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コメルツ証券会社東京支店・ファンダメンタルリサ−チ部ストラテジストの宮島秀直さんによると、「日本株投資型ヘッジファンド46社による日本株空売り戦略に異変が生じ始めている」と言う。昨年まで最大の空売り対象としてきた銀行株のショート・ポジションが、１月第２週時点で、昨年12月同期比−２パーセンタイル減少、ヘッジファンドのグロス・ポジション総額の２％に縮小している。これに連動して、不動産、建設、卸売り、その他金融などのいわゆる「過剰債務セクター」も一斉に空売りポジションが縮小に向かい始めていると言う。
＜代表的ヘッジファンドの銀行株へのコメント＞　まずは、代表的ヘッジファンドのコメントをご紹介しようーー。「都銀大手３行が揃って政府の強い要請を受けてなりふり構わぬ”自助努力”によって資本増強を行っており、（貸し株返却が始まる）２月初旬までにいずれかの都銀大手が自己資本比率８％を割り込む可能性は低下した」（英国系イベント・ドリブン型ファンド）。「日本国内の投資家の間で銀行株の底値感が固まってきた」（大陸欧州系スタット・アーブ型ファンド）、との声が多く聞かれたそうだ。
＜銀行株投資スタンスは「底値確認→買い戻し」の軌道へ＞　この時期、ヘッジファンドが貸し株の返却時期（３月第３週）を控えてショートの買い戻しを行うのは、年中行事の１つとなっている。だが、99年以降の過去３年を見ると、こうした動きは２月第１週（2002年）が最も早く、「今年のように１月上旬から早速買い戻しが始まったのはヒアリング開始以来初めて」と言う。主要46社中、銀行株の最大ショート・ポジションを抱えるイベント・ドリブン型ファンド６社が依然として大規模な空売り買い戻しに動いていないことから、未だ予断は許さない。ただ、底値セクターと高値セクターで裁定売買を行うスタット・アーブ型ファンドが大量に銀行株を買い戻し、自動車、ゴム株を外し始めたとして、こう判断する。「ヘッジファンドの銀行株への投資スタンスが総体的に『底値確認→買い戻し』への軌道に乗ろうとしていることは明らかと思われる」　

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