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http://netallica.yahoo.co.jp/news/70942
バカ番組をタレ流すTV局の改革は上層部一掃しかない
2009/3/22 10:00
テレビ不況、テレビの凋落がいわれているが、慌てふためいている局の上層部やTVマンは大きな変化に耳を傾けた方がよさそうだ。
このところ、話題になっているのはニュース番組の視聴率が高くなっていることだ。再三指摘している通り、NHKの19時「ニュース7」が20％近い視聴率を記録し、テレビ朝日の「報道ステーション」が時に20％を超えることがあるなど、社会の関心事をきちんと取り上げる番組が好調である。不況で在宅率が高くなっていることとも無縁ではないが、視聴者は意外にもテレビに戻っているのだ。
あるテレビ関係者がこう言う。
「実は局内でも話題になるのがテレビ全体の視聴率が下げ止まり、逆に上昇している点です。一時は若者のテレビ離れが急速に進んで、なのに若者向けの番組しか考えないテレビに中高年がソッポを向いて、結果的に誰もテレビを見なくなっているといわれた。テレビはネットで見る時代になるともっぱらでした。しかし、帰宅してまでネットでテレビを見ないし、自宅ではくつろぎながらまっとうな番組を見たいというのが視聴者の本音です。ニュースの高視聴率はその表れです」
それについてはスポンサーもわかっているようだ。16日付の朝日新聞朝刊のコラム「TVレビュー」で、大手制作会社テレビマンユニオンの重延浩会長もそんな風潮について「今はスポンサーもこの報道を大切にする傾向を支持し、提供の申し出が増えている」と書いている。
しかし、このことをまったく理解していないのがテレビ局である。上から下まで視聴率至上主義で、芸人を集めてバカ騒ぎを繰り返し、ひな壇バラエティーを連日連夜、放送している。それで視聴率に一喜一憂していることが負のスパイラルとなっていることに気がついていない。
「そもそもスポンサーは視聴率だけを狙って提供しているわけではありません。TVマンはそのことを踏まえて、ニュースなりドキュメンタリーなりを制作し、視聴者の期待に応えるべきです。それで各局がジャンルの異なる番組で勝負するのが理想的です。それには上層部から変わらないとダメだし、若返りを図るしかない」（放送ジャーナリストの小田桐誠氏）
それができないならアホな上層部を一掃するしかない。そうしないとテレビに明日はない。
（日刊ゲンダイ2009年3月19日掲載）
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