少し古い記事だが、2008年1月23日付けのBusiness Weekに、米国経済のどのぐらいがバブルだったのかを解明しようとする記事が掲載されている。

How Real Was the Prosperity?
We're just beginning to figure out how much of the nation's recent growth was the result of a credit-induced frenzy. Here are some guideposts （米国の最近の成長のどのぐらいが借金で生まれた狂乱の結果だったのか？解明は始まったばかり）
http://www.businessweek.com/magazine/content/08_05/b4069000016691.htm

あらゆる分野でバブルだったのが、ここでは記事の中の個人あるいは消費者のバブルに絞って紹介しよう。

「（個人消費に関して）賢明な人の鉄則は単純。収入を超える消費をしない。長い間、米国経済はこの鉄則を守ってきた。1960年代まで、インフレ調整後の個人消費は基本的に、GDPを基準とする経済全体の成長の後を追ってきた。経済の先をいくこともあれば、遅れることもあるが、それは数年の間で、決して長期にわたって続くことはなかった。

このパターンが変わったのは1990年代以降のことだ。2007年第三四半期現在、この10年の消費の伸びが3.6%であるのに対し、同期間のGDP成長率は2.9%。このギャップは巨大である。過去そうであったように、過去10年の消費者支出が経済の後を追っていた場合、米国の消費額は年額で6000億円少なくなる。2001年以降の過剰消費は総額約2.7兆円（3兆ドル）に達する。」（引用）

この後、消費者向け融資額の伸びについても触れているのだが、1997年以降、過去10年の4.2%から7.5%へと急激に伸びたようだ。そして、その差から生まれた総額は同じく約2.7兆円（3兆ドル）。つまり、米国民の過剰消費はほぼ借金によって行われたことを意味する。

当然、米国民はこの自分たちの借金を返さなければならない。借金を返せるほど収入が増えればいいが、現在起きていることは、住宅価格の低下や失業者増など、その逆であり、この先何年もの間、賃金が上がる可能性は限りなくゼロだろう。にもかかわらず、銀行救済などによって国の借金はますます巨額になっている。つまり、国民個々人でさえ自分たちの借金を返せるかどうか分からない状況で、米国政府は借金を積み上げていることになる。

「米国の消費停滞が世界経済を弱体化するのかどうかは、分からない。米国民が輸入される液晶テレビやスターバックスコーヒーを買う量を減らす可能性が高いかどうかも不明である。もう一つの疑問は、米国での消費不振がどの程度海外への事業投資に影響するかだ。中国やその他の地域では、米国の需要に応えるために工場が誕生しつつある。しかし、もしその需要が落ちたら、どうなるのだろうか？」（引用）

現在世界で起きていることは、まさに需要が落ちて生産過剰になった状態である。少なくともこの数年米国の需要が回復することはない。

メモ（09/10/05) − 追い詰められるアメリカ
http://ootw-corner.asablo.jp/blog/2009/10/05/4615813

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