分たちがもっているいい技術も売っていけない、まさに、アメリカの製造業の終わりを象徴しているそんな話である。

(私のコメント)
石油の1バレル100ドル時代を迎えて、次世代の自動車である電気自動車のことについて書いてきたのですが、アメリカのGMは90年代にすでに高性能のEV1という画期的電気自動車を開発して市販していた。EV1は最高速度約300キロで走り、一回の充電で200キロは走る事ができた。加速は8秒で時速100キロ近くまで加速できた。電池は鉛蓄電池やニッケル水素バッテリーでしたが、性能的には実用には十分なレべルまで完成していた。

しかし製造されたのは1117台であり、すべてリース販売された。リース料は月300ドルから600ドルであり、ガソリン代の3分の1で済んだから顧客にも好評であり、顧客待ちリストは5000名にもなった。しかしGMはリース契約終了後は1台残らず回収してスクラップにしてしまった。

EV1はスミソニアン博物館に展示されていたEV1も、GM社の圧力で回収されるましたが、このような画期的な電気自動車の存在をどうして隠そうとするのだろう? GMと言えばアメリカ企業そのものとも言うべき世界的大企業なのですが、そのGMに販売中止を命ずる組織があるのだろうか? あるとすれば巨大石油産業しかないだろう。

巨大石油産業とはロックフェラー財閥が有名ですが、GMが電気自動車を開発してアメリカの自動車がみんな電気で走るようになると、巨大石油産業にとって一大危機になってしまう。世界中に築かれたガソリンスタンド販売網だけでも巨大なものであり、家庭で充電できる電気自動車が走り回られたらガソリンスタンドの従業員は失業してしまう。

GMにとっても電気自動車が普及してしまうと、ガソリンエンジンを開発製造している部品メーカーや消耗品メーカーも倒産してしまうだろう。従来の整備工場も影響が出るだろう。EV1はそれらの石油産業や従来の自動車サービス産業の政治的圧力に潰されたのだ。

GM自身も自動車の普及のために路面電車の株式を買いあさり、片っ端から潰していった。そして路面電車は廃止されてバスに置き換えられていった。日本もアメリカの真似をして東京都にも路面電車網は出来上がっていたのですが、自動車交通の妨げになる当ことで線路は撤去されてバスに置き換えられていった。日本人は単細胞だから何でもアメリカの悪いところまで真似をしたがるようだ。

小泉内閣の新自由主義経済もアメリカの真似なのですが、なんでも民営化して郵政公社まで民営化してしまった。郵政株式会社の株式が外資によって買い占められれば郵貯や簡保の資金運用も外資系証券会社によって運用されて、サブプライムで瀕死の状態のアメリカの金融業を救済させようということなのだろう。

トヨタのハイブリットカーはEV1と同じ頃作られたのですが、これは政治的妥協の産物であり、ガソリンエンジンも備えていたから面倒なコンピューターシステムで制御して電気とガソリンエンジンで走る複雑な自動車だ。しかしトヨタも本気で量産して売る気はなく、人気であるにもかかわらずオーダー待ちでなかなか手に入らなかった。トヨタもアメリカのオイルマフィアが恐くて量産はしなかったのだ。

トヨタやホンダもGMと同じく電気自動車を作って同じようにリース販売しましたがEV1と同じ運命をたどったようだ。技術的にバッテリーが発火するなどのトラブルが発生したと言うことでリース販売した自動車はすべて回収されてスクラップにされたのは、本当に技術的理由によるものかわからない。開発経費も嵩むと言うことですが、アメリカ政府からの補助金でEV1は作られたのだ。

ロックフェラーをはじめとするオイルマフィアは利権獲得の為には、血で血を洗う抗争を繰り返してきたのであり、シカゴギャングなど子供みたいなもので、アメリカ軍を動かしてイラクの油田を獲得しようということも、彼らがやってきた事をみれば新しいことではない。ブッシュ大統領はこのようなオイルマフィアの大統領であり、マスコミを買収してイラクのサダムフセインが9・11テロと関係あるかのようなキャンペーンを張って戦争を始めてしまった。

2000年の大統領選挙ではアルゴアが実際にはブッシュに勝っていたにもかかわらず、オイルマフィアの陰謀でブッシュが大統領になりましたが、マスコミはオイルマフィアを恐がってそのことを報道する事が出来ない。2008年の大統領選挙に出ることが出来ないのも、アルゴアが環境問題の専門家であるからであり、彼が大統領になればオイルマフィアにとって脅威となるからだった。

このような背景があればトヨタが電気自動車に及び腰なのもアメリカの石油産業に脅迫されているからであり、「GMにとって利益はアメリカにとっても利益である」と言われるほどの大企業でも、ロックフェラーなどのオイルマフィアにはかなわないのだ。

しかし泣く子も黙るロックフェラーも、最近のアメリカの金融問題では中核銀行のシティグループが倒産の危機に見舞われている。しかし中東の油田をアメリカのオイルマフィアが独り占めできれば巨額の石油利権が転がり込んでくるのであり、ブッシュ大統領は最後の賭けとしてイラン戦争に踏み切るかもしれない。そんな荒っぽい連中だからGMのEV1を踏み潰す事ぐらい朝飯前なのだ。


◆EV1 lives again! The EV1 rides out of EV heaven to vex GM
http://www.youtube.com/watch?v=YCBc8pL1SGc&feature=related

◆An EV1 Experience 04 Startup
http://www.youtube.com/watch?v=wscMNXNuBd8&feature=related


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