米政府を震撼させた『アウトゼア』

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投稿者 SP' 日時 2001 年 7 月 07 日 03:14:14:

回答先: ＵＦＯ調査班投稿者 SP' 日時 2001 年 7 月 07 日 03:12:48:

『プロジェクトＵＦＯを追え！──1992.10.12 NASA　異星人探査開始』(南山宏監修、読売新聞社)より抜粋。

超常現象研究家
山口直樹

　アメリカ政府は、墜落したＵＦＯの残骸と異星人の死体を回収、さらには、異星人とコンタクトし、ある種の密約を結んでいる可能性がある……。
　一九八七年以来、アメリカでは有名な“ＭＪ─12文書”をはじめ、真偽のはっきりしないＵＦＯ問題に関する政府や軍の秘密文書がいくつか公にされ、また、軍関係者と名乗る者たちも次々と極秘情報を公表し、さまざまな憶測を生んでいた。文書や証言の内容のどこまでが真実で、どこまでが政府の隠蔽工作なのか、まったくわからない状況にあったのである。
　そうしたなか、九〇年八月、八七年以来、政府が専門機関“ＵＦＯ調査班”（ワーキング・グループ）を設けてＵＦＯの調査を行っている事実を暴露した、かなり信憑性の高い本「ＯＵＴ　ＴＨＥＲＥ（地球外で、の意）」がアメリカで出版され、一躍、大ベストセラーとなったのだ。
　というのも、著者が、いわゆるＵＦＯ研究家ではなく、アメリカを代表する一流新聞『ニューヨーク・タイムズ』の元記者で、二度にわたってピュリツァー賞候補にもノミネートされているベテラン・ジャーナリスト、ハワード・ブラム氏だったからである。彼はまた、ノンフィクション作家としても著名で、ニューヨークの「ビレッジ・ボイス」紙在職中に発表した問題作、アメリカに逃げてきたナチの戦犯を追跡した『オデッサＵＳＡ』は、日本でも訳出されているのでご存じの方もいるだろう。
　そんな彼が、アメリカ政府のＵＦＯ秘密研究機関の存在と、その活動をリアルにレポートしたのだから話題を呼んだのもうなずける。
　さらに、出版前にこの本が連邦議会内で資料として回し読みされた事実が報じられたこと、出版元がアメリカでも大手で信用のあるサイモン・アンド・シュースター社であったことなども、本書の信憑性を高める一助となったようだ。
　もちろん、内容的にも、本書が説得力をもっていたことはいうまでもない。なぜなら、ブラム氏は、関係者ひとりひとりに直接会って話を聞き、同時に公式記録を調べて事実を明らかにしていくというキメ細かい取材方法を採り、その過程を簡潔でわかりやすい文章で著したからだ。また、当初、ＵＦＯなどたわごとだと思っていたブラム氏が、取材を進めるなかで、ＵＦＯの実在を信じるようになったという文脈も、受け入れられやすかったからであろう。

政府関係者が実名で登場
　そればかりではない。これは本書のもっとも重要な点であるが、ブラム氏は、現役の軍政府関係者を、すべて実名で登場させているのである。つまり、政府は、いや応もなく、本書について反論せざるをえない立場に追い込まれたわけだ。もちろん、関係者のほとんどは本書の内容を即座に否定したが……。
　しかしながら、肯定的コメントをした関係者もわずかであるが現れたのである。
　例えば、合衆国統合宇宙軍のスポークスマン、チャック・コナー海軍中佐は、本書に登場するシーラ・モンドラン中佐は宇宙監視センターに確かに在籍しているが、本書に述べられているような事実はないという見解を明らかにした。
　ところが、当のモンドラン中佐がその発言を受け、同年十一月、ＵＦＯ研究機関の存在を認め、設立のきっかけとなった八六年十二月に国防総省を震撼させたＵＦＯ事件の詳細を語り、さらには、その際のレーダーがとらえたＵＦＯの映像も公表したのである。この証言は、大衆週刊新聞の「グローブ」や「ナショナル・エンクワイアラー」などに掲載され、日本でも「東京スポーツ（九〇年十一月二十七日付）」で翻訳記事が紹介されている。
　また、本書でレポートされているＳＥＴＩ計画（地球外知性探査計画）の最高責任者であるフランク・ドレーク博士も、「ＵＦＯ作戦部のような組織が存在したとしても、おかしくはない。しかし、それほど重要な組織ではないだろう。つまり、一時的に設けられたものかもしれないし、たいした重要性はないのかもしれない、ということだ」とコメント。
　政府の思惑に反して、政府や軍の現役の関係者がＵＦＯ問題について肯定的コメントをするという、ＵＦＯ研究史上で異例の事態を呼んだのである。
　しかしながら、ブラム氏が明らかにしたＵＦＯ作戦部の活動は、「ＭＪ─12」のように、決してセンセーショナルなものではなかった。ＵＦＯ作戦部は、墜落ＵＦＯを回収したわけではなく、異星人と手を組んだわけでもない。国家安全保障にかかわる見地から、原因不明のＵＦＯ現象を調査し、その現象が、地球外知性と関連のあるものか否かを探求することが作戦部の基本姿勢だったのである。
　また、ＵＦＯ作戦部は“ＭＪ─12文書”についても調査したというが、これについてもブラム氏は確かな情報を得られなかった。ただ、断片的ないくつかの情報から、ブラム氏は“ＭＪ─12文書”を「きわめて特異な、政府の謀略情報工作の一部ではないか」と指摘するにとどまっている。
　このようにブラム氏は、政府のＵＦＯ調査機関が実在することは突き止めはしたが、その活動内容の全貌を明らかにするまではできなかったのである。ブラム氏がインタビューできたのは、ＵＦＯ作戦部十七人のメンバーのうちわずか三人と、作戦部に関係した少数の人々だけであったというから、これはいたしかたないことだろう。政府の秘密組織を覆うベールはやはり簡単には払えないのだ。(後略)

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