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http://www.cinemaonline.jp/review/kyou/7154.html
◆観る者をハラハラさせると同時に大きな衝撃を与えてくれる (70点)
ドイツはベルリンに存在する国際的な大銀行IBBC。経営破綻したこの銀行にはマネーロンダリング、武器密輸といった違法取引の疑いがある。インターポール捜査官サリンジャー（クライヴ・オーウェン）と検事補ホイットマン（ナオミ・ワッツ）が共同で捜査に乗り出し、ベルリン、リヨン、ミラノ、ニューヨーク、イスタンブールへと次々と国境を越えて追跡していく。だが、証人は次々と殺害され、証拠も消されてしまう。
エリック・ワレン・シンガーが、1991年に破綻したBCCI銀行のスキャンダルにインスパイアされて脚本を書いた。この緻密な脚本によって描かれたサスペンス描写は、硬質で骨太な感じが強く、かなり渋いイメージだ。さらに、リアリティーを追求したことによって重厚な風格を漂わせる。また、刑事映画としてもまとまっており、なかなか面白く仕上がっている。中でもある事件現場のホテル屋上で発見された犯人の足跡から義足の方番が割り出されるシーンは、かなり印象的だ。このスリリングな描写は、観る者をハラハラさせると同時に大きな衝撃を与えてくれる。
本作はアクション映画としての一面も持っており、中盤以降に大掛かりな見せ場が用意されている。それは、ニューヨークのグッゲンハイム美術館の館内で入場客を巻き添えにしてのデンジャラスな大銃撃戦だ。サリンジャーが握るマシンガン、義足の暗殺者コンサルタント（ブライアン・F・オバーン）の命を狙うべく続々と現れるヒットマンの銃が弾丸をこれでもかと言わんばかりに炸裂させ、ガンガンと銃声を唸りまくらせる。戦場と化した館内はメチャクチャになってしまう。ダイナミックに描かれたこのシーンはまさに壮絶的であり、最高の面白さを味わえること間違いなしだと言い切れる。クライヴが『シューテムアップ』（07）に続いて凄まじいガンアクションを魅せつけてくれたのである。
ラストは、サリンジャーが自身の正義感で法の枠を超えた戦いに単独で挑む。彼の人間としての、捜査官としての魅力がラストスパートに向けて一気に燃え上がる。その姿は、無精ヒゲが引き立てる男臭い風貌と相俟って非常に男らしくてカッコいい。
コメント
元財務省職員であり、さらば財務省の著者高橋洋一氏が、窃盗容疑で書類送検されたというニュースが報道された。
本人も国税庁に何をされるかわからないからということですべての経費を計上しないようにして多めに税金を払う対策をしているとのコメントをし、自らの生活に慎重になっている矢先の事件です。
本人からのコメントが報道されていないため、詳細がわからないが、反政府側と認識されたならばそれなりの覚悟が必要なのでしょう。
また、朝まで生テレビをみていないのですが、新聞報道の世論調査では、小沢党首辞任論が高いそうですが、ネット調査では、小沢支持が多く、見方によっては拮抗しているのかなとも感じます。
ただ、景気回復の観点からみると、小沢党首が政権の舵を取った方がいいように感じる。
与党自民党も衆議院選挙は、昨今の動きから死に物狂いで体制を整えており、自公政権から見れば、小沢党首以外は、青臭い議員ばかりであるから、猛然と小沢はずしにかかるでしょう。この動きは、まだまだ続くようです。
韓国ドラマで第五共和国というドラマがDVDで見れます。このドラマを見ていると、政治の世界というのは泥臭い世界ということがわかります。その現実を民主党は、理解してほしいものです。
その点オバマ大統領は、大統領という権力者という地位においては、すばらしいといっていいでしょう。今、オバマ大統領は、米国を破たんさせないために従来の権益集団と水面下で戦っています。オバマ大統領の支持者も強力ですが、相手も強力なために政治に命をかけていると言っていい考えているような行動ですが、このような姿勢を持つ政治家が日本にでてきたならば、世界から日本は敵視されるかもしれません。
ただ、オバマ政権にとっては、与党政権よりも小沢民主党政権となった方が、強力な日米関係が築きやすいと思うのですが。
今や日米関係よりも日中関係の方が重要であるというような情勢が世界に広がっており、日本は、危機感が大企業経営者、官僚、政治家ともなく、世界の動きからはじきだされるかもしれません。
財務省にしてもレイプする職員がでたり、窃盗犯のような元職員がでたりと果して公務員を信用する組織といえるかと疑わざる負えません。
その点、経済産業省は、マスコミに対して低炭素、健康長寿、底力発揮の三分野への集中投資により、需要と雇用供給をマスコミに流しており、その効果があり、低炭素、電気自動車、省エネ、太陽光発電銘柄は、東京市場で注目を浴びています。
本来は、このような報道を政府は活発にするべきなのです。
株価の上昇に伴い麻生総理の支持率は、上昇したそうですが、株価の上昇と政権の支持は比例する可能性が高いのです。
そのために株価対策というのは、最重要な選挙対策ということです。不景気の株高が、最高の景気対策です。
ただ実態経済の方は、正直益々の悪化は避けられないでしょう。大企業の経営者は、多くの机上の上だけを見ている経済学者、シンクタンクなどの楽観的な意見を参考にしているようで、日本株式会社というくらいですから多くの大手企業が同じ方向に向いており、そのことが日本の先を見えなくしています。
米国の経営者が、業績不振そのものが経営者の首に係わるために生半可な危機感て経営をしている経営者は、皆無といっていいでしょう。日本の大企業に必要なことは、大規模なリストラであり、政府がすべきことは、雇用の異動をさせることです。
その為には、従来の派遣業者に任せるのではなく、新しい雇用を生むマーケットを創造し、直接雇用を流動化させることです。公務員には、自衛隊、警察などを除き労働三法を与えればよく、弱い労働者を市場にだすのではなく、強い或いは市場に出しても困らない労働者を市場にだしていくことです。
今日の東京株式市場は、シカゴ日経は、それほど売りこまれていなかったのですが、NYダウの下落、オバマ政権が、GM,クライスラーが提出した再建案に対して否定的決断をしたために、大幅安となりました。正直ここまで下がるとは考えていませんでした。今日一日で含み益も大きく棄損しました。
ただ、一部の企業は、今後増資をしなければならない状況となっており、かつ、株価が低いと増資もおぼつかないという状況になります。ある企業などは、製品在庫を担保にして資金を借り入れている状況となっているようです。
今の経済状況を甘く見ていると恐ろしい世界が日本に充満します。
- かすむドル守り切れ 米国債最大顧客アジアの叫び gikou89 2009/3/31 01:09:20
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