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(回答先: 日経平均サイコロ０ サイコロゼロが暗示する21世紀の世界 投稿者 Ｄｄｏｇ 日時 2008 年 7 月 05 日 22:51:41)
上の図は、過去日経平均サイコロゼロとサイコロ1のその後です。過去の経験則からいえば底打ちのシグナルとなるのですが、もしかしたら、このサイコロゼロが意味するものは、単純な底打ちシグナルではなく、21世紀初頭の世界を暗示する、歴史の峠にさしかかったシグナルであったのかもしれません。
注目の米国の雇用統計は予測の範囲内、３日の欧州中銀（ＥＣＢ）理事会は０．２５％の利上げを決め、たが、トリシェ総裁が「先行きについてバイアスは持っていない」と発言し、３日のＮＹ市場でユーロ／ドルが1.56ドル後半に下落。現在も1ユーロ1.566ドルと逆にドル指数は上昇した。悪いニュースの大半が既に織り込まれているのかもしれない。今回も「相場は悲観の中に生まれ、懐疑の中で育ち、楽観の中で成熟し、歓喜の声の中で消えていく」であってほしい。また、「相場は悪魔の鏡」でもある。つまり、株価を形成する情報とは、合理的なもの、真実、会社の収益状況、技術力といったものだけではなく、群集心理、間違った噂や誤解、作為的嘘、恐怖心、熱狂的な思い込みなど投資家のあらゆる心理をも映し出したもので、相場は、｢悪魔の鏡｣なのです。
世界の株式市場の株価収益率は現在、14.3倍、東証予想で15.94倍、JASDQ15.34倍で、過去１０年に見られた平均水準と比べて低く、90年代の平均も下回っている。「幽霊と相場師は淋しい方に出る」相場の格言に従えば、千載一遇のチャンスの始まりでもあるかもしれません。
ＥＣＢの利上げも、Ｇ８でドル防衛の合意をしている関係上、ＥＣＢの早急な次回の利上げも考えにくい。ユーロが一段の利上げをすれば、米欧金利差の拡大→ドル安→資源高→ユーロ圏インフレの加速となる。
ＥＣＢ利上げの矛（ほこ）を収めたのは、国際協調路線を遵守するためではなく、ドル安がドル防衛の楯（たて）ではあるが、ＥＣＢの利上げインフレ防衛の楯を自ら攻撃することになる文字通り矛盾した金融政策である為である。7／2にポールソン米財務長官がＥＣＢを訪れ、トリシェ総裁と非公式に会談した際には、一定の圧力が加わった可能性も高い。
他方、4日の米原油先物は１バレル＝145.45ドルで、小生の原油天井宣言から２０ドルも上回ってしまった。２年後には７０〜１００ドルに収まる予想も若干不利になってきた。ヘッジファンドの一部がこの先のドル下落を見込み、ドルショート／原油ロングのポジションをかなり積み上げており、短期的な上下はあるにしても、ドルが下がると原油が上がる構図ができつつある。 同時に欧州系証券や商品投資顧問業者（ＣＴＡ）が原油先物を買って株式先物を売るポジションを作る動きもある。
最近の急速な原油や鉄鉱石などの原料商品価格の上昇で企業の利益予想を下方修正をせざるを得なくなっている。その上でＧＭやフォードの倒産が囁かれるほどに、自動車販売が不振で、消費もスローダウンしており、コストアップを価格に転嫁する力が落ちて企業業績もだいぶ悲観せざるをえない。
加えて今後は、米大手銀行の４―６月期決算を控えて、巨額損失計上の思惑が株式市場の逆風になる。「米金融機関の決算だけでなく、国内輸出企業の４―６月期決算で原油高の影響などを確認したいとのムードが強くなってきた。マーケットの悲観的な見方は着実に強まっている。 サイコロゼロの意味する国内株式市場の絶望観はいまのところ深い。
結局のところ原油価格が今後どうなるかが、世界経済の命運を握っているのかもしれない。
石油市場に限って言えば、現物の需給はかなり緩んでいると思われる。価格上昇によってさすがの米国のガソリン消費も減少している。新興国の消費が多少増えていても、むしろ世界全体の在庫は増えているものと見られる。それにもかかわらずの価格上昇であり、まことに不自然な現象が続いている。
原油価格を押し上げているのは投機マネーだけではなく、年金資金政府系ファンドなどの商品市場に流入している資金は、投機筋の資金ではなく、株式市場、為替市場、債券市場を睨みながら移動している巨大グローバルマネーが問題である。
原油がバブルである状況であることは、投機筋自身が意識してもいるので、そういった資金の逃げ足も速いはずである。現状、石油市場に代わる投資先が無いから原油先物市場やコモディティ市場に滞留し、インフレを加熱させているのである。今後も暫く石油市場は急落と急騰を繰り返すと思われます。
米国では、減税のカンフル剤も８月頃にその効果も切れ、実態経済は底割にむかい、金融機関の信用不安がまた再燃している。4〜6月で米シティ銀行が新たに1兆円の不良債権の追加償却に迫られているという話である。メリルリンチにも資産の評価損の拡大予想が出ている。
サブプライムローンなんて危険な融資だけではなく、金融の根幹を成す、プライムローン、クレジットの破綻や商業用の不動産担保融資の焦げ付きの発生などである。7月の中旬に米国大手金融機関の4〜6月期の決算が公表される。
商業用不動産向けの融資残高は3兆ドルもある。サブプライムローンが1兆ドルであることを考えるとかなりの規模である。商業用不動産向けの融資は、サブプライムローンほどには杜撰に実行されたとは思われないが、商業用不動産の価格もバブル崩壊で下落が続いている。金融機関の信用不安は続くことになる。このままでは、ＦＲＢは年後半に利上げできる状況ではない。
石油価格の高騰がインフレを加速して、個人消費、企業業績の実態経済に悪影響を与える。信用不安は疑心暗鬼を招き、マクロ経済の回復が阻害されれば、商業用不動産住宅価格のさらなる下落を招く。またこれらの資産価格の下落が続けば、金融機関の経営安定がさらに遠のくということになる。まさに最悪のスタグフレーションのスパイラルに陥る。
さてここで、石油市場を安定させる提案。洞爺湖サミットで世界統一の石油先物市場を創設し、世界中の石油市場をつくり、市場の共通言語を日本語で行います。石油産出国から二酸化炭素がんじがらめの規制を強化するのである。原油先物市場の規制を、日本の優秀な官僚に任せ、思う存分好きなように規制を強化するのである。原油先物市場や商品市場が暴落し、二度と浮上しないことは確実。（冗談です）
真剣な提案。石油市場への参加者に二酸化炭素排出権を買い取らせる国際的仕組みを作れないであろうか？産油過去に二酸化炭素排出権買い取らせることも悪くはないと思ったが、そうすると減産してますます石油価格の高騰を招く。強欲なグローバルマネーを規制するには、二酸化炭素排出権を買い取らせる仕組みでも、国際的に協調して課税する仕組みを作り上げることはできないであろうか？
私から言わせれば、もともと二酸化炭素排出権取引など、海老の養殖ビジネス詐欺と５０歩１００歩の詐欺行為に近い。排出権を売った中国企業がその売った排出権で、環境改善をした話はあまり聞かない。ここはＧ７+中国インドが呉越同舟で検討すべき課題ではないだろうか？
もう一つ、石油市場に滞留するマネーの出口として、背に腹は代えられないので、日本の株式市場の開放+日本が円高政策へ転換もグローバルマネーの受け入れ先として実現性がある。手始めにブルドッグ＊＊＊の経営陣を得意の国策捜査で血祭りに上げ、過剰な防衛をした企業へ制裁を加える。Ｊパワーはどさくさ紛れに日本政府が黙ってＭ＆Ａをしておく案は、机上の空論とはいえどうだろうか？
しかし、過去の歴史から鑑みると、経済の混乱の帰結は全て戦争である。米国がこれから世界に撒き散らす、食糧暴動→政権転覆→混乱の周辺国への拡大は、米国の世界戦略トランスフォーメーション戦略に合致している。紛争地域への米軍の介入は、イラク戦争を口実に不介入で、中ロＥＵに米国が今までしてきた役割を押し付け、疲弊を狙うかもしれない。またトランスフォーメーション戦略は都合が悪ければ、紛争回避の口実も作りやすい。
今後米国は自分の手を汚さずに世界で紛争の種を撒く戦略をとるかもしれない。
チベット、新疆ウイグル自治区の少数民族、中央アジア諸国を扇動し、中国のナショナリズムを高揚させ、民族運動とロシア、インド、北朝鮮、ベトナム国境を緊迫させるであろう。そして、中東は一段と緊迫化して、産油国に米国への要請をさせるようなことを画策するかもしれない。地下資源を有するアフリカ諸国は食料暴動が深刻化して、米国に治安維持を要請する国が出現するかもしれない。
米国はこのままただ指をくわえ、唯自国が破綻していくのを眺めているだけだと思ったら大きな勘違いであることだけは間違いない。
★あくまでも勝手で無責任な私見ですので、責任はもちません。★
【Ｄｄｏｇのプログレッシブな日々】
http://blogs.yahoo.co.jp/ddogs38/12200093.html
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