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株式日記と経済展望
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http://blog.goo.ne.jp/2005tora/
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最大の問題点はアメリカが中東に介入するあまり、東アジアを中国に
譲るという選択をすることです。米中談合で沖縄や台湾を中国領にする？
2009年5月23日 土曜日
アメリカにとって、英国を失えば大西洋覇権を失い
日本を失えば太平洋の覇権を失い孤立する。
◆新冷戦時代『封じ込め政策』の復権 H16.03.22 山本英祐 江田島孔明
http://www.melma.com/backnumber_256_1361126/
■先制攻撃ではなく中国・ロシアの『封じ込め政策』にアメリカは軌道修正すべし■
（山本英祐）
アメリカの戦後冷戦時代の基本戦略は『封じ込め戦略』でした。これによりアメリカは勝利したのでした。
アメリカは中東イスラムへの先制攻撃戦略ではなく、中国・ロシアを主敵とした『封じ込め政策』に軌道修正すべきです。
すなわち”ケナンやスパイクマンの現実主義的外交政策に立ちかえれ”ということです。
中東などのユーラシア大陸国家への先制攻撃は軍事的リスク が高く、中東・アジアの他地域で同時紛争が発生すればアメリカですら制御が困難となります。
すなわち、バランス・オブ・パワーによる軍事的包囲網構築と対共産圏への経済封鎖措置を主体とする勝利です。
この『バランス・オブ・パワー』の地政学における理論的な支柱は、ニクラス・スパイクマン(*)による『リムランド理論』です。
またソ連・東欧共産圏封じ込め政策はジョージ・ケナンによ り提唱され実際に遂行されました。 彼は地政学者ではありませんが、現実主義的外交政策を提唱した外交官であり国際政治学者です。
＊ニクラス・スパイクマンNicholas J.Spykman
（1893-1943）アメリカ人 地理学者、地政学者
スパイクマンは、ランドパワーとシーパワーの境界に位置する地域をリムランドと呼びこの地域の地政学上の重要性を主張しました。特にリムランドの中でも海上に位置する英国と日本は軍事的に極めて重要な位置にあると主張しました。
そしてハートランドを取り囲むリムランドの国々と同盟し、ハートランドの勢力と対峙すべきであり、「リムランドを制するものはユーラシアを制し、ユーラシアを制するものは世界を制す」と主張したわけです。
アメリカはリムランド諸国と同盟関係を構築しパワーバランサーとして、ユーラシア大陸における覇権国家の膨張を抑止すべきであるという優れた理論です。
一方、ジョージ・ケナンは１９４７年、フォーリン・アフェアズにＸというペンネームで、「ソビエトの行動の源泉」と題された論文を投稿しました。この論文は忽ち大きな反響を呼び、（いわゆる”Ｘ論文”）外交論文としてあまりに有名です。
即ち、ソ連自身の内部矛盾により将来における崩壊を予言し、 ソ連に対抗するための有効な手段として封じ込め政策を打ち出したわけです。
戦後の冷戦において、アメリカはユーラシアを囲い込む地域すなわちリムランド(Rimland)に位置する国々と軍事同盟条約を結びユーラシア中央部に位置するソ連・東欧の共産圏を『冷戦』という形で封じ込め、結果的に崩壊させることに成功したわけです。
これにより戦後アメリカは、地政学者ハルフォード・マッキ ンダー(*)によるハートランド理論、すなわちユーラシアのランドパワー優位の理論を完全に否定することができたわけです。これはとりもなおさず、ニクラス・スパイクマンのリムランド理論やケナンの封じ込め政策の有効性が実践で証明されたわけです。
＊サー・ハルフォード・マッキンダー
Sir Halford J. Mackinder
(1861-1947)英国人。弁護士、地政学者、下院議員
主な著作：「英国と英国の海」(Britain and the British Seas)
ここでいうリムランドとの同盟とは、ユーラシア西側では、西欧諸国、トルコなどを含めたＮＡＴＯであり、東側では、日本や韓国との同盟です。
これによりアメリカ・英国といったアングロサクソン海洋国家勢力は、ユーラシア外延部の欧州と、ユーラシア東端のリムランド重要国である日本等による「ユーラシア包囲」同盟を形成しました。
そしてユーラシア大陸ハートランドに位置するロシアとその衛星国家（東欧）そして中国を封じ込め、バランス・オブ・パワーで世界平和を維持しソ連崩壊に成功したわけです。
■アメリカの中東戦争介入は戦略的大失敗■（江田島孔明）
何故アメリカはイラク攻撃直接のような下策をとったのか？
思うに国防総省や国務省もバカではない限りこうなることは予想してたと思います。しかし、彼らにはイラク戦争に突っ走る理由があったのです。
その理由は大きく二つであり、一つはイスラエルの安全保障（ユダヤとイスラムの出生率の差から長期的にはユダヤ人国家として維持できないことが明白なため、周辺国直接支配を狙った）、もう一つは石油直接支配による決済通貨をドルからユーロへ移行させないこと、つまりドル機軸体制維持です。
果たしてこの目的は戦争によって達成されるのでしょうか？短期的には達成できても、長期的には維持できないと思います。日本はそれに備えるべきです。
私は、歴史を学んだ立場から、ユーラシアの「ハートランド」を志向するマッキンダーの理論は誤っており、正しくはリムランド理論が地政学の指導理論であると考えます。
これは、米ソ冷戦で実証されています。
■中東への介入はアメリカに「ニ正面作戦」、「三正面作戦」を余儀なくさせる■
（山本英祐）
仮にアメリカが、中東とアジアの二つの地域での戦闘を時間差攻撃で行ったとしても、即ちイラクを安定化させて朝鮮半島を各個撃破しようとしても、思惑通りには行かないと思います。
中東イスラム諸国はアメリカ軍が中東を睨んでいるときは面従腹背ですが、アジアなどで戦争が勃発し、アメリカ軍がそちらのほうへシフトすると、今度はサウジやイラクやイランでテロや紛争が再び激化する可能性が高いと思います。
そして、結果的に、両地域で戦争が火を吹き、アメリカは「ニ正面作戦」場合によっては「三正面作戦」を余儀なくされ、最悪の場合には第三次世界大戦へと引火して行く危険な導火線となると考えます。
それゆえ、今回の中東への介入は大きな戦略的失敗だったと私も考えます。
アメリカはそれゆえ従来の『バランス・オブ・パワー』理論と同盟国と協力した封じ込め政策に回帰すべきなのです。
それこそが世界に安定と平和をもたらす唯一の方法です。
特に『中国経済』の強大化と中国の膨張拡大こそがアメリカにとっての最大の脅威です。
これを放置しておけば台湾や韓国やASEAN諸国は経済的に中国に併呑されて行くことになります。
メルマガライターの田中宇や大前研一などの反日売国奴言論人や「経済売国専門新聞」である日本経済新聞はこれを狙っているわけです。
残念ながら現在の日本のリーダーは無為無策でパフォーマンスだけで生き長らえている小泉政権です。
彼には全く国家戦略とか経済浮揚戦略などはありません。これが現在の日本に取っての『最大の不幸』なのです。
早急に『政界再編』による『救国政権』の樹立が不可欠でしょうね。
■アメリカの中東戦争介入が東アジア戦争を不可避にする■（江田島孔明）
日本にとっての最大の問題はアメリカが中東への介入のあまり、東アジアでのパワーバランサーの役割を放棄し、大陸勢力の中国、韓国、ロシアといった国々との間で衝突の危険が増すことです。これは、近未来における東アジア戦争が不可避になることを意味します。そういう事態を避けるためにも、英豪と連携し、アメリカの中の勢力均衡派、シーパワー派と連携しアメリカをかってのシーパワーに戻す必要があります。
イラク戦争後、世界のパワーバランスは崩れてます。アメリ カは世界の安定のためのシーパワーによる海上交通維持（戦力均衡戦略）より中東直接支配を選択しました。
ランドとシーの二正面作戦は無理がありすぎます。今後の展開を想定するに、イランとシリアへの攻撃は時間の問題です。伸びきった戦線を保持するためには核攻撃しかありません。短期的にはそれで中東を抑えることができても。中長期的にはかならず破綻します。モンゴル帝国やアレクサンダーのように。
その破綻に備えて、環太平洋連合（http://www.boon-gate.com/12/）を英、豪その他海洋国家と構築する必要があるというのが拙著の主張。これら諸国共同で制海権を保持する必要があります。
私が見るに、世界はアメリカの衰退から戦国時代を迎える可能性が高いとの認識が前提にあります。
昨年の火星大接近はこのことを暗示していたかのようです。火星は軍神マルスの星、すなわち、戦争の時代の始まりです。イラク戦争への参戦も決まり、戦後日本はこのような環境に無かったため、あえて、危機に目を向け、豪州や英国との安保上の連携を主張することが喫緊であると考えたのです。
最大の問題点はアメリカが中東に介入するあまり、東アジアを中国に譲るという選択をすることです。米中談合で沖縄や台湾を中国領にするという可能性を懸念すべきです。そうさせないために、英や豪と共同でアメリカをかってのシーパワーに戻す必要があります。事は一刻を争います。そのための枠組みが環太平洋連合なのです。
そこで、島国日本にとって、安全保障の観点から制海権確保が重要であり、海洋国家間の同盟を提唱したものです。制空権だけを持っていても、シーレーンで原油運べませんから。兵員を含む大規模輸送はいつの時代も船なのです。
■中東と北朝鮮で戦争が起これば第三次世界大戦に発展する可能性が高い■
（山本英祐）
私は過去何度もこの論文で主張しているように、次ぎの中東戦争の火種はサウジアラビアの「王制倒壊」の可能性が高いと予測しています。世界第二位の産油国であるサウジの王制倒壊によるイスラム原理勢力による政権樹立はアメリカは絶対に阻止せざるを得ないでしょう。
アメリカはサウジの石油地帯を確保するためにサウジへの大規模な軍事行動を開始せねばならないでしょう。
アメリカがサウジに軍事介入するとなれば、サウジを始めとする中東で、『イスラム原理勢力vsアメリカ』の図式により泥沼の消耗戦・ゲリラ戦争が開始されます。
一方、同時期に朝鮮半島で北朝鮮が南侵攻撃あるいは金正日暗殺などにより政権が内戦状況に陥れば極東における第二戦線 が火を吹きます。
更に、日本における最大の危機は中国との戦争．．．すなわち『東アジア大戦』です。この場合には日米台湾韓国も巻き込んだ、核戦争・弾道ミサイル戦争の大規模な応酬に発展します。
中国に進出している日本企業は全滅します。
そしてアメリカが果して無傷でそのニ正面作戦を遂行できるでしょうか？ アジアと中東で同時に全面戦争となった場合、アメリカは世界の治安維持を果すことは不可能となるでしょう。
そうなれば世界の秩序とパワーバランス大きく崩壊し、今度は台湾・中国・インド・パキスタンなどの地域紛争が一気に発火する可能性があるでしょう。
アメリカはそうなれば欧州から大規模に軍事力を撤退させざるを得ません。そうなれば、「ＫＧＢ独裁帝国」化したロシアが西ヨーロッパを一気に狙える可能性が出てくるわけです。
来るべき第三次世界大戦では少なく見積もっても10億人以上の人口が消滅する可能性があります。それは戦争や大量破壊兵器や飢饉や恐ろしい疫病などによる犠牲者です。また核兵器もアジア・中東。欧州で大規模に使用される可能性が高いです。
我々は決して空想でこんなとを言っているのではなく十分に政治的・軍事的分析に基づくシミュレーションを行っているのです。我々には未来が予測できるからこそ現在その危険性をこうやって多くの人々に訴えているのです。
日本を取り巻く最大の脅威は『中国』なのです。そして欧州にとっての脅威はアメリカとの対立によるNATO体制崩壊とそれによるユーロ通貨危機と崩壊です。更にその後に来るロシアの軍事的脅威です。
その結果はおっしゃる様に「軍神マルス」の支配する時代すなわち、中東戦争であり、アジア大戦であり第三次世界大戦です。それは血みどろの宗教戦争でありテロリズムであり資源争奪戦であり核戦争のホロコーストなのです。そして同時に飢饉や恐るべき疫病の蔓延や飢餓なのです。
我々はそうした最悪の事態も想定した準備が必要となってきています。
（私のコメント）
韓国の盧武鉉（ノ・ムヒョン）前大統領が飛び降り自殺されたと言うことですが、韓国の政情不安は今日の論点とも無関係ではない。アメリカは中東で深入りしすぎた結果、東アジアでは中国の政治的経済的攻勢が強まっている。アメリカは韓国や沖縄から軍隊を中東に移動させている。その結果アジアでは軍事バランスが大きく崩れている。
台湾や韓国はすでに中国に取り込まれつつあるのであり、アメリカは沖縄の海兵隊もグアムにまで撤退させる。韓国ー沖縄ー台湾と軍事的空白が生まれつつあるのであり、日本はそれに対して指をくわえて見ているだけだ。日本に対しても中国は工作員を大量に送り込んでプロパガンダを仕掛けていますが、ＮＨＫによる日台分断工作も行なわれている。
台湾は選挙で国民党の馬政権を選択した以上は中国に取り込まれつつあると見るべきだ。台湾では親日派が孤立してしまって、韓国では親日派自体が存在しない。それだけ中国のプロパガンダ攻勢が成果を上げているのですが、アメリカが中国とのＧ２体制を模索しているくらいだから日本としては動く事ができない。動けば米中に挟撃されて封じ込められてしまうかもしれない。
オバマ政権としては公約どおりにイラクから早く撤退すべきなのですが、逆にアフガニスタンへ戦力を回して中東にかえって深入りしてしまっている。アフガニスタンは内陸国であり空輸しか輸送方法がなく大規模な軍隊は展開できない。パキスタンも政情不安でありタリバンの聖域となってアメリカやＮＡＴＯ軍はいたちごっこを続けている。
私がアメリカのイラク戦争に反対したのも反米とか左翼だからというのではなく、戦略的バランスが崩れて東アジアにも影響が及ぶからです。アメリカは昨日も書いたように金融産業や住宅産業や自動車産業など壊滅的な状態であり、来週にはＧＭが倒産するかもしれない。ＧＭが倒産するという事はアメリカが倒産するということであり、１９９１年のソ連が崩壊したあとはアメリカが崩壊する順番なのかもしれない。
だからこそ、来るべき大変動に備えて日本も戦略を考え直さなければならないのですが、ロシアのプーチン首相が来日して経済的つながりを求めていますが、日本とロシアの関係が強まれば中国が警戒するし、アメリカも疑心暗鬼になるだろう。ロシアはヨーロッパ方面ではＮＡＴＯの拡大で追い込められているし南はグルジアで手を焼いている。残るのは東しか道は開けていない。
アメリカはキッシンジャーやブレジンスキーの戦略で中国との関係を深めようとしていますが、その目的は何なのだろう？ 米中Ｇ２体制を築いてロシアやＥＵを牽制しようという戦略なのだろうか？ ＥＵやロシアにしても米中だけで世界の主導権を握られては脅威なのでありＥＵやロシアの中国離れが加速するかもしれない。
しかしＧ２体制はアメリカにとっては危険な賭けであり、中国がアメリカを裏切ればアメリカ包囲網が築かれて孤立してしまう。アメリカの裏庭といわれた中南米にも中国は手を伸ばしてきており、ロシアも南米に外交攻勢をかけている。米軍はイラクで釘付けされてアメリカ本国は外交的に包囲網を築かれつつある。
もともとアメリカ軍のイラク戦争は全世界を敵に回す危険性のある作戦であり、長期化すればアメリカ本国に致命的なダメージを及ぼす。それが金融危機ですが、アメリカ経済を支えてきた金融業が機能麻痺してしまった。アメリカは世界からカネを集めて金融で世界をコントロールしようとしたのでしょうが、ドル基軸通貨体制も揺らぎ始めた。
スパイクマンのリムランドにはヨーロッパ大陸、中東、インド、中国などが入るわけですが、この地域に世界の人口が集中しており、これらの国に陸側から接点を持つか海側から接点を持つかによってランドパワーとシーパワーに分かれる。アメリカは海側から朝鮮半島やベトナムやイラクを攻めたわけですが、長期化すれば陸続きのランドパワーに負ける。
問題はリムランドの中国が軍事力の拡大で海軍力を増強して外洋に進出を図っていることであり、ソ連のゴルシコフによる大海軍を思わせる。米英にとってはリムランドの中から大海軍が出来て通商路を遮断される事は脅威であり、それから見るとアメリカと中国のＧ２戦略は不可解だ。アメリカ海軍から見れば中国海軍など取るに足らないものと見ているからですが、ミサイル戦争の時代にそれが通用するだろうか？
ブレジンスキーやキッシンジャーはアメリカ滅亡を企む陰謀家なのかもしれませんが、第七艦隊の原子力空母が中国の対艦ミサイルによって撃沈される事はアメリカにとっては致命傷になるだろう。そうなれば日本は中国の１００隻近い潜水艦に包囲されて手も足も出せなくなるだろう。そうなれば台湾のように戦わずして中国の勢力下に置かれる事になる。
在日米軍は何をしているのかといえば「自分の国は自分で守れ」と知らん顔をしている可能性もある。Ｇ２体制では日米安保は空洞化してしまうのであり、「ショーダウン」という近未来小説では尖閣諸島をめぐる軍事衝突ではアメリカの女性大統領は日本を支援しないと言うシナリオまであり、親中派のヒラリー・クリントンは実際上も動かないだろう。
◆米、元高官 仮想軍事シナリオ共著 「2009年、中国の攻撃で日中開戦」 ヒラリー・クリントン米大統領は日本を見殺しにする 2006年6月30日 株式日記
http://www.asyura2.com/0601/war81/msg/618.html
ブレジンスキーやキッシンジャーがどう思っているのか知りませんが、中国の軍部はタカ派であり過激なナショナリズムの暴走が止められなくなって軍事的な暴走になる危険性もある。日米安保があるからといってアメリカは必ずしも日本に味方するとは限らず、Ｆ２２の売却も棚上げにされた。米中の秘密会談で日本を中国に譲る話もしているのかもしれない。
米軍がこのように弱気になっているのも、ミサイルによって海上戦力は無力になり、沿岸海域は対艦ミサイルによって空母も巡洋艦も近づけず、台湾も沖縄もその中にすっぽりと入ってしまうからだ。スパイクマンの地政学ではミサイルがなかったがミサイルを考慮した地政学ではリムランド諸国の沿岸海域は従来の海軍力は無力であり、アメリカの第七艦隊は張子の虎だ。
- 沖縄を取られても日本人の目は覚めないだろう−「永遠に眠れる豚」― DOMOTO 2009/5/23 17:44:23
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