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さよなら断末魔パパブッシュ米連銀009年9月30日。米銀狙い討つ中国政府の乾坤一擲、米株式市場完全轟沈か。
http://www.asyura2.com/09/hasan64/msg/414.html
投稿者 のどけからまし 日時 2009 年 9 月 04 日 14:14:41: 04x5ijHvlmAy.
 

緊急性を感じるため,号外として以下投稿。

この9月1日のベンジャミン=フルフォード氏の米国インターネットラジオ向けインタビューを聴取し、書き重ねているうちに、時間があっという間に過ぎてしまった。


ゴールド価格が急上昇している。2、3日の間で,1オンス当たり50ドルほどの上昇となっている。このあと、香港が,ロンドンに置いていたゴールドを中国に移管することを発表した。また,以下に書くように先週末から,中国での動きが慌ただしくなっている。この中国の動きについて,ベンジャミン=フルフォード情報(英語インタビュー)から第一次情報として聞いて驚いている。何かが起きている印象が拭えない。


フルフォード情報は、数ヶ月前から、今回の総選挙では与党が100%完全敗北をする、と報告していたが,まったくその通りとなった。なぜ,それを言えたかというと、50人の与党政治家を抱える日本人権力ブローカー(いわゆるフィクサー)の某氏(彼の区民会館での講演会では驚くべきことにこの人物の実名を挙げている)を永田町のオフィースに訪れ、インタビューをして、今回の結果は惨憺たるものとなると,聞かされていたことを日本の講演会では伝えていた。

さて9月1日(米国時間)のフルフォード情報(英語での米国ラジオインタビュー) 
(これは、日本の総選挙結果直後、それを世界に報告するために録音され、米国の9月1日に放送された。)。

米国インターネット世界で、高度に情報が集積されており,非常に影響力の大きいオルタナティブニュースサイト、Rense.comで彼は毎月第三水曜日に定例で40分位、ゲストとしてラジオインタビューを受けている。この数ヶ月すべて聴取しているが、彼はここで、来る9月30日(予算年度末)にFed (米国中央銀行の愛称、フェッドと発音する)が倒産する、これは100%確実、と毎月繰り返して報告をしてきた。情報源は,女王の諜報当局であるMI6の長官(インターネットで実名はすぐ出せる)、英国王室メンバー(女王の第一いとこ)、銀行家エドモンド=ロスチャイルドの第一いとこ等だと言う。彼らがこれまで提供してくれた情報はどれも重要でかつ,言った通りのことが起きた、だから今回受けている情報も100%の確度精度を持っていると考えているという。複数の信頼できる情報筋から、何度も確認、裏取りをしているという。この慎重さは、米国メディアの世界で職業的ジャーナリストとして訓練を受けて来た人間の取るごく普通の態度であり、高度な職業的訓練を受けていない自称インターネットジャーナリストと異なる点だ。

2009年7月22日ラジオインタビューにて。0:45地点での発言。

http://www.youtube.com/watch?v=46ScPFDSCTQ

” I am pretty almost 100% sure the Fed will be bankrupt September."
「 この9月に、フェッドが倒産することは、ほぼ100% 確実です。」(9月とは、具体的には予算年度末の9月30日のこと)

さて、最新の彼(9月1日放送分)は何を言うのか,楽しみにしていたが、この点は結局,不動だ。

http://www.youtube.com/watch?v=5JShiEiLJa4&feature=related


9月30日に,アメリカは,デフォルトする、と。幾度もこれまで繰り返して述べているが、9月30日は予算年度末だが、Fedは支払いが不能になるため,破産するのだそうだ。で、今回さらに一歩踏み込んで、このデフォルトについて,国民に知らされるのは(その一週間後の)10月7日であり,遅くても10月22日である,と具体的な日程まで断言している(2:20)。ここまで具体的な日付まで提示されるとなるとこれはインサイダー情報そのものと言える。上記に示した複数の情報ソースに基づくもので,彼ら権力内部のインサイダーは,Fedの、このタイミングでの支払い不能の事実を確実に知っているということらしい。

それにしても、これほどの重大事,つまり,世界の歴史が変わってしまう契機を孕むFedの崩壊するとの断言。ここまでして数えきれないほどの回数で彼が世界に向けて言うのは、もう、彼のジャーナリストとしての,作家としての職業生命をかけての発言だといえるだろう。これが外れれば、彼を信用する人は世界にいなくなってしまい、社会的生命が終わることになってしまうため、極めて,危険な発言といえる。英国側情報が余程確度・精度が高いということなのだろうが、それにしてもこれを言っているのは,世界広しといえど、わずかに日本国籍を持つ彼だけなのだ。なにせ米国民に広知される具体的な日程まで言っているのだ。非常に勇気のいる、無謀と隣り合わせの発言だ。逆に、仮に、これが正確だったことが後日判明したら,彼は,この時代の、最も高度で最深部の情報を握り,それを日本のTokyoから世界に伝えていた偉大な調査ジャーナリストだったとして,栄誉の名前が残ることになる。日本社会としても彼の栄誉に浴することになる。

さて、気になるのは,日銀は,金(ゴールド)本位制に戻そうとしているが、これを米国側(つまり後述するパパブッシュ一味のこと)が,それをやるなら,日銀の委員を殺すぞとの脅迫を受け続けているという彼の報告だ(金本位制度への復活は、Fedの廃止を意味する)。

"US and Japan are the two counties that are blocking implementation of new financial systems."
「米国と日本が新しい金融制度の(世界的)導入を妨害している二つの国」とし、日本がなぜ妨害する側に回っているかというと日銀委員が,米国側から金本位制シフトに合意するなら命はないぞ、と脅されているからだという。で,世界の当局は金本位制度復活を準備しているようなのだ。

*フルフォード氏は,別のところで、金や銀では裏付けには不足で,他のものも使うべしとの立場を表明している。ちなみに、ケインズは、現物に裏付けられた通貨制度で金や銀だけでなく、他の現物も合わせて使えという研究を出している。今回の復帰は,このイアデアが実現されることになるかもしれない。これはあくまで私自身の見方だが、例えば,世界に広く存在するものとして銅や木など。

日銀は,金本位制への復帰を具体的日程に置いていることが察せられる(個人的にはこれが行われるなら,日米欧で世界同時に行われると見る)


また、この最新情報では、極めて大きな情報として、前日得たばかりだがとして8月31日の中国の雑誌記事を紹介している(0:57)(彼の大学時代の専攻は中国語ないし中国だったと記憶する)。これは中国政府が、米国6銀行の発行した店頭取引デリバティブ契約を、中国国営企業は順守しなくてよい、という決定を下したという。これはしばらく置いて,来週あたりに世界に発信されるだろう、という。


これが意味することは、米国6銀行(6つの主要銀行という意味だろう)が,破産する,ということだと言う。(ちなみにこうしたデリバティブ取引をアジアで展開しているのはゴールドマン、JPモルガンなどだ)

(この放送があけてからの米国ゴールド(金)市場だが、1オウンス、953ドルだったのが、977ドルにジャンプしているので,驚いた。また現時点で992ドルになった。この情報との関係かどうかは不明だが、この位の跳ね上がり方は数ヶ月ぶりだ。)

非常に大きなポイントは昨年の米国株式市場の落ち方が45度だったとすると、この米銀倒壊により怒るクラッシュは,90度、つまり垂直直下するという。(2:40)

したがって、米国株を持っている人は、これを直ちにすべて売り払え(sell right now)という。Get out! while you still can. 市場から逃げ出せるうちに逃げよと叫んでいる。


で、調べてみると、中国国営企業が,中国政府からデリバティブ契約の順守の必要なし(負け金を踏み倒してかまわないということ)、との通達(手紙)がなされたと言うのは,ロイター電も8月31日付で伝えていた。非常に目立たない扱いだ。

http://www.reuters.com/article/marketsNews/idUSPEK36146520090831

”BEIJING, Aug 31 (Reuters) - A weekend report that Chinese state-owned companies will be allowed to default on commodity derivative contracts provoked anger and dismay among investment banks on Monday as they feared a damaging precedent.”


「北京発、8月31日。(中国政府は)中国国営企業(SOE)はコモディティーデリバティブについてデフォルトしてかまわないと伝えたという、その(雑誌の)週末レポートが,この月曜、投資家銀行の間で,怒りと狼狽を引き起こしている、というのも、ダメージとなる先例を恐れているからだ。」


"China's SOE regulator, the State-owned Assets Supervision and Administration Commission (SASAC), has told six foreign banks that SOEs reserved the right to default on contracts, Caijing magazine quoted an unnamed industry source as saying in an article published on Saturday"

「中国の国営企業規制当局(SASAC)は海外6銀行に対し、SOEは、契約をデフォルトする権利を保持する、と伝えたと、匿名の産業情報筋がCaijing誌に語ったと土曜日の記事で引用している。」(フルフォード情報はロイター電ベースではなく、この雑誌からの直接の一次引用となっているようだ。このあとにロイター電が出た)。

これは中国政府が,中国国営企業にデリバティブ契約を発行した米国銀行などに,国営企業は支払いを拒否できるとの手紙を郵送したという意味。

”But at least Air China (601111.SS)(0753.HK), China Eastern (600115.SS) and shipping giant COSCO (1919.HK) -- among the Chinese SOEs mired in huge derivatives losses since late last year -- had issued letters to banks, said the Singapore-based bank source, who said he had heard of the letters and that they were all in the same format.”

「しかし,少なくとも,中国航空、チャイナイースタン、コスコなどの国営企業〜昨年デリバティブで巨額損失を出しているのだという〜は既に、銀行に対して、(デリバティブの)支払いをしない旨の手紙を送っている、と某シンガポール拠点の銀行筋が言っており、この情報筋は合わせて、わたしもその手紙が一律の内容(で中国政府によって郵送された)と聞いているという。」


”SASAC took over the job of overseeing SOEs' derivatives trading from the securities regulator in February after several Chinese firms reported huge losses from derivatives.”

「中国国営企業規制当局は、デリバティブでの巨額損失を受け,今年2月から,国営企業のデリバティブ取引の監督業務に乗り出した。」

ロイターは,この記事を同日、アップデートしている。
http://www.reuters.com/article/marketsNews/idUSPEK1183220090831

”A government official said that the Bureau of Financial Supervision and Evaluation under SASAC was handling the issue. The official declined to be named and did not elaborate.”

「某中国政府高官は匿名を条件に、SASAC管轄下の担当局がこの問題を取り扱っているがこれ以上のことは言えない、と語った。」

"A Chinese agency said they reserve the right to walk away from bad derivatives contracts and that stirred up a lot of worry not only about the stock market but soybeans as well," said Paul Haugens, vice president at Newedge USA.

「ニューエッジUSAの副社長にポール=ホーゲンによると、1人のある中国当局関係者は中国国営企業はタチの悪いデリバティブ契約については債務履行を拒否する権利、踏み倒していいと言っているが、この発言によってわれわれは非常な懸念にかき乱されている。それは、株式市場だけでなく、大豆などのコモディティー市場についてもだ、と。」


つまり、米国銀行(ロイターは,「米国」6銀行とせず、「海外」の6銀行としているが、フルフォード氏は米国6銀行と2度、言っている。米国というのが仮に推測だとしても、まず、米国の銀行だろうとは想像に難くない)とのデリバティブ契約を中国政府が,一方的に破棄する、負け金を支払わない、という挙に出た模様だ。これが本当だとしたら、これはチャイナリスクの典型で,今回はあまりに劇的な内容だ。銀行幹部に激震が走り真っ青になっていることが手に取るように分かる。番組で,インタビュアーともにフルフォード氏の言う通り、大変なことになるだろう。つまり、米国巨大銀行破産へとつながる可能性だ。中国はこれまで,米国高官との協議で,非常に怒りと苛立をぶつけてきていることが幾度も報道されている。貴国金融街はポンチスキーム(詐欺)専門じゃないか、ということだ。中国幹部は米国よ地獄に落ちろ、との言葉を吐いているとの情報も入っている。怒り心頭なのだ。

別途、後述するロンドンの英国人ジャーナリスト、クリストファー=ストーリーは,この7月31日に中国代表団は150人を引き連れ、2日間訪米し(このこと自体は米国で大きく報道された),オバマに最後通牒の手紙を手渡ししたしたと報告している。実はパパブッシュ一味は中国のカネも盗んでおり、中国側がこれを返せというにもかかわらず、彼らはオバマ含めまったく返してこないのだそうだ。で、最後通牒ということになったという。返済期限はこの8月7日。エリザベス女王側の最後通牒も諧調を保ち、同日だったという。

デリバティブ踏み倒し令により、中国は、結局、いよいよ決断したということだろう。ウォールストリートの銀行筋の連中は,傲慢で鼻歌まじりで何もしない。今まで我慢して来たが、もう,我慢ならない、灸を据えてやる、乾坤一擲(けんこんいってき)、ギャフンと言わせてやる。この際、いっそのことなぎ倒してやる。こんな決断をした感じを受ける。今回、デリバティブ負け金を踏み倒せという指示を国営企業に出したタイミングは,この8月7日の最後通牒を出したというが、このあとのタイミングと重なっていることは事実だ。


そして、実は,Fedが破産するというのは、われわれの想像を絶する舞台裏があるようなのだ。簡単に言えば,権力エリートネットワーク内での分裂だ。英国女王とパパブッシュ一味(シオニスト含む)のけんかだという。2006年、Fedを所有するパパブッシュ側が女王の巨額資金を盗んだ事件だという。(Fedは実際は商業銀行メンバーシップに基づく商業銀行互助会・組合のことであり、これをパパブッシュ一味が所有しているという意味)

それは,カナダ系ジャーナリスト、フルフォードだけでなく、英国ロンドンを拠点に半世紀を超えるキャリアを持つ超ベテラン英国人金融ジャーナリストクリストファー=ストーリー(オックスフォード大学出身)の週に一度出される、あまりに、そして、あまりに詳細な報告に詳しい(この詳しさにいつも息がつまりそして頭が痛くなるほどだ)。

彼のサイト
http://worldreports.org/news
白髪の紳士が彼。
http://www.youtube.com/watch?v=FFA4B1rCKvg

ストーリーによると,パパブッシュ一派が女王側から盗んだカネは総計75兆ドルに上るという。ことの初めは,女王が、G7各国を援助するために54兆ドルを調達し,米国のバンカメ口座に送金したところ、ニューヨークFedの指示で,ニューヨークメロン銀行が、これをインターセプトし,別の銀行に移し替えてしまったという。これは2007年6月に発生し,その直後から,ストーリーはこの事件について,今日まで、一貫して報道していた(彼のアーカイブを見ればその記事が残っている)。で盗んだカネをパパブシュ一味はデリバティブ市場に投入してきており、女王側が返せと言っているのに、のらりくらりで結局,今に至るまで返してこないことに,女王側は怒り心頭に達しているという。悪いことに、この資金の調達先が,サウジ王であるという。つまり,英女王とサウジ王,そして,上記のように中国をもパパブッシュ一味は敵に回してしまったということのようだ。これで,国際社会の権力エリートから,鼻つまみ状態、村八分に追い込まれたという。つまり裏世界ではこのようなことが起きていたようなのだ。


で、これはフルフォード本人が認めているように,激怒している英国王室側が積極的にインサイダー情報を有力ジャーナリストやインターネットを通じて流しているもので、したがって精度や確度が高いというのだ。女王側が,パパブッシュ一味を追いつめるためなのだ、という。ストーリーによっても、パパブッシュ一味は世界の権力ネットワークから鼻つまみ、村八分、孤立化させられているという。女王側から何らかのカネをやるから、Fedを手放せと促されているが(つまりFed解体し,金本位制の中央銀行を財務省下に新設するからということ),これを峻拒しており,完全に孤立を深めているという。


もう1人、オーストラリアが誇る最高のジャーナリストの1人で,英国を中心に活動しているジョン=ピルガー、上記のストーリーともにオバマは大学を出てからすぐにCIA工作員となっており,22年のベテラン工作員である、と言う趣旨の報告をしている。彼の出生地問題を調査するため彼の経歴を調査した女性弁護士Orly Titzは,彼がこれまで,33回、社会保障番号を変えているという報告をしていた。弁護士を除く,
この3人のジャーナリストの報告によると,オバマはパパブッシュ勢力の一員だという。

ピルガーの報告
http://www.youtube.com/watch?v=C62KAmMzu0E

ウィキー辞書で解説される彼
http://en.wikipedia.org/wiki/John_Pilger

すべて、女王側(諜報当局であるMI6)、英国関係者が英国連邦下の有力ジャーナリストに情報を流している模様だ。つまり、英連邦である,カナダ(フルフォード)、イギリス(ストーリー)、オーストラリア(ピルガー)の有力なジャーナリストが情報アウトレットとして起用されている感じだ。実際、この手の情報が,アメリカ人ジャーナリストからはまったく出てこないのだ。女王側の情報攻勢に対し,パパブッシュ側の反撃情報,例えば,王室、英国政権のスキャンダル情報などは待ったく出て来ていない。


クリストファー=ストーリーのところに、もっとガンガン,この手の情報を書いてくれという米国政権内部の関係者は諜報当局の連中からの激励のメールが来ていて驚いていると書いている。つまり,パパブッシュ一味が政権内で孤立化を進めている様子が伝わって来る。


これは裏情報だが,表世界をみていると、英国政府(女王の代理人)とオバマ政府(パパブッシュ一味)が,劇的で決定的な分裂をしていることは間違いない。

この3月にオバマを訪れたゴードンブラウンに対し,オバマ側は歓迎パーティー、共同記者会見、大統領執務室での英国旗掲揚を一切省略、英国首相との恒例のキャンプデービッド一泊もなし、多忙を理由にオバマのブラウンの議会演説への不参加、オバマ側の贈り物が人を馬鹿にしたような、25枚のハリウッド映画のDVD(E.T.とかサイコとかの作品)で、さらに十分手は込んでいて、英国のフォーマットでないため,英国ではみることすらできないシロモノのそんな贈り物を敢えてしていた。

アングロサクソン巨頭である英米超大国の首脳が交換する贈り物とは,通常歴史的に品格と重みのあるものばかりである。英国民を最も激怒させたのは、ブレアがブッシュに2001年にギフトしたウインストン=チャーチルの、この世にたった一つしかない貴重な胸像が大統領執務室に置かれていたが,ブラウンに対し,オバマが、これは持って帰ってくれと突き返した事件だった。ブラウンは、いや,これは911事件を思う英国民からの友情の象徴としての贈り物ですから,どうぞ,博物館にでも収蔵願いますといったのにもかかわらず、引き取らないならということで,オバマは米国の英国大使館に,これを送り返すということまでした。普通、人間、そこまで無礼なことするか?これほどの侮辱は,まったく信じられない。

これは、お膳をひっくり返す,明らかな敵意に満ちた挑発的な振る舞いだろう。この訪米での扱いは英国民を怒り狂わせた事件だった。このように、外交儀礼に十重に反する信じがたいほどの失礼を与えており、英国民を激怒させた経緯があった。この事件は米国メディアではすべて地味な扱い、瑣末扱いだったことも、英国民を激怒させた。しかもメジャーニュースとして伝えない、この重大な無礼さを重大と考えないアメリカ人はどうかしている,と怒ったのだ。つまり特別な関係にあるとされる英米の、いわば100年の恋(実際は150年位だが)も一度で覚めた,そんな事件が起きた。とにかく異常としか言えない。つまり、表の報道では,この両国の,険悪な様子は多少は報道されていたが、皆、この意味をつかみかねていた。一体これは何なのだ、と。

しかし、クリストファー=ストーリーの報告で,裏話が分かり,完全に納得がいった。やはり、どうも、お仲間だった貴族間の、盗み事件を契機にした激しい喧嘩別れ、カネを返せ返さないの仲間割れのようなのだ。

http://www.youtube.com/watch?v=Ufl4mzP8nvE&feature=related
http://www.youtube.com/watch?v=09jvqFdTmt0&feature=related


ただ、オバマが現時点で、パパブッシュ側に立っているのか,それは注意をした方がいいというのが私の立場だ。むしろ、実際は寝返っている可能性、つまり二重工作員という立場も想像される。オフショアで富裕アメリカ人が税金逃れのための口座を持てなくなるところまで追い込んだのはオバマその人だからだ。パパブッシュ側悲願の豚インフルエンザ推進に積極的であるのも彼だ。慎重に観察が必要だろう。オバマはFedや金融街を倒そうとする中国側の流れをサポートしている政権内勢力を手を結んでいると見ているのはロシア諜報当局SBRだ,と以下のアイルランド女性ジャーナリストは紹介してはいる(この人については私は距離を置いて見ているが)。

http://www.whatdoesitmean.com/index1270.htm

2千年以上に遡る通事的な縦糸と現在の共時的横糸を掛け合わさないと,舞台裏と今、目の前で起きていることをうまく理解できない。彼が、25年経済記者をやってきて最も驚愕したことのひとつは、欧州、アジア、中近東などの、王侯貴族等の裏世界の資産は1000兆ドルにのぼることだったという。これはこれら王侯貴族(日本のそれも含む)に確認したら、そんなものだろうと言われたという。本当かと思うが、彼の話を聞くと,理解できる。よく,ゴールドは,オリンピックプールの三倍分ほどしかないと喧伝されているが、6000年以上前からの世界の王室が地下的に蓄積しているゴールドの総量はとんでもない量なのだという。ゴールドを巡る歴史の話は数千年単位の展開なのだ。また彼らの裏世界には独特の金融制度や、問題が発生した場合に解決するための裁判制度ももっているという。

これらの情報に私も愕然としていることが多いのだが、新聞やテレビに出て来る情報(特に日本語だけで)は,最後の最後の上澄みでしかない。これらを使っていても非常に残念だが,正確には物事の判断はできない。

裏世界から表世界のデリバティブなどに投入された資金が、8京円というデリバティブ想定元本契約となっているということのようだ。世界のGDP総計がたったの60兆ドル、1京円の3分の2だ。道理で、計算はやっとそれで合って来る。今回、裏の世界と表の世界の異次元が交錯してしまったのだ。店頭取引(OTC)デリバティブというのは,われわれの想像を絶する空前絶後のアングラマネーの世界、マネーロンダリングの世界、シャドーバンキングの世界なのだ。

ここには書かないが、Fedの情勢が非常に悪化していることはアメリカ系の情報で十分わかっている。彼らバランスシートの異常な劣化は,もはや絶望的なことは明らかで、フルフォード情報がなくても,彼らの倒産が時間の問題であることは察することはできる。先日、今年末までにファニーマエ、フレディーマックの無価値なMBS, GSEに対する巨額買い増し($1.45 trillion=140兆円)するとの決定をしたが、これなど狂気の沙汰だが、バーナンキらFedは自爆行為として認識して、いわば明確な意図のもとにやっていることは明らかで、バランスシートの劣化は、もう回復できないまでになる。この行動によりドルが下がっていくことも避けられない。これらを分かっていてやっている。うがった見方をすれば店閉まいの行動にしか映らない。Fedは倒産いたしました,特に,この不良債権を大量買い増した行動が直接の原因となってしまいました、どうもあいすみませんでしたなどと弁明するための準備なのかと思いたくもなる(ただし、市場操作資金が切れて来ているため新しい原資入手とそれを流用する目的とも考えられる。)ただ、もう、Fedが切れるカードはなくなりつつある。そもそも今回の天文学的負債の処理は既成の近代経済法制度の予定した限界を超えてしまっており既成制度内では処理不可能だ。資産劣化はもう止まらない。新しい次元の地平でしか,解決できない。

このところ、米国株が大変な上がりかたをしていたが,これは,すべて,不良債権を買うとして引き出した公的資金を流用しての政府当局の介入による演出であること(一般には知られていないが、米国には財務省主導で各種市場操作を推進許容する正式で特異な法制度があるため,基本的に合法なのだが,そんなことでいいのかというかなりの問題がある。長くなるので別の機会でこれは説明したい)、その資金が底を突き始め,体力の限界、息切れがきていること、今落ち始めているが,もう2度とラリーは戻ってこないこと、操作資金が切れた段階での株価暴落は、この意味でも避けられないことなど、詳しく書きたいが,今回はここまで。(イラク戦争以降、初めて日米共同介入となって今日至っている。両国ともに、株価が上がるための、つまり売り上げがあがるという実体経済の上昇はゼロというよりマイナスであり、日米政府によりジョイントで虚空に打ち上げられた花火ショーに過ぎない)。


米国は1933年に、Federal Reserve Actという法律により、金融政策と通貨政策について、政治部門(政府、議会)から外部委託、民間(Fedという名の商業銀行互助会・銀行協会)に委託した、民営化を行った、非常に特異な国であること(財務政策は財務省管轄で残っている)。早い話、金利や通貨については,政治家先生や官僚諸氏より,われわれカネ貸しの方が、詳しいですぜ専門家ですから、だから,それはわれわれにお任せください、そういえば、そうかも、となったのだ。ただ,その法律は,違憲立法審査権に照らすと、完全に違憲であること、したがって民法的に言っても、彼らが決めた金利、通貨政策の結果発生した米国銀行協会側の儲けは,80年近く、彼らの不当利得になっていること。アメリカはカネ貸しの力が圧倒的に強く,司法も彼ら寄りであり、機能できない状態だ。これらもいつか項をあらためて説明したい。

裏舞台で実際には何が起きているのか、フルフォード、ストーリー情報を軸に分析を書いたものを手元においているが、あまりに長くなっているため,今回はやめておき,この号外版だけにしておきたい。

かなり状況が慌ただしくなってきている。パパブッシュ一味、そして、Fedの年貢の納め時が近づいているようなのだ。歴史的な秋になるかもしれない。


 

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13:07
2009/11/23 13:08

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