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年明けから百貨店業界が伸び悩んでいる。
昨年末の売上高が伸び悩んでいたロッテ、現代（ヒョンデ）、新世界（シンセゲ）、ギャラリアなど、ソウルの大手百貨店はこれを挽回するため、新年初頭からバーゲンセールを大々的に展開しているが、大雪と寒波まで影響し、売上高が例年を大きく下回っているためだ。
3日から今年初めてのバーゲンセールを開始した現代百貨店は5日現在、売上高が昨年同期比10％近く減少した。
ロッテ百貨店も全国15店舗のセールによる売上高が昨年同期比で2〜3％減少した。
新世界百貨店のチョン・ギョングォン部長は「新年のセールは割引幅や量、参加率の面で歴代最大規模であるにもかかわらず、実績が不調だ」とし、「それでも厳しい寒波のため、ダウンジャケットや防寒用品が火を飛ぶように売れ、カジュアル衣類やゴルフブランドの売上高が比較的に好実績を見せ、売上減少幅が縮小した」と語った。
消費が酷寒の冬のように急速に冷え込んでいる。百貨店、量販店、在来市場などの流通業界はもちろん、衣類、製菓、家電など消費財部門も「年末年始特需が姿を消した」という言葉まで出てきている。
実際、昨年12月の大手百貨店の売上高は二桁の減少率を記録した。ロッテと新世界百貨店の12月の売上高は前年同期に比べそれぞれ14％、14.7％減少した。現代百貨店も売上高が12.6％減少した。
不況を知らない量販店まで、12月の売上高が0.8〜8％（新規店舗除く）減少し、対策作りに乗り出している。新世界Ｅマートの関係者は「年末の“ギフト特需”も大きく減った」とし、「日用品部門はまだしもだが、消費規模が縮小しているのは明らかだ」とした。
昨年上半期まで百貨店や消費財業者は好況を享受していた。内需活性化を通じ景気てこ入れを図ろうとした政府政策の“おかげ”だった。
しかし、景気低迷の煽りで消費心理が昨年下半期から萎縮し続け、中でもクレジットカード負債、個人破産問題が浮き彫りになった昨年11〜12月からは消費が急減しているというのが専門家らの分析だ。
季節的に需要期とされる衣類業界も例になく、売れ行き不調に頭を抱えている。悩んだ末に在庫負担を軽減するため、大幅な割引を掲げた販促に乗り出している。
婦人服のマイン、バニラＢや子供服のブルードックなどは昨年1月のバーゲンセールでは20％を割引していたが、今年1月のセールでは30％まで割引販売している。紳士服のレノマも10から30％に、婦人服のベスティオンムは30％から50％にそれぞれ割引幅を拡大した。
Ａ6、ソリッドオンム、テレグラフのように「ノーセール」戦略を維持してきた衣類ブランドも、この冬には異例に割引や百貨店カード購買客を対象に10％割引販売するなど間接的なセールに乗り出した。
衣類だけではない。季節的な非需要期である製菓、氷菓、家電、自動車メーカーも例年より厳しい新年を迎えている。
製菓業界は昨年12月の売上高が前月より3〜５％減った。昨夏の需要期に水害のため販売が不調だった氷菓業界は、昨夏に売れなかった在庫がまだ残っている状況だ。
サムスン電子、ＬＧ、大宇（テウ）エレクトロニックスなどの家電メーカーも冬の売れ行きが予想より不調であるため、一時中断していた家電製品の“抱き合わせ競争”を再開する動きを見せている。これらメーカーは冬のエアコン予約販売をしないという慣行を破り、1月から予約販売を実施する計画だ。
姜京希（カン・ギョンヒ）記者
シン・ドンフン記者
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