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天変地異をコントロールするグローバル・エリート
http://www.asyura2.com/09/warb1/msg/435.html
投稿者 姉葉大作 日時 2009 年 10 月 29 日 11:31:27: 1eq0f123HFFf2

もし明日、日本で大地震が発生して多くの人々が亡くなったとしよう。そのような悲劇や惨劇を利用して莫大な利益を得る仕組みをアメリカ国防総省主導で先物取引をしようという試み(陰謀)が実際(2003年)に話し合われていたの......この計画は米議員からの非難ゴウゴウで中止になったんだけどそういう思想を持った人々が国防総省中枢にある程度のグループが形成していた事を示しているの。あとジョージ・ソロスがFT紙に語ったところによると新世界秩序を担うのは、中国だと語る。


このところマグニチュード7を超える巨大な地震が相次いで発生している。9月30日にサモアを襲った大地震と津波、その直後にはインドネシアのスマトラ島でも1,000人を超える人々を飲み込んだ地震が起こった。いずれもマグニチュード7や8に達する巨大な地震の連続であった。

 過去100年の世界における巨大な地震の発生頻度を調べてみると意外な事実が判明する。それは1900年から2000年まではマグニチュード6を超える地震の数は年間10件を超えることはほとんどなかった。ところが2001年以降、今日に至るまで多い時には年間70件、平均すると30件以上もの巨大な地震が発生している。こうした異常とまで言えそうな巨大地震の頻発現象は単なる自然現象とは言い難いのではないか。何らかの人工的な要因が隠されていると疑ってみる必要もありそうだ。

 思い起こせば、我が国においても1995年の阪神淡路大震災以降、新潟中越地震、鳥取県西部地震、宮城県沖地震、福岡県西方地震などいずれも震度7を超える巨大地震であった。実はアメリカ政府は日本における地震発生の折に駐日大使館を通じて見舞金を届けることが習わしになっている。注目すべきは、そうした際に駐日アメリカ大使から「アメリカが開発した地震予知装置や後付けが簡単にできる耐震装置を買わないか」との申し出が繰り返し行われていることである。

 曰く「日本では今後30年間に火災にあう確率は2%、交通事故にあう確率は21%である。しかし東京でマグニチュード8程度の大地震が起こる確率は50%と見積もられている」。アメリカ政府の説明によれば、カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)の地球物理学者ボロック教授の率いる研究グループでは「数か月先の地震を正確に予知できる技術を開発している」とのこと。

 実際、この方法で2003年9月に北海道十勝沖で発生したマグニチュード8の地震や同年12月カリフォルニア中部を襲ったマグニチュード6.5の地震を予知できたという。いずれの場合も、事前にその予測を関係者に報告していた。しかし、いたずらにパニックを招く恐れもあったため一般には情報公開をしなかったという。

アメリカの航空宇宙局(NASA)がケープカナベラルにあるロケット打ち上げセンターで使用しているショック・アブソーバーを元に開発した地震調節器も売り込みの目玉商品となっている。この装置は衝撃のエネルギーを50%以上吸収し、熱に変えて放出することができる。既存の建物に後から装着できるのが売りで、カリフォルニアなど地震多発地域では学校、病院、政府機関など公的施設での導入が進んでいるようだ。

 アメリカ政府の後押しもあるためゴールドマン・サックスやアジア・ジェネシスなど大手投資ファンドはこうしたアメリカ製の地震関連技術を日本に売り込もうと熱心に働き始めている。もちろん、彼らは日本だけではなく世界を相手に自然災害対策ビジネスを展開中である。世界各地で地震や津波、火山の噴火や山火事、洪水やハリケーンなど様々な自然災害が猛威をふるい、発生件数も被害規模も年々大きくなっている。

 そのため、こうした災害対策の技術や予想ノウハウが新たなビジネスとして成立すると海外の投資ファンドが判断している模様だ。彼らにとって「地震大国・日本」は大きなビジネス市場になると映っているに違いない。

 そういえば、2008年の北京オリンピックの際、にわかに注目を集めたのは気象コントロール技術であった。中国政府はオリンピックの期間中、悪天候の影響を回避しようとし、オリンピックのための気象保証を専門で行う技術研究チームを発足させ、人民解放軍や社会科学院が連携し、悪天候を排除するためのヨウ化銀の安全な使用法について実験を繰り返した。

 こうした気象コントロール技術を最初に発想したのは「発電界の天才」と呼ばれたニコラ・テスラであった。彼は1900年6月に発表した論文で、「大気中の水分を自由にコントロールすることで、雨でも雪でも自由に降らせることができる」ことを明らかにした。

 この理論を発展させ、アメリカやソ連、また中国の軍事研究者たちは気象コントロール兵器の開発にしのぎを削ってきたのである。一部専門家の間では、北朝鮮の干ばつや農作物の不作もアメリカによる気象コントロール攻撃の結果とみなされている。もちろん、この種の軍事研究の成果は平和目的にも使われてきた。

昨年の北京オリンピックは言うまでもなく、モスクワオリンピックの開会式に際しても絶対に晴天を確保するため事前にヨウ化銀を散布することで雨雲を全て除去したものである。これは1960年代に、アメリカの気象学者らによって効果が証明された技術を応用したものであった。当時、「ストーム・ヒューリー計画」と呼ばれていたが、ハリケーンの目にヨウ化銀を投入すると中心気圧が急上昇し、中心付近の最大風速が30%程度おさまり、徐々に勢力が衰えたと報告されている。

 こうした気象改変装置の研究は米ソ冷戦時代には秘密裏に多額の研究資金と人材を投入する形で進められてきた。しかし、最も大きな実験成果を上げてきたのはアメリカである。アメリカ空軍が中心となり「2025年までには気象コントロール技術を完成させる」との目標を掲げ、様々な化学物質の研究開発に取り組んでいる。気象コントロール特殊部隊も編成されており、「大空暗黒化計画」と名づけられた実験を繰り返している。上空から特殊な薬品を散布することで嵐を呼ぶ雲を人工的に作ったり、逆にハリケーンを雲散霧消させたりできるという。

 中でもアメリカ国防総省の進める「高周波活性オーロラ調査計画(HAARP)」と呼ばれる気象制御にも応用できる電子ビームの研究は「未来戦争の切り札」として注目を集めている。具体的には高周波を照射することで、不安定な電離層を人工的に作り出せば、大気中の電荷を操作でき気象に影響を与えることが可能になるという。

 アメリカではこうした軍事技術を民間ビジネスにも応用しようとする動きが出てきた。イーストルンド社ではトルネードと呼ばれる巨大竜巻を鎮圧するために電子エネルギーを使った技術のビジネス化を進めている。同社の責任者曰く「マイクロ波を照射し、トルネードを起こす原因となる雨を吸収する」とのこと。これに成功すれば、ハリケーンや台風の防止にも繋がると期待されている。

実際、すでにマレーシア政府は公害対策の一環として大気中の有害物質や同国ならびにインドネシアの山火事の灰を吹き飛ばすためのサイクロンを人工的に発生させる契約を同種の技術を持つロシアの国営企業と結んでいる。

 とは言え、使い方次第では自然災害を装った兵器にもなり得ることは容易に想像できる。地震兵器や津波兵器がそれである。この10年、世界各地で頻発するようになった大地震や巨大津波に関しても、そうした兵器が使われた可能性は否定できない。ウィリアム・コーエン元国防長官が1997年4月の記者会見で明らかにしているように、「遠く離れた場所から電磁波を通して地震や火山の噴火を引き起こすことができる」というわけだ。

 アメリカの海軍と空軍では3兆ドルを超える研究開発費を投入し、気象コントロールの実験を繰り返しているというから驚かされる。かつて、ベトナム戦争でも実験的に使用された記録が残っていることからも、そうした兵器の開発にかける意気込みが推察されよう。「プライム・アルガス」のコードネームで呼ばれた秘密兵器開発計画の目的は、「敵国上空のオゾン層の破壊」や「敵国周辺での地震や津波の発生」にあるとされる。

 1994年には、こうした秘密兵器のプロトタイプを完成させたアトランティック・リッチフィールド社の子会社アルコ・パワー・テクノロジーズが特許を取得し、CIAや諜報機関と契約する軍需産業にこうした技術を提供するサービスを始めている。世界最大規模を誇る投資顧問会社ブラックストーンも1980年代から、こうした自然改変装置の開発に一枚噛んでいるようだ。

 例えば1987年10月、ビスケイ湾で起こった巨大な嵐によりイギリス中の通信網が一時的にストップしてしまった。ちょうどその時、世界の金融市場はヘッジファンドによるポンドに対する空売り攻撃を受けていた。しかし、電話回線が不通となり、多くの投資家は売りのチャンスを逃してしまった。一方、その間隙をぬって大儲けをしたのが、天才相場師と異名をとるジョージ・ソロス氏に他ならない。これは単なる偶然の仕業だったのであろうか。市場を混乱させることで巨万の富を手に入れる、そんなシナリオもあり得るわけだ。

ところでこのところ、インドネシアのスマトラ島周辺での巨大地震が相次いで発生している。これにも実はアメリカの国家戦略が隠されているに違いない。スマトラ島北部はインドネシアからの独立を求めるイスラム過激派の拠点であり、世紀のお尋ね者ウサマ・ビンラディンの潜伏先の一つにも数えられている場所だ。ビンラディンがアフガニスタンで旧ソ連軍と戦っていた時、バンダアチェからは5,000人を超える義勇兵が参戦していた。今でもこの地域は「イスラム防衛前線」や「イスラム聖戦評議会」など、熱烈なビンラディン支持者が多いことで知られている。

 しかも石油や天然ガスの宝庫でもある。地震や津波が発生すると同時にアメリカは2,000人を超える海兵隊で組織する災害救援部隊をインドネシアに上陸させ、30年近くにわたり独立闘争を継続していたイスラム過激派の拠点を制圧することができた。また400億ドルもの油田開発投資をしていながら、現地でテロ対策に手を焼いていたアメリカの石油大手エクソン・モービルは頭痛の種が取り払われることになったのである。まさに願ってもない自然災害であったと言えよう。地震や津波を対テロ戦争の切り札として使ったのではないかとの見方もあるほどだ。

 実は、こうした自然災害を人工的に引き起こす環境兵器は国連でもアメリカ議会でも使用禁止が長年検討されてきた。しかし、今日に至るもそうした法案は成立していない。『プラネット・アース』の著者ロザリー・バーテル博士の説によれば、現在世界各地で観測されている巨大地震のうち7割は地下核実験や人工的な要因が引き金となって引き起こされていると言う。

 国連総会ではこうした事態を重く受け止め、1976年以降、毎年のように環境改変兵器の開発および使用を禁止する条約案が提出されてはいるものの、未だ可決されるには至っていない。こうした提案が相次いでなされている背景には、現実に地震や津波を引き起こす兵器の開発が進んでいるからに他ならない。我々日本人は台風にせよ地震や津波にせよ、予測不能の自然災害と頭から信じ込んでいる節がある。

 しかし、世界の軍事大国やその技術をテコに新たなビジネスを展開しようと目論む大手投資ファンドにとっては、地震や津波を人工的にコントロールすることは「千載一遇のビッグビジネス」と受け止められているようだ。わが国としても、こうした国際政治や軍事技術のぶつかり合う現実から目を背けているわけにはいかないだろう。とは言え、自然をもて遊ぶような試みには大きなしっぺ返しが待ち受けているように思えてならない。



AP通信 2003年07月31日

 ワシントン発――米上院軍事委員会のジョン・ワーナー委員長は、29日(米国時間)、米国防総省がテロリスト攻撃の予測を推進するために、いわば予測の先物市場を設立する計画について、これを破棄することになると明らかにした。

 バージニア州選出の上院議員(共和党)でもあるワーナー委員長は、このプログラムを監督する国防総省の国防高等研究計画庁(DARPA)のトニー・テザー長官と電話で会見した結果、「これは中止するべきだということで、双方が同意した」と述べている。

 その後のインタビューでワーナー委員長は、DARPAは「プログラムのもたらす副次的影響すべてを考慮していなかった」と語った。

 「DARPA長官が私に電話で伝えた限りでは、長官は自らの判断により、この事柄に関し、率直な表現を使うなら本日限りでエンジンをすべて切ってしまうということだった」とワーナー委員長。

 上院では少数派である民主党のリーダー、トム・ダシュル上院議員(サウスダコタ州選出)が、このプログラムは「実際にはテロ行為の実行を誘発する」と糾弾した。この告発を受け、ワーナー委員長は即座に、今回の決定を発表したことになる。

 ワーナー委員長が計画中止を明らかにしたのは、米陸軍参謀総長に指名された退役陸軍大将ピーター・J・シューメーカー氏の承認手続きの公聴会においてだった。

 「これはあやまちとしか言いようがない」とダシュル上院議員は糾弾した。

 ワーナー委員長によると、上院情報委員会のパット・ロバーツ委員長(カンザス州選出、共和党)と上院歳出委員会のテッド・スティーブンス(アラスカ州選出、共和党)委員長に意見を聞いたところ「これは即座に廃止するべきだ」ということで意見が一致したという。

 意見を求められた両上院議員は、このプログラムのためにすでに拠出された資金をいっさい使わないよう、国防総省に勧告するとし、今年度中に開かれる上下院予算協議会で予算の支出そのものを打ち切る意向を明らかにしたとワーナー委員長は述べた。

 ほとんど表沙汰にされてこなかった国防総省の計画は、将来のテロリスト攻撃や特定の指導者に対する暗殺の起こる可能性について、投機家がインターネット上から賭ける方式の先物取引市場を設置する構想だった。同計画を促進するためのウェブサイトは、すでに運用を開始していた。

 2名の民主党上院議員によってこの計画が明るみにされた28日、国防総省は、実行される可能性のあるテロの計画について情報を入手する新しい方法だと弁明した。

 ワーナー委員長は29日、部下がプログラムについて調査中で当日中に報告を行なうと述べていた。ヒラリー・ローダム・クリントン上院議員(ニューヨーク州選出、民主党)は、「死の先物市場」を開設する計画を耳にして愕然としたと述べている。

 他の民主党議員も、同様の警鐘を発している。

 「残虐行為とテロリズムに関する、連邦政府公認の賭博場というアイディアは馬鹿げており、グロテスクだ」と28日に計画を明かした議員の1人、ロン・ワイデン上院議員(オレゴン州選出、民主党)は語った。

 このプログラムは『政策分析市場』(Policy Analysis Market)と呼ばれている。DARPAでは、「テロリストの攻撃を防止するためにできる限り幅広く、新しい諸方法を調査する」研究努力の一環だと説明している。

 トレーダーは――ちょうどエネルギー資源を扱うトレーダーが現在や将来の原油価格に値を付けるように――先物契約を売買するはずだった。しかしこの場合の先物契約は、たとえば、経済、市民および軍の行動、あるいはテロリストによる攻撃のような特定の出来事といった条件を考慮して、中東で何が起きるかという予想シナリオに基づくものなのだ。

 自分の予想が実際に起きた場合、その先物契約をしていた投機家は、市場に賭け金を出していたが予測が外れたトレーダーから上がりを集める仕組みになるはずだった。

 28日に同市場のウェブページに掲載されていた図では、先物取引の例として、パレスチナ自治政府の指導者、ヤセル・アラファト議長が暗殺される可能性と、ヨルダンのアブドラ2世が国王の座を追われる可能性という、架空のシナリオが掲載されていた。ウェブサイトでは、このプロジェクトの市場は中東とすると謳っていたにもかかわらず、北朝鮮によるミサイル攻撃の可能性を示す図も含まれていた。

 この図は、ワイデン上院議員とバイロン・ドーガン上院議員(ノースダコタ州選出、民主党)が政策分析市場について批判した記者会見の数時間後に、ウェブサイトから撤去されたようだ。

 ドーガン上院議員は問題の市場について、「信じられないほど愚劣だ」と述べている。

 「米国の政治界の要人の暗殺や、あれやこれやの組織を転覆させるといった筋書きに賭け金を張る……そんな賭博場を他の国が開設して人々に賭を勧めることなど、想像できるだろうか?」

 しかし28日の声明でDARPAは、市場が「分散していた情報や、さらには隠されていた情報さえも」明らかにする可能性があると述べていた。「選挙結果を予想するような場合における先物市場の優秀性は証明されている。専門家の意見よりも優れている場合もしばしばある」

 ウェブサイトによると、政策分析市場はDARPAと民間企業2社による共同プログラムだという。市場技術会社の米ネット・エクスチェンジ社と、『エコノミスト』誌の出版元のビジネス情報部門、エコノミスト・インテリジェンス・ユニット社が協力している。

 DARPAは、コンピューターによる監視システム、『テロ情報認知』(TIA)プログラムに関してもプライバシー面の懸念が寄せられており、議会からの批判を受けている(日本語版記事)。ワイデン上院議員は、政策分析市場は、退役海軍中将のジョン・ポインデクスター氏の監督のもとで実施されていると述べた。ポインデクスター氏はTIAプログラムの責任者で、1980年代にはレーガン大統領の国家安全保障顧問だった。

 政策分析市場のウェブサイトは、投資家がどれほどの金額を市場に投じるか明らかにしていないが、「利益を得る可能性と、損失の痛手」があるため、アナリストたちは正確な予測を立てるよう、動機づけられるはずだとしている。

 取引は10月1日に開始が予定されていた。市場は当初、トレーダーを1000人と限定し、来年の1月1日までには少なくとも1万人に増やす見込みだった。

 ワイデン上院議員とドーガン上院議員は、ポインデクスター氏にプログラムの中止を求める公開書簡を出した。両上院議員はこの書簡の中で、下院に提出された5月20日のDARPAの報告書について言及した。ここでは、イスラエルが生物兵器の攻撃を受けるかどうかを予想するために、市場の力を利用する可能性について述べられていた。

 「このような脅威に対して、最も優秀な情報収集能力を使うべきなのは当然だ。インターネット上のウェブサイトで賭け事をする個人の手に委ねていいことではない」と両上院議員は主張している。

[日本語版:湯田賢司/長谷 睦]

WIRED NEWS 原文(English)


アメリカ国防総省主導で世界中で起こるテロ、要人暗殺、戦争または内戦(クーデターも含む)、天変地異などを(あらかじめ予測して)先物取引の対象する事を計画していたんだけど非難ゴウゴウで計画が中止(Inside Job project)になったのw.......こういう事が出来る国(または組織)は、世界中でも限られているので一部の人間(グローバルエリート)が暴利を得る仕組みは表向きは中止になったんだけど裏では、やっているかもね。もしかしたら日本で大地震が発生して多くの日本人が死ぬ事も賭けているかも.....


中国が新世界秩序を主導するとジョージ・ソロスが語る.......アメリカ経済の時代は終わったとも語る。

 

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コメント
 
01. 2011年2月12日 09:31:32: BDOsTH2p02

http://rerundata.net/aum7/4/08haarp/main.html

神秘的な姿を見せるオーロラ。それは、大気圏の電離層に生じる美しい自然現象である。このオーロラを研究するための施設が、アメリカ・アラスカの片田舎に存在している。

 正式名称を「高周波活性オーロラ調査プログラム」、略称はその頭文字を取ってHAARP(ハープ)と呼ばれる。


“HAARP――
High-frequency Active Auroral Research Program”

 米軍公式文書によると、その目的はこう書かれている。

「電離層の現象をコントロールする実験を行なうために、高周波を照射して電離層に熱を発生させること」

 手短に表現すると、HAARPは電波望遠鏡と反対のことをする。つまり、HAARPはオーロラ観測システムではなく、地上のアンテナから電磁ビームを放射する人工オーロラ実験といえよう。

 このHAARPによる研究で得られたデータは、電離層の基本的な性質を理解し、電離層を利用したよりよい通信システム構築に必要不可欠である。つまり、HAARPによる電離層研究は、将来、人類のためになる純粋に学術的なプロジェクトだというのである。

 さらに、広範囲にわたって、地球の断層を撮影したり、石油、ガス、鉱物資源を調査するための、地球物理学的探査をすることも可能になるというのだ。

……というのはすべて大嘘である。こんな宣伝にだまされてはいけない。そもそも、米軍の別の資料では、HAARPの目的が「国防省の計画のために電離層を巧みに利用すること」にあるとされている。たとえば、潜水艦と連絡を取るために。

 もちろん、それだけではない。

ウィスコンシンとミシガンに拠点を置く、超低周波を使った巨大な潜水艦用無線システムを、新しくコンパクトなものにできる。
遠隔レーダーシステムを、より正確で適応範囲の広いシステムに代えることができる。
低空飛行で到来する戦闘機やミサイルを発見することができる。そして他のテクノロジーを使用不能にできる。
広範囲にわたって、通信システムを破壊することができる。ただし、その間、軍の通信システムだけは正常に機能する。
 それだけではなく、HAARPは兵器として使用可能なのだ。

 たとえば、大気の広範囲にわたる部分が意外な高さに持ち上げられるため、ミサイルが予期しない力に遭遇し、予定外の場所で爆発を起こす。

 さらに、放射能を発散しない核兵器サイズの爆発、パワービームシステム、遠隔探査レーダー、核弾頭搭載ミサイルの探知システム、電磁パルス攻撃なども可能。すなわち、これまでにない強力なエネルギーを秘めた兵器が登場したのである。広範囲にわたって一気に焼き尽くす最終兵器、それがHAARPの正体だ。

 HAARPは空から襲いかかるだけではない。電磁波放射線を電離層に反射させて地球を貫通させることもできる。そして、これらの放射線は、地下深くに隠されている兵器、鉱物、トンネルの所在を突き止めるのに使われるとしている。1996年、合衆国議会はこの能力、つまり地球貫通断層撮影法を開発するために1500万ドルを投資した。


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気象兵器
 HAARPによって天候の操作も可能である。つまり、強力な気象兵器としてもHAARPは使えるというわけだ。

 HAARPは、比較的不安定な状態の電離層を攻撃する。専門家によれば、電離層がかき乱されると、その下の大気も影響を受けて乱されるという。最先端の研究によれば、地球の気象というのは、気圧と熱だけではなく、電気システムの影響を受けることも明らかになっている。
 しかも、HAARPは小さなエネルギーを電離層で何千倍もの強さに増幅するシステムであると説明されている。

 ある政府公文書では、軍が天候制御装置を持っていることが示されている。それによれば、HAARPがその能力をフルに発揮した場合、地球の半分の天候に影響を与えることになるというのだ。アメリカ一国が天候パターンに手を加える実験を行なえば、それはこの惑星全体の人間に影響を与える。

 実際、アメリカ軍は、HAARP以前に天候を利用した軍事戦略にもう数十年も取り組んでいるのだ。彼らは、それを隠蔽するために「天候修正技術」と呼んできた。敵国上空のオゾン層に損害を与えるために、レーザー装置と化学物質の両方を開発していたともいう。

 1994年、アメリカ空軍は、天候操作を含むスペースキャスト2020の基本計画を発表した。天候のコントロールについては、1940年代から実験が行われてきている。しかしスペースキャスト2020では「他の国家を破滅、破壊、あるいは損害を与えるために環境操作技術を使ってはならない」とわざわざ明記している。ということは、それが可能だということだ。

 1958年、当時、天候操作計画を担当していたホワイトハウスの最高顧問、ハワード・T・オービル大尉は、次のように発言した。

「アメリカ国防総省は、地球と大気の電荷を操作して、気象に影響を与えるための方法を研究していた。このため、特定区域上で電子ビームを使用して、大気をイオン化、あるいは非イオン化する研究がなされていた」

 1966年、大統領直属の科学諮問委員会メンバー、ゴードン・J・F・マクドナルド教授は、その著書『平和が来ない限り』に「環境を破壊する方法」という章を書いている。天候操作技術、気候修正、極地の氷河融解、極の変動法、オゾン層破壊技術、地震工学、海の波のコントロール、惑星のエネルギーフィールドを利用した脳波の操作が可能だというのだ。そして、彼は述べる。

「今後こうしたタイプの武器が発展し、それらが使われると、攻撃を受けた人間は何が起きたのか理解できないだろう」

「地球物理学的に見るならば、戦争の勝敗を握る鍵は、小さなエネルギーによって巨大なエネルギーを放出する、環境の不安定要素を確定し、それを利用することにある。」

 その三十年前の夢をかなえた超兵器こそ、まさにHAARPであった。

 カーター大統領時代の国家機密顧問ズビグニュー・ブレジンスキーはこう述べている。

「エリートたちは大衆をコントロール下に置くために、細心の科学技術を駆使して自分たちの政治的な目標を達成しようとするだろう。そして、科学技術は彼らの思惑どおりに利用されるだろう」


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マインド・コントロール
 そして、HAARPの最大の恐怖は、マインドコントロールにある。

 政府とアメリカ空軍の資料には、次のような説明が書かれている。

「人工的につくり出された電磁場の応用範囲は広く、軍事活動、あるいは準軍事的活動において有効に活用される」

「用途として、テロリストグループへの対抗手段、大衆のコントロール、軍事施設のセキュリティ管理、戦術的な対人技術への応用などが考えられる。これらすべてのケースにおいて、電磁気システムは、症状の軽いものから重いものを含め、生理学的身体の破壊、知覚のわい曲、あるいは方向感覚の喪失を引き起こすことができる。これにより、人間が戦闘能力を失うレベルにまで、身体機能が破壊される」

 脳生理学研究者ホセ・デルガド博士の研究によると、地球の電磁場の50分の1程度の微弱な低周波であっても脳の活動に甚大な影響を与えることがわかっている。遠距離から電磁波を照射することによって、睡眠状態から興奮状態まで人工的に作り出せるというのだ。

 さらに、神経外科医ロバート・ヒース氏は、脳に対する電気的な刺激が、恐怖や快楽といった感情だけでなく幻覚も作り出せることを発見した。こうした技術を使えば、文字どおり人間の意思を操れるようになる。

 HAARP装置から発されるのは、地球の電磁波と同程度。ということは、デルガド博士の使ったような微弱な低周波の50倍にも及ぶ。しかもその電磁波は北半球全域を覆うことになるのだ。そうなれば、意図的なものか否かは別として、北半球数十億人の精神に強烈な影響を与えることになる。

 HAARP以外にも、アメリカは電磁波マインドコントロール計画を推進してきた。ここに挙げるのはその一部である。

  1953年 MK−ウルトラ
(MK-ULTRA)  薬物・電子チップ・電気ショックを使って失神、暗示によるプログラミングを行なう。

1958年
プロジェクト・
ムーンストラック
(Project
Moonstruck)  手術または誘拐して密かに、電磁波を出すチップを脳と歯に埋め込む。
 目的:追跡、マインドコントロール、行動コントロール、プログラミング、秘密工作

1958年
プロジェクト・
オリオン
(Project Orion)  亡命した大物など最重要人物の事情聴取を行なう際、薬物・催眠術・脳電気刺激によって、プログラミング・忠誠心の確保を行なう。

1960年
MK−デルタ
(MK-DELTA)  微調整された電磁波によるサブリミナル・プログラミング。一般人の行動や態度をプログラムする。疲労感、気分のむら、行動機能不全、社会的犯罪行為をもたらす。

1983年
フェニックス2
(PHOENIX II)  モントークにて実験。電磁波を使って特定集団を標的とする。彼らを使ってさらに大衆をプログラミング。また、特定の地域に地震を起こすこともできる。

1989年
トライデント
(TRIDENT)  三機編隊の黒いヘリコプターによって、個人・特定国民を対象とし、大集団の管理と行動統制、暴動統制を行なう。連邦緊急時管理庁(FEMA=フィーマ)と協力。

1990年
RFメディア
(RF MEDIA)  テレビやラジオを通したコミュニケーションによって、電磁波を使ったアメリカ国民へのサブリミナル暗示とプログラミング。行動欲求を操作して、心霊能力を破壊。集団的電磁波コントロールの準備過程とされる。
1990年 タワー
(TOWER)  携帯電話網を使って、電磁波による全国的サブリミナルプログラミングと暗示。神経の強震とコード化された情報によって、神経細胞の変化とDNA共振の修正、超能力の抑制を行なう。

1995年
HAARP
(HAARP)  電磁波による一般大衆コントロール。集団的に行動を変えさせる。


 すなわち、HAARPは歴代のアメリカ・マインドコントロール技術の集大成であり、またその規模もかつてないほど強力化された最終マインドコントロール兵器なのだ。


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非殺傷性兵器――Non Lethal Weapon
 アメリカで近年開発対象となっているのが、「非殺傷性兵器」と呼ばれる新兵器だ。直接相手を殺すのではなく、戦う気をなくさせたり、戦闘不能にさせるためのものである。電磁波照射、電磁パルス、極調長波、レーザー光線、化学薬品などが使われる。もちろん、HAARPもその一つだし、数々のマインドコントロール手段もそうである。だからHAARPは安全だ、というのが公式見解。

 この非殺傷性兵器の実験はすでに完了している。湾岸戦争で、勇猛なイラク兵がいとも簡単に降伏したのは、非殺傷性兵器のおかげだった。

 ところが、非殺傷兵器に関するアメリカ国防総省の文書にはこう書かれている。

「非殺傷兵器を使用しても生命に危険が及ぶようなダメージが与えられるような場合もある」


 つまり、使い方によっては、非殺傷兵器で殺害が可能であることも事実なのだ。

 国防総省文書には、さらに戦慄すべき内容が記されている。

「この文書内で使われる敵対者という言葉は、非常に多様な意味を含んでいると解釈していただきたい。政府によって認定された敵対者のみならず、政府が終結したいと望んでいるような活動に従事しているような者も含まれる。また、公安関係諸機関と協力する形における軍による国内での非殺傷兵器の使用は、妨げられないものとする」

 政府が終結したいと望んでいるような活動とは何だ?
 この兵器を使って、彼らは何をつぶそうとしているのだ?

 それこそ、闇の世界政府によるグローバリゼーションや統一世界政府構想にとって邪魔な愛国者集団や、あるいは真実を見いだした人々にほかならない。

 その前哨戦が、たとえばオクラホマ連邦ビル爆破事件のFBIによる自作自演などの事件なのである。



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