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０１年３月末段階で、金融機関の貸し出しや出資などを通じた資金供給が過去最大の１５３７兆円と全体の資金供給の７０％を占め、９０年３月末（６３％）より比率が高まっていることがわかった。直接金融市場の育成が叫ばれているものの、まだ間接金融に頼っている実態を示している。一方、１２月末の個人金融資産（家計）の総計は１４２０兆円で、前年同期比０・３％減となった。
日銀が１５日の資金循環速報で初公表したもので、金融機関の資金供給は９０年末に比べ約５００兆円も増えた。貸し出しは３年連続で減少したが、金融機関が販売した投資信託や政府から引き受けた国債が増えている。一方、金融機関を仲介しない直接供給は１５０兆円で９０年末比で５０兆円増えたが、部分的なものにとどまっている。企業間信用は４１４兆円で、９６年３月末より５０兆円も減っており、厳しい景気を背景にした信用収縮が反映されている。
また、４月からペイオフ（定期預金の払戻し保証額を元本１０００万円と利息とする措置）が凍結解除されることから、個人や企業は０１年１０〜１２月に定期預金から普通預金・国債に資産を急激に移している。０１年１０〜１２月の個人の定期預金は前年同期比１３兆円減の５７８兆円、普通預金は同２１兆円増の１４８兆円。また、一般企業の定期預金も同１４兆円減の３９兆円と激減する一方、普通預金は同８兆円増の７９兆円となった。 【藤好陽太郎】
［毎日新聞３月１６日］
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