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イオングループの将来
イオンの大型ショッピングセンターの出店が続いている。特にそれが著しいのが「越谷レイクタウン」を始めとした、埼玉県東部と千葉県北西部だ。
しかし、http://news.ohmynews.co.jp/news/20080321/22398
「郊外型ショッピングセンターはもういい」にあるように、これらの大型店は、地元の経済を基本的には破壊する効果をもっている。原油高に伴うガソリンの高騰で、いわゆる車を使った買い物が今後はどんどんされなくなるはずで、今後５年もすれば様変わりが表面化するだろう。
いまでさえ、イオングループ自体が、出店のペースが速すぎたと認めていて、既存店の閉店を１００店規模でやっているのだ。今後、それが、これらの新規の郊外型店舗に及ばないという保証はない。現実に、ファミレス大手のスカイラークは多くの店の閉店に踏み切っている。
ただ、イオンの巧妙な点は、郊外型店舗出店に絡む資本をREIT（不動産投資信託)という手法を用いていて、オフバランス化していることだ。つまり、既に、店舗の価値を、開発段階から証券化して投資家に売り払ってしまっているのだ。多分、今後、これらの問題は、今アメリカ発のサブプライム問題と同様、日本で、不良債権として表面化するだろう。そのとき、イオングループは、どんな言い訳をするのだろうか？多分、リーマンブラザース倒産時にそのCEOがやったような会見を開くのだろう。
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