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http://blogs.dion.ne.jp/spiraldragon/archives/7189085.html より全文転載。
「らくちんランプ」の管理人スパイラルドラゴンです。今日は、2008年５月２２日です。
私が以前アップした「地球を知る！」に、ＴＫさんから脱退するしかない「京都議定書」体制！・・「省エネ」を通して考える！というタイトルのコメントが寄せられました。
今回ＴＫさんから寄せられたコメントは、省エネ家電への買い換い換えは、逆に電力消費量を増やす結果になることが理解できる内容なので、ブログ本文として掲載します。
（以下転載）
脱退するしかない「京都議定書」体制！・・「省エネ」を通して考える！
神奈川県の松沢知事は、高村外務大臣と会談し、横浜市で開かれるＴＩＣＡＤ＝アフリカ開発会議に伴って発生する二酸化炭素を吸収するため、県内に森林を整備する計画を伝えた。（5月19日 14時5分 ＮＨＫ）・・ということです。
今月２８日から横浜市で開かれるＴＩＣＡＤで、アフリカから４０か国余りの代表が飛行機で来日することや会議場で電力が使用されることから、大量の二酸化炭素が発生します。このため、神奈川県では、横須賀市や箱根町など県内５か所に森林を整備し、今後３０年間をかけてこの二酸化炭素を吸収することで、環境保護をアピールしたい考えだそうです。
１９日に外務省を訪れた松沢知事は「神奈川県は地球温暖化防止に貢献する取り組みを積極的に行っている。この森林整備によって会議で発生する二酸化炭素をすべて地元で吸収できる」と述べました。これに対して、高村外務大臣は「北海道洞爺湖サミットでもこうした考え方を導入することにしており、よい例になる。地元がこうした取り組みを積極的に行うことはうれしい」と述べた。・・ということだ。
今や、「地球温暖化温室効果ガス」の「排出削減対策」とやらは、「二酸化炭素」という実体のない「言葉」を介した「先物・デリバティブ（金融派生商品）化」などマネーゲームになっているといえるでしょう。
温室効果ガスの『温室効果論』というのは、「熱力学」の典型的モデルを逸脱してしまっています。
そしてその昇温は、《寒気で熱中症を起こす》という類の自然界にありえない「永久機関」です。
「二酸化炭素」というのは「テレビゲ－ム」における「コイン」のようなダミーと考えればいいでしょう。「コイン」自体には何の意味も無く、実際は「電気」です。
お金がかかりすぎます。お金が動きすぎます。「地表」の温度が上がれば「気候変動」となる（放射強制力）というような期待の持てないありえない事のオンパレードです。（字際は、気象現象は「温度差の解消」なので、気象には「温度差」 が必要なのです。・・熱力学第二法則）
そうしたことを続けるためには、①《いくら削減努力してもその目標を達成しないこと。》と、このままでいくと②《気象災害が起こること、そして地球が破滅するようなこと。》が必要なのです。
「温暖化防止」ということが、時の政権の主導権争いに使われ、「野党」までもが削減とかを競っている状況です。
その影には年間１兆円を超える莫大なマネーが国民の知らないところで密かに蠢いているという怪しげなことをしらねばならないのです。
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/politics/146328/
「京都議定書体制」は嘘などといったレベルではなく、百害あって一理なしの有害無益としか言いようがないものです、脱退に値するでしょう！。
＊物理的にどういう間違いか
気体に加わるエネルギーと温度の関係について“統一的に”説明するのが、「熱力学第一法則」
⊿U＝Q＋W です。
熱エネルギーと仕事のエネルギーは相互に関係し、一体のものであるということをいっているのです。
大気が無い「放射平衡論」にたつ地球温暖化は、『温室効果』（再放射）という自然界に存在できない「第二種永久機関」なのです。
「地球に優しい」ということの一方で、「永久機関」という自然の摂理から逸脱した、地球と何の連関もないのものなのです。
いかに超大型コンピューターでシュミレーションしようと、根幹が誤っていては、結果は明らかです。
http://www.nikkeibp.co.jp/style/eco/interview/080513_emori01/
自然の摂理を知らずして、どうして“自然”保護なんてできるでしょうか？。
（参考）
『温室効果』という３３℃のことなどは、この「熱力学」の以下の典型的モデルで簡単かつ、“統一的”に、ごくシンプルで常識的に説明されるのです。
（⊿U：内部エネルギーの増加 ＝ 温度）
⊿U＝Q＋W （Q：熱エネルギー、Ｗ：仕事のエネルギー）・・熱力学第一法則
http://www.yk.rim.or.jp/~mitsunob/b-physio/b24.html
http://www.nep.chubu.ac.jp/kisokarano_butsurigaku/08.pdf#search='
＊省エネについて
いまやエネルギーのうち4割が電気だそうです。さいきん街から煙突が消えました、これは世界的な現象のようです。煙突は大きな工場でしか見ることができないのです。
「照明やテレビのスイッチを入れたり、コンセントプラグを挿して何気なく使っている電気ですが、 電気は、石炭・石油・ガスなどの化石燃料を使用して二酸化炭素を排出しながら製造されているんです。便利な電気も無駄に使い過ぎると、地球温暖化を進める原因になってしまうんです。
ここでは、ご家庭の電化製品を上手に使って、電気料金を削減して地球に優しい節約術を紹介します。」・・などとあります。
という具合に、二酸化炭素削減が電気の使用の削減に入れ替わってしまっているのです。本当に「二酸化炭素」を「削減」しているわけではないのです。
「地球温暖化」というのは上に述べたように、「二酸化炭素排出削減」であるべきところ、“電気”が「コイン」のようにされているのです。
ここでいう「省エネ」とは、そうしたことをも視野に入れた話で・・
・「二酸化炭素」は発電所で出るものです。電気や電気装置からは発 生するものでは決してありません。
・電気の使用を減らして二酸化炭素をどうこうはまったく、 使用者 のできないことです。また使用者の心配することでない意味不明な事です。
（電力会社に対して使用者のできることは、「契約」の削減のみ。心配するならまず、自分の「契約」をまず削減してからにすべきことです。
・電気の使用を「二酸化炭素排出」とカウントすることは、「統計」で最大の間違いである“ダブルカウント”です。
その上で、「商業電力」を考える上で、知るべきキーワードは、「限流」「同時同量」ですのでこの点について補足してみます。
東京電力など「一般電気事業者」は、法律で「品質安定の義務」（電圧・周波数・波形等）と「安定供給の義務」が課されています。３６５日２４Ｈです。この基本が「同時同量の原則」です。
つまり、発電した電気は「負荷」（電気機器・装置）で使用されない分の電流は、分岐点からそのまま地中へと捨てられるのです。（キルヒホッフの法則）
地球の地下の資源を使って得た電気エネルギーは、使用しなければ地球（抵抗体）を暖めて捨てられる運命にあるのです。
具体的にいうと、電気は「閉回路」にしか流れません。電気には「電源」と「負荷」とそれをつなぐ最低二本の電線が必要です。
どこかでスイッチを切ったらいくら電源から電気（電圧）を送っても、電流は流れません。
このとき電源（発電所）は電圧が高くなります、逆に使いすぎると（つまり、予備容量が少ないと）電圧が降下します。いずれも広域停電になります。
終戦直後、昭和20年代、何日にも及ぶ関東地方全域とか、長い広域停電が続き長く暗い夜が続いたのでした。
そして家庭には「石油ランプ」があって、その「ホヤ」の掃除はどこでも子供の仕事だったのです。これは「予備能力」が無かったためです。
電力会社が節電をＰＲするのは、ただただ、この「予備能力」を常に確保して、何か不測の事態が起こって、「広域停電」になるのを避けるためです。
電力会社（一般電気事業者）は、担当エリア全域において「同時同量」といって、瞬時・瞬時、需要と供給がマッチングすることが求められています。電気特に交流は一瞬でもためておくことができません。
（注）ＰＰＳ（特定規模電気事業者）・・「一般電気事業者」の電線路を使用して託送を行う・・については自社エリア内での30分同時同量（３％）。
一般電気事業者は、それを含めて最終的・総合的に瞬時瞬時同時同量の義務。
・同時同量・インバランス 資源エネルギー庁
http://www.meti.go.jp/committee/materials/downloadfiles/g71015b03j.pdf#search
そこで、発電と同時に使用しなければ、送電線上にある電気は瞬時に捨てなければならないのです。
送電線には、上に高圧線が張ってあり、一番上にアース線がはってありますが、実はもう一本、目に見えない線が張り巡らされているのです。それは足元の地球です。
地球はひとつの抵抗体でこれがバイパスになっているのです。
電気は閉回路さえできればどこにでも流れその総和は一定です（キルヒホッフの法則）。
発電所の昇圧変電所と、遠くの高圧変電所には、トランスの中性点にリアクトルを介してアースがしてあります。
http://www5.ocn.ne.jp/~ket725/kiruhi/kiruhi.htm
両者はアースを通して閉回路を作って繋がっていて、使われなかった「電流」はその「アース分岐点」で、発電所との間で「閉回路」ができ、キルヒホッフの法則によってすぐ「大地帰還」を果たし、抵抗体である地球を暖めてすてられます。
その「余剰分」は「仕事」をせず、地の底を通ってすてられるのです。「燃料」は消費されます。
発電機から出て送電線上にある電気は、電気製品のスイッチが切られた瞬間に地の底へ落ちてゆく定めなのです。これが安定供給・同時同量ということです。
電圧が安定しているというのも、また周波数が一定であるというのも、余分な電力を送電系統の外へ逃がすための工夫、つまり「限流システム」（中性点リアクタンスを介する接地）がトランスの一次側コイルで円滑に機能しているからなのである。
交流送電がもつ課題は、定められた電圧と周波数、位相などを安定して保っていなければならないという点にあります。
電力会社は法律で安定供給責任を果たすことが義務付けられているので、電力需要のあるなしに拘わらず、一定の発電量と品質を常に維持し、かつ需要の急増という不測の事態にも即応しなければなりません。
交流送電はこれまで出力の増加にはよく対応してきてはいるものの、発電量を需要動向にあわせて機敏に落とすことはしていません。
そのために捨てる電力が増え、深夜電力という低廉な料金体系を導入することになっています。
貴重な電気を捨ててしまうより、少しでも需要を作り出そうという努力をしているのです。
したがって電気の省エネというのは節約ではなく有効に使うことにあるのです。
それを節約したかからといって、どこかでそれが使われるわけでも、発電量を調整するわけでもなく、ただこうして地の底に捨てられ地球を温めるだけの電気を増やしているのです。
省エネ節電と二酸化炭素排出削減との相関を表わしているデータはありません。
殆どのひとが電力消費を抑えたら二酸化炭素は減っている、と信じ込んでいる。太陽電池を設置したら、温暖化を防止できると思い込んでいるのだ。
しかし、交流電流は、貯めておくことができない。発電したら電気エネルギーとして使い切るか、そうでなければ捨てるしか方法がないのである。
これは貯めて置けない交流電流がもつ宿命なのです。
電力分野で実施されてきた二酸化炭素の削減策は、その効果がデータで確かめられたことは一度もなかった。
温暖化を防止したとする事実を示す数値記録は、現在のところなにも残されていないのです。
実際にどれほど二酸化炭素の排出量を抑えたのかが分からなければ、対策の有効性を検証することはできない。
甲斐のない努力を続けるのは、国民の負担を増して環境と財政を悪化させるだけです。火力発電所の稼働率を確認すれば、二酸化炭素が減っていたのか、或いは増えていたのかを正確に知ることができていたのである。
・ＰＬＡＮＥＳ 地球回復のためのプログラム 温暖化を止める １
http://www.fsinet.or.jp/~eureka21/2strategy/2304.htm
省エネを謳う「省エネ機器・装置」はあります、そして自分の電気代（従量分）をいくらか減らすことはできます。しかし発電所が行うことだが、燃料削減には何らの影響は無いでしょう。
一般電気事業自体が省エネ（細かい機器ではあっても）とは程遠いことなのです。いくら、電気機器で省エネしても、使わなければ捨てられ、地球をあたためるだけなのです。
「一般電気事業」とは、法律で認可されるもので、基本的に「省エネ」を犠牲にして、万民総ての「利便性」を最優先したものです。
そのため万民に共通した２４ｈ３６５日「標準品質」と「安定供給」を優先したものということができるでしょう。
もし、電気の削減で二酸化炭素排出を削減したければ、各自それぞれが、それぞれ自分の使用にあった「発電供給ｼｽﾃﾑ」（使わないときは発電を停止するとか）を構築して、そこに繋ぐしかないのです。
それには各自ものすごいお金がかかることなのです。
省エネ節電と二酸化炭素排出削減との相関を表わしているデータは存在しません。そんなものあるはずがないのです。
殆どのひとが電力消費を抑えたら二酸化炭素は減っていると信じ込んでいるだけなのです。
そうでなければ、温室効果ガスである二酸化炭素を削減するというような「省エネ効果」を、消費者が何人集まって節電したとしても得ることはできないのです。
節電と火力発電の相関は一度もデータとして示されたことがありません。
電力会社は、一度作ってしまった電気は、できるだけ消費させて「電気料金」として資金回収を図りたいところでしょう。そうすれば電気料金もやすくなるでしょう。
発電した電力は、高い比率で電気エネルギーとして有効利用されなければなりません。
電気の省エネというのは、「使用しなければ捨てられる電気」を「有効に“使用する”」ことに尽きることを知るべきです。
二酸化炭素が電気に摩り替わってしまっている、そして莫大な金が動く、・・そんな詐欺のようなことが、まともな論、まともなことであるはずがありません。
日本は一人負けしています。
サミットを機会に、今こそ日本のリーダーシップによって、こんな「京都議定書」からの“脱退”を推し進めるべき世論を喚起すべきではないでしょうか。
（転載終わり）
スパイラルドラゴン拝
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