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祝大反発!とりあえず私は素直に喜ぶことにします
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投稿者 Ddog 日時 2008 年 10 月 15 日 01:18:48: ZR5JcjFY1l.PQ
 

祝大反発!とりあえず私は素直に喜ぶことにします。
とはいえ、市場関係者は皆懐疑しています。といえば、懐疑のなかで育つものそう、相場!
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〔焦点〕株価急反発にも市場に高揚感なし、実体経済の悪化度合い見極めへ
2008年 10月 14日 15:03 JST
 [東京 14日 ロイター] 公的資金注入など金融問題に対する各国の具体策を評価し世界的に株価が急反発しているが、市場に高揚感は見られない。買い戻しで記録的な上昇となっても実需の買いは乏しく薄商いだ。金融問題がどの程度実体経済をむしばんでいるのか、スパイラル的な恐慌に陥る可能性はないのか──など見極めなければならない材料が残っているためだ。先進国は金融問題解決にあらゆる政策をつぎ込む姿勢をみせているが、それは同時に財政による景気対策の余地も縮めている。マーケットは株価が再び底を探るというシナリオを捨てきれていない。
 <記録的な株価上昇でも実需筋は様子見姿勢>
 14日前場の東証1部売買代金は1兆円の大台に届かない9106億円。日経平均株価.N225は一時、14%を超える上昇となり、終値ベースでみた過去最高の上昇率13.24%(1990年10月2日)を上回るほどの急反発をみせたが、マーケットでは「とても買いに行けない」(準大手証券トレーダー)と慎重な声が目立った。上げの原動力は短期筋のショートカバーが中心で実需筋は様子見姿勢を崩していないという。
 株価純資産倍率(PBR)で1倍を割り込み、株価収益率は約11倍と歴史的な低水準を示していながら、それでも買いに動けないのは景気が大きく落ち込む不安があるためだ。「金融問題が実体経済に波及し景気が大きく落ち込めば、前週末に大幅安となった株価水準もオーバーシュートと言えなくなる」(新光証券・エクイティ情報部次長の三浦豊氏)との声が少なくない。
 国際通貨基金(IMF)は8日、2009年の世界の経済成長率を7月時点の3.9%から3%に引き下げた。世界経済の成長率3%は7年ぶりの低水準であり「人口の拡大などを考慮するとギリギリの成長率」(国内証券投資情報部)との見方もある。
 ゼネラル・モーターズ(GM)(GM.N: 株価, 企業情報, レポート)など米大手自動車メーカーの経営不安がくすぶっているだけでなく、新興国経済にも陰りがみえてきた。市場では「レバレッジをとことん利かせた経営は金融だけでなく一般産業界も同じだ。限りない信用拡大を前提にしたビジネスモデルは終わる」(外資系投信ファンドマネージャー)というパラダイムの転換を指摘する声もある。米国の巨大な消費というグローバル経済のエンジンが止まった場合、次に何がエンジンとなるか明確に見通せる材料は乏しい。
 <金融問題への「全力投球」で小さくなる財政余力>
 また、金融問題自体への不安感も残っている。週末に開催された7カ国財務相・中央銀行総裁会議(G7)後に英仏独が金融機関への公的資金注入を表明したほか、関係筋によると米財務省も国内大手9行に計1250億ドルの資本を注入する見通しだ。マーケットも一応評価しているが、不安感を完全に払しょくするには至っていない。
 三菱UFJ証券・投資情報部シニア投資ストラテジストの折見世記氏は「G7の議論には大手行はつぶさないという決意がにじんでいるが、米政府が検討している金融機関支援策の規模が十分かどうかは不透明。少なくとも、実体経済が悪化の度を強める中で、融資スタンスを積極化させるには至らないだろう。貸し渋りで実体経済が一段と疲弊することで事業会社の破たんが続けば、巨大なCDS市場にもリスクが出てくる」と指摘している。
 金融問題に「全力投球」する一方で各国の財政面での余力は急速に小さくなっている。2008年度(2007年10月─2008年9月)の米財政赤字は過去最大の約4380億ドル。国防費などが増加したことに加え、景気低迷で歳入が減少した。金融安定化法案にもとづく不良資産の買い取り枠は7000億ドル。金融機関にどれだけ公的資金を入れればいいかは不透明だ。日本経済が2003年以降立ち直ったのも、金融機関への公的資金注入だけではなく外需の回復という要因が大きかったとみられている。景気のサイクルが後退に向う中、乏しい財政余力でいかに下支えることができるか、各国政府の手腕が本当に試されるのはこれからだ。失敗すれば長期金利の上昇という反作用が返ってくる。
 さらにこれまでの金融不安や株価下落で、レバレッジ経済の中心だったヘッジファンドが大きくダメージを受けていることも、リバウンドの力が弱いとみられる要因だ。不安定なマーケットが続けばファンドの解約も続く可能性が大きい。
 野村証券・ストラテジストの藤田貴一氏は「11月から年末にかけてヘッジファンドやミューチュアルファンドの解約売りが続くとみられる。11月は例年海外勢の買いが減少する月でもある。年内の海外勢の本格出動は期待薄であり、株価の本格反騰は来年以降になりそうだ」と予想している。
 *識者の見方は以下の通り。順不同。記事内容は各[]をダブルクリックしてください。
 ◎極端な不安感が後退、今後は景気対策が焦点=新光証券 三浦氏[nTK0198270]
 ◎買い戻しながらリバウンド体勢に=立花証 平野氏[nTK0198234]
 ◎本格上昇に転じたわけではない、今後も曲折=三菱UFJ証券 折見氏[nTK0198202]
 ◎海外勢の本格出動は期待薄、反発力は限定的か=野村証 藤田氏 [nTK0198168]
 ◎当面は行き過ぎた下げの修正高に=みずほインベ 石川氏 [nTK0198128]
 ◎G7で大きな前進、日本株は買いで対応=クレディ・スイス 市川氏 [nTK0198096]
 (ロイター日本語ニュース 伊賀 大記記者 編集 橋本浩)
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http://jp.reuters.com/article/wtInvesting/idJPnTK019827220081014
G7や各国当局のこれでもか!といった資本主義を逸脱する対策を受け日米ともに急騰した。これで当面の危機は去った可能性が高い。あくまでも当面である。

10月14日の東京株式市場は9,447.57+1,171.14の急反発米国株式市場ではNYダウが936 ドル高と日米とも史上第1位の上げ幅を記録した。上昇率11%も1950 年以降では最大。過去の上昇率上位を記録した場面はブラックマンデーの直後や2002年7 月などで、当面の底入れを示唆します。ただ、NYダウの上昇率上位場面のその後は底ねり推移となることが多くV字反転は期待しにくいものの、世界の金融市場の当面の危機は去った可能性が高いだろう。

1990年のバブル崩壊時の株価暴落時もそうだったが、冷静に考えれば売らなくてもいい状況であるのに先行きの景気動向を超悲観的にみるマスコミや扇動者アナリスト達の発言に投資家の多くは惑わされてパニック的に売ってしまう状態となってしまう。市場心理が正常に戻るまではこうしたパニツク的相場が続いていく。こうした心理にあるのが現在の相場である。致し方ないと言えばそれまでだ。

株価が急騰したわりには、バルチック海運指数がマイナスであるので、要注意だ!それでも、原油・商品価格は下がっている。

今回の米国の信用リスクの発生は原油・商品・株を扱ったヘッジファンド勢は完膚なきまでにたたきのめされて6割強が破綻に追い込まれている。商品相場の赤字部分を穴埋めするために手持ちのあらゆる株を売り払って株価が暴落しているというのが実情である。

GSが1バレル200ドルのレポートを出したとき原油価格は70ドル台へと低下するであろうと見込んでいたが金融危機を受けた世界的な景気悪化で原油需要が減るとの思惑からヘッジファンド勢の売りが加速したものである。

年末には60-70ドル台に低下するとの見カが大勢のようで、GSと私ではどうやら私の勝ちのようです。大豆先物は下げを加速、現在は1ブッシェル9ドル台で7月中旬につけた高値から約40%下落した。トウモロコシも同様の下げ幅を記録、4ドル台前半で推移している。欧州やロシアが生産地の小麦は2月オーストラリアの干ばつを材料に過去最高値の13ドル台をつけたものの、北半球は豊作で2008年〜2009年穀物年度(2008年9月〜2009年8月)の世界の生産量は前年度比11%増える見通しとなった。さらに小麦・トウモロコシについても高値が敬遠されて中国などアジアでの穀物需要に陰りが出てきたことも下落にはずみがついてきている。大豆とトウモロコシの国際価格が3ヵ月足らずで4割安と急落している。これは主生産地の北米の豊作がほぼ確実となり不作によって需給が逼迫するであろうとの観測で買っていたヘッジファンドがたたき売って資金を引き揚げたのが原因のようである。

商品価格の下落は単なる踊り場でなく、景気悪化の表れとみられる。米国の消費減速が新輿国の輸出に波及しており、今年から来年央にかけて商品相場は弱い状態が続くと考えられ、今年6-7月頃から企業が商品価格の上昇で高くなった商品は一時的に終って下落に拍車がかかるものと考えられる。

金融危機が実体経済に深刻な影響を及ぼすとの警戒感が強まり、金は無価値にならない現物商品としてこのところ買われたが、資金の一時的な滞留先として選ばれただけで、やはり年末にかけて金は大幅に低下していくかもしれません。

【Ddogのプログレッシブな日々】
http://blogs.yahoo.co.jp/ddogs38/18361121.html  

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