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http://www.news.janjan.jp/media/0804/0804044245/1.php
あらたにす 双方向時代の一方通行メディア
神林毅彦2008/04/05
朝日、読売、日経新聞が立ち上げた「あらたにす」というサイトが何か｢新しいこと｣を提供していると見ている人はほとんどいないのではないか。大新聞の個々のサイト同様、マルチメディアがまったく駆使されていない。映像も音声もなく、画像も豊富でない。ただのリンクをまとめたサイトにすぎない。
日本の大新聞である日本経済新聞、朝日新聞、読売新聞が「叡智を結集」するという。一体何事か？
「あらたにすとは」の説明によると、３紙が１月末に立ち上げた同ウェブサイトなど「新しいことを次々生み出していきたい」ために｢叡智を結集｣するというのだ。
しかし、「あらたにす」というサイトが何か｢新しいこと｣を提供していると見ている人はほとんどいないだろう。大新聞の個々のサイト同様、マルチメディアがまったく駆使されていない。映像も音声もなく、画像も豊富でない。記事をクリックすると、それぞれの新聞社のサイトの記事にリンクされるようになっている。ただのリンクをまとめたサイトにすぎない。
さらに、ここ数年、ジャーナリズムに大きな変化をもたらしている重要な点が相変わらず欠如している。それは、メディアが双方向性（interactive）になったという点だ。読者や視聴者が一方的に情報を受け取る｢講義形式｣のジャーナリズムの時代は終わっており、今や、彼らの声を反映させる議論促進型のジャーナリズムが主流だ。
アメリカの例をいくつかあげよう。昨年末に北東部ニューハンプシャー州で興味深い論争が起きた。大統領選挙の予備選を目前にした同州の州都コンコルド市（人口４３０００人）の新聞「コンコルド・モニター」は１２月２２日、共和党から立候補しているマサチューセッツ州の元知事であるミット・ロムニー候補を大統領には投票すべきでないという異例の社説を出した。
「異例」というのも、大半の新聞社は、どの候補が大統領にふさわしいか、州を代表する上院議員に適しているかなど、社説で特定の候補に対する支持を表明するからだ。そのため、自分の意見をころころと変えるロムニーには票を入れるべきでないという「コンコルド・モニター」の社説が全米の大きなニュースとなった。
２２日(土)に社説が掲載されると、国内外から｢津波のような反応｣があったという。２、３日のうちにその数は５００近くまで達した。そこで同紙は２６日(水)の紙面１ページを使い、寄せられた意見の代表的なものを掲載した。現在もそれらの意見をウェブ上で見ることができる。
同紙の編集主幹であるフェリス・ベルマンは次のように答えてくれた。
「我々は多様な意見を掲載することをポリシーとしています。また、健全な議論を促進するため、我々の社説や記事に批判的な意見を注意して選んでいます。ロムニー候補に関する社説ではおよそ半数が我々の意見を嫌うもので、残りの半数が我々を祝福するものでした」
また、今年２月２１日ニューヨーク・タイムズ紙が、共和党大統領候補であるジョン・マケイン上院議員はビッキー・アイスマンというロビイストと男女関係があったのではないかと１面で報じると、多くの読者が同紙のサイトにまたも津波のような意見を送ってきた。その数は先月末時点で２４００通を超えている。また、同紙は２月のスーパーチューズデーという大統領選の予備選が最も多く行われた時も、予備選のあった州の有権者およそ１８０人にインタビューをし、彼らの声を同紙のサイトで聞けるようにした。
米メディアと読者、視聴者とのやりとりはインターネット以前から存在した。地方紙の記事でも、もちろんすべて署名記事で、記事の一番最後には記者の電話番号まで記してあった(現在は記者のメールアドレス)。
この点においては、市民メディアのオーマイニュースやJanJanなどはウェブ開設当初から読者の意見が反映されるようになっている。しかし、大メディアにおいては、その機能がインターネットが普及して１０年以上経った今でもほとんど存在していない。
２年前、日本テレビ系列の「いつみても波瀾万丈」という番組に自民党の片山さつき議員が出演した時、番組では片山を「改革のマドンナ」、「たぐいまれなる頭脳を持った美しき戦士」だと絶賛した。番組の最後は、片山が「日本のサッチャーになるのも時間の問題ではないでしょうか」と司会の福留功男がしめくくった。この番組に関してアメリカのメディアに記事を書くにあたり、福留がなぜそう思うのか疑問だったため、福留に何度か連絡したがまったく返事がなかった。
福留だけでない。フジテレビ「報道２００１」のキャスター黒岩祐治やテレビ朝日の｢サンデープロジェクト｣の田原総一朗などは彼らに対して高まる批判にまったく答えようともしない。自分たちで著書を出すにとどまっている。この点でも日本の大メディアは双方向時代の一方通行メディアといえる。
｢叡智を結集｣して｢新しい｣ことをしていきたい朝日、読売、日経が始めた「あらたにす」も相変わらず一方通行で、｢俺たちの言うことを聞け｣といわんばかりの「講義形式」メディアから脱却できていないのだ。
(敬称略)
参考
「あらたにす」
「あらたにすとは」
コンコルド・モニター１２月２２日社説
“Romney should not be the next president”
コンコルド・モニター12月22日社説に対する読者からの意見
２００８/０２/２１ The New York Times
“For McCain, Self-Confidence on Ethics Poses Its Own Risk”
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