イスラムとケシとパイプライン――第2部

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投稿者 dembo 日時 2001 年 10 月 15 日 20:45:10:

イスラムとケシとパイプライン
――きたるべき戦争の背景――第2部
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リチャード・タンター(この記事は10月4日に書かれた)
http://www.kyoto-seika.ac.jp/newdi/kankyo/maga/magazin109.htm
翻訳:中尾ハジメ

最近のジェームス・ボンド映画ワールド・イズ・ノット・イナフのプロデューサーが、ボンドの冒険をかつてソ連であった中央アジアの油田開発が急増する地域に設定しているのは、地球規模でのきたるべき危機について多くの戦争計画者たちよりも鋭い眼をもっているかのようだ。悪者の一味によって我らがヒーローは、アゼルバイジャンかトルクメニスタンらしきどこかで造られている石油パイプラインに閉じ込められ、死の危機に直面する。ボンドと美人の核エンジニアーは、パイプラインの内部をたいへんなスピードで移動しながら自動的に溶接補修をするロボットに、挽肉にされそうになるのだ。映画の結末はいうまでもない――「ボンドがロボットを倒し、彼女をものにし、西洋文明を救う」

世界からテロリズムの脅威を払拭する必要があることは――ペンタゴンやワールド・トレード・センターへの攻撃があるずっと以前から――自明のことだった。しかし、始まろうとしているアメリカのアフガニスタンにたいする戦争には、オサマ・ビン・ラディンを捕らえる、あるいは殺害すること(成功したとしてもビン・ラーディンの殉教以上の何かが得られる可能性は極めて小さい)に加え、アフガニスタンに安定した政府を置くための基盤づくりという目標がある。20年以上にわたりソ連の進攻とその後の内戦に苦しんだアフガニスタンなので、安定した政府という考え自体よいことであり、そうなればよいと祈らずにはおれない。が、いったいアメリカがその目標を達成できるのか、またその戦争に政治の道具として曝されるアフガンの人々の生命や飢餓という犠牲はどれほどのものになるのかは、まったく別の問題である。

そして、地域の政治を安定させようというアメリカの政策には、私欲のないとは言えない目的がある。中央アジア政治の鍵は、アゼルバイジャン、カザフスタン、トルクメニスタン、ウズベキスタン、キルギスタンの経済開発にある。いずれも、元ソ連のなかで最も貧しい地域にあたる。また、その多くは陰うつな専制的体制下にある。この10年間、アメリカはこれらの国々の政府にさかんに働きかけ、アメリカ企業のために利益になる投資ができるよう門戸を開かせてきた。

 

トルクメニスタン、ウズベキスタン、タジキスタン、カザフスタンは、カスピ海盆地の東側に位置する。その石油埋蔵量はサウジアラビアの埋蔵量にも匹敵し、天然ガスに埋蔵量も世界有数とされている。貿易業界紙や、世界の石油産業のウエッブサイトのページには、カスピ海盆地の天然ガス資源や油田を描写する「驚くべき」「巨大な」「途方もない」といった言葉が溢れている。そして、より重要なことだが、それらの言葉とともに「未開発」「地理的孤立」「政治的不安定」という言葉が並ぶのである。何十億ドルがそこには眠っているが、度肝をぬくような利益を現実のものにする可能性は、決定的な一点にかかっている。つまり、いかにしてその天然ガスや石油を市場にまで運ぶのか、である。中央アジアの国々は炭化水素の海に浮かんでいるが、実際の海からも産業の中心からも遠くにある――そして、イスラムの中心深くにある。

過去、カスピ海地域の諸共和国は、産出した石油と天然ガスのほとんどを他のソ連邦各地へと運ぶパイプライン網へと輸出していた。ソ連の崩壊とともに貿易条件は厳しくなり、1990年代には旧ソ連地域のバイヤーは世界水準の価格では買い付けることが、もはやできなかった。一方、パイプラインを所有していた旧ソ連の国家石油会社ガズプロムは、自分の石油を売るのにもカスピ海沿岸の諸共和国と競いあうという状況だったのである。いずれにしても、カスピ海沿岸の共和国には厳しい状況であった。1997年、支払問題をめぐって、ガスプロムはトルクメニスタンにパイプラインの使用を拒否し、その結果トルクメニスタンのGDPは25%の壊滅的減少をみることになる。旧ソ連のパイプライン網そのものも時代遅れの技術で杜撰に造られたもので、保証期限はとうに過ぎており、修理再建するだけでも数十億ドルが必要なのだ。

その後いくつかの小さなパイプラインが敷設されてはいるが、とても充分ではなく、もっと必要だと言う。しかし、すべて十億ドル単位のコストがかかることになり、カスピ海盆地からの可能なパイプライン・ルート――西、南、南東、東――はいずれも非常に深刻な政治的問題をかかえている。もしアフガニスタンの政治的不安定を終わらせることができれば、文字どおり数十億ドルが、アメリカや日本の企業に、トルクメニスタン、アフガニスタン、パキスタンの政府にもたらされる。そして、地域のヘゲモニーを求めるアメリカの計画の鍵となる要素のひとつが確保されるのだ。 

■ 北ルート:アゼルバイジャン、カザフスタンからロシア・ノボロシスクへ

黒海の港ノボロシスクにある巨大な石油ターミナルへと走るロシアの既存パイプラインは、まずアゼルバイジャンの新油田に、次にカザフスタンの新油田につなげることが可能だ。この「北ルート」計画には、ロシアと他の国の企業からなるカスピ海パイプライン・コンソーシアムが参画しており、計画の前進を急いでいるが、いくつかの深刻な障害にぶつかっている。第一は、このパイプラインの最初の部分が通過するチェチェンでの戦争である。第二は、ロシアがこの計画を気に入っている理由、ロシアにとっては絶好であるというまさしくその理由ゆえに、アメリカがこの計画に反対していることである。第三は、黒海と地中海をつなぐボスポラス海峡を通過するロシアの石油タンカー、天然ガスタンカーの通行量が増大することに、トルコが神経をとがらせていることである。長さ27kmのこの海峡の船舶航行は、すでに石油だけでも1日当り170万バレルが通過する超過密状態にあるからだ。 

■ 西ルート:グルジア経由でトルコへ

今年の9月下旬、アゼルバイジャンとグルジアは、グルジアを横断する天然ガス・パイプラインの通過権について合意し、2004年にアゼルバイジャンからトルコへの輸出が開始される計画である。このトランス・カスピ海天然ガス・パイプラインには全体で約10億ドルかかるが、アゼルバイジャンの天然ガスがトルコ国内市場、あるいはさらにヨーロッパにまで運ばれることになる。これは、カスピ海地域から大西洋にいたるまで天然ガスパイプライン網を延ばそうとするヨーロッパ連合の計画の思惑に一致する。グルジアはいまだに政治的に不安定であるが、さらに重要なことには、カスピ海東岸に位置する国々――ウズベキスタン、タジキスタン、トルクメニスタン、カザフスタン――には特に適切とはいえない計画である。カスピ海そのものに関わる事柄はどんなことでも、石油会社にとって極度にデリケートなことと見なされている。というのは、ソ連の崩壊後に残された混乱のなかで、カスピ海そのものの統治について合意された法的枠組がいっさい存在しないに等しいからである。アメリカは、この計画が速やかに実施されるよう強く圧力をかけてきた。実施されれば、真剣な投資資金の流れが始まるはずだからでもあり、また現在アメリカが贔屓する地域の強国トルコを、かつてアメリカが贔屓したイランに対して、さらに強化することができるからである。

■ 東ルート:中国

もうひとつの可能性は、東アジアと日本にとってかなりの重要性をもつものだが、トルクメニスタンから中国のウイグル自治区へのパイプラインであり、さらに中国のパイプライン網に入って、東岸の産業地域へ――そして、おそらく日本へ――とつながることになるだろう。しかしながら、この計画の問題は、7000km以上というとてつもない距離、しかも所によっては非常に険しい地形が含まれていることにある。三菱、エクソン、中国石油天然ガス集団公司CNPCの調査によれば、建設コストは100億ドル以上と見積もられている。また、見方によっては小さな問題かもしれないが、中国西域の分離主義者には恰好の攻撃しやすい標的をつくることになる。CNPCは最近、建設コストについて合意できず、東への石油パイプライン建設についてのカザフスタンとの協定を放棄した。しかし中国は、カスピ海地域の炭化水素資源に真剣な関心をもっており、アラビア海へのパイプライン計画に関心を示していると報じられている。スーパータンカーによって、海路で、天然ガスと石油を輸入するという路線である。

■ 南ルート:イラン

トルクメニスタンは長い国境線でイランと隣接している。イランの産業のほとんどが立地するイラン北部へとつながる天然ガス・パイプラインがすでに存在している。もちろん、イラン自体には非常に大きな天然ガスと石油の埋蔵資源があるが、これらはペルシャ湾に近いイランの南部にある。トルクメニスタン=イラン関係の拡大は、両国にとって利益をもたらすものであろう。さらに重要なことには、イラン北部へのパイプラインは、さらにトルコへの、またさらにヨーロッパへの、あるいはインド洋へのルートの可能性を開くことになる。しかしながら、イランの繁栄はワシントンの歓迎することではない。「ならずもの国家」という馬鹿げた考えはおいておくとして、イランに対するワシントンの心配事の核には、イランが自ずからもつペルシャ湾地域の支配勢力としての役割がある。シャー(イラン国王)が権力の座にあったときは、アメリカはイランの支配力を賞賛していた。イラン革命が起こり、アメリカはイランの支配力を忌み嫌うようになったのだ。フランス、日本、イタリア、中国、マレーシア、ロシアの企業が政治的に変わりつつあるイランに再び戻っていくにつれ、アメリカの石油会社、建設会社は、イランに対する頑なな姿勢をやわらげるよう、とりわけ1996年の対イラン・リビア制裁法案を放棄するよう、ワシントンにせがみつづけてきた。しかし、サウジアラビアおよび他の保守的な湾岸諸国にあるアメリカの石油利権の安全を確実にコントロールできると確信できないうちは、ワシントンがカスピ海盆地の天然ガスを運ぶイランの大パイプライン計画を支持することは、ほとんどありえないだろう。

■ 南ルート:アフガニスタンからパキスタンへ

ガス輸出業者にとって、パイプラインの長さはコストの上昇を意味する。ウズベキスタンの石油とその広大な天然ガス資源を最短距離で安価に輸出するのは、アフガニスタンを経由するルートである。アメリカの企業による、石油および天然ガスパイプライン建設の真剣な計画が、以前から存在している。1997年に、トルクメニスタン、ウズベキスタン、アフガニスタン、パキスタンは、大規模な中央アジア天然ガス(Central Asian Gas/セントガス)パイプラインを、山岳地のより少ないアフガニスタン南部を通ってパキスタンへ、そしておそらくは成長しつつあるインドの市場へとつなげるべく、建設することで合意した。中央アジア天然ガス・パイプライン・コンソーシアムは、ユノカル(Unocal、アメリカ、シェア47%)、デルタ石油(サウジアラビア、シェア15%)、トルクメニスタン政府(シェア7%)、伊藤忠石油開発(日本、シェア6.5%)、インドネシア石油(INPEX/日本、シェア6.5%)、ヒュンダイ・エンジニアリング・アンド・コンストラクション(韓国、シェア5%)、クレセント・グループ(パキスタン、シェア3.5%)から構成されている。ユノカルが第一の開発企業であり、アメリカ政府が強力に肩入れしている。1997年12月、米国エネルギー省の高官たちはタリバンの閣僚たちとワシントンで会合し、このパイプライン計画を祝福承認したのである。

19億ドルのセントガス・パイプラインは、直径120cmで、アフガニスタン=トルクメニスタン国境から真南へ、そして東へと曲がり、だいたいヘラート−カンダハル道に沿って走り、クエッタでパキスタン国境を越え、ムーラットに至る1271kmに及ぶ予定である。トルクメニスタン政府は、ダウラタバードの巨大な天然ガス原への短いパイプライン敷設に同意している。それによって年間200億立方メートルの天然ガスがパイプラインを流れることになり、トルクメニスタン政府は、セントガスに7080億立方メートルを供給することを保証したのだ――これは、ダウラタバード天然ガス埋蔵量の全量に相当する。

セントガスがどれほど稼ぐことができるかは、多くの変動要因にかかっている。とりわけ、価格変動と東アジアおよび東南アジアの市場における天然ガスの需要変動である。しかし、いずれにしても巨大な利益をあげることは明らかである。トルクメニスタン、アフガニスタン、パキスタンの3国すべてにとって、この計画はとてつもなく有益である。アフガニスタンにとっては、1979年のソ連進攻以来はじめての大きな海外からの投資である。パキスタンにとっては、工業化の次ぎの段階へと進む鍵となるにちがいない。セントガス・コンソーシアムが通過権のためにいくら支払うことでタリバンと合意したかは不明である。が、ユノカルには競争相手があり、トルクメニスタンからのパイプラインをアフガニスタン西部を経由してパキスタンのアラビア海沿岸へと敷設しようとしたその会社がタリバンに申し出た条件は、通過料に10億ドル、それに加えてかなりの額の鉄道敷設費、道路建設費、20kmごとの警察駐屯所建設費であったと報じられている。パイプラインに沿って、タリバンの部隊が駐屯することになるはずだったのだろう。 

アメトルクメニスタン政府が、ユノカルの競争相手であるアルゼンチンのバリダスではなくユノカル主導のセントガス・コンソーシアムを選ぶよう、アメリカ政府は強い圧力をかけた。1997年、セントガスはパイプラインの契約を結ぶことができたが、敷設準備ができないうちに、1990年代中頃にはアメリカにとって有望と見えたアフガニスタンの政治情勢が悪化してしまったのだ。内戦は続き、タリバンの文化的急進主義と女性への敵対が世界のメディアに爆発的に伝わり、またアフガニスタンはテロリストの大きな基地となってしまった。1998年8月、アメリカはアフガニスタンにあるビン・ラディンの基地を攻撃し、その4か月後ユノカルはセントガスから脱退した。政情不安、アメリカ本国政府からの圧力、株主と女性グループからの批判は、ユノカルにとってそれ以上耐えられるものではなかったのだ。

トルクメニスタン、アフガニスタン、パキスタン政府は再三にわたりコンソーシアムを再出発させようと試みたが、アフガニスタンが内戦をかかえまたアメリカとの敵対状態にあって、魅惑的なセントガス・プロジェクトは延期された。見込まれる利益があまりにも膨大なので、昨年になってユノカルはプロジェクトに再度食い入ろうとしたと言われている。しかしユノカルは、アフガニスタンでの難問に加え、そのタイ=ビルマ・プロジェクトでもビルマ人強制労働の問題からアメリカ国内で裁判に訴えられている。(うまくいけば、この裁判は、アメリカの企業が利潤追求の活動にかかわり外国人の人権侵害を行い、そのことに法的に責任を問われるはじめての事例となる。もしユノカルが敗訴すれば、数百万ドルの賠償金を支払わねばならない可能性がある。)アメリカ合衆国政府はミャンマーに経済制裁を科し新たな投資を禁止したが、主な理由は、ミャンマー独裁政権によって組織されたビルマ人強制労働をユノカルが利用したことに国内の批判が高まったからである。

しかし他方でユノカルは、トルクメニスタン北部からアフガニスタンを経由しアラビア海に面するパキスタンの港へと通ずる石油パイプラインを敷設しようというコンソーシアムの第一の開発業者でありつづけている。この石油パイプラインは、直径105cm,延長1700kmの計画であり、ユノカルのスポークスマンはアメリカ議会で、巨大な(そして環境的には危険きわまりない)トランス・アラスカ・パイプラインに匹敵するものだと自慢げに吹聴している。ユノカルの――そしてコンソーシアムに加わる日本の――重役たちはこの25億ドルの計画について、トルクメニスタンの石油を海まで運ぶ最も安価で、最も容易な方法であると考えている。港から、日本と韓国へ、またおそらくは中国へと向かうスーパータンカーへと積み込むことができるからだ。

石油と天然ガスはアフガニスタンではじまる戦争の直接の原因ではないが、アフガニスタンに対するアメリカの長期的政策のねらいを理解することは重要である。炭化水素にかかわる利害の追求は、この地域でのアメリカの政策に半世紀以上一貫した不変の要素である。アメリカは冷戦時代にソ連と戦うムジャヒディーンの抵抗運動をつくりだしたが、国については関心を失い、かつての依頼人たちがアフガニスタンを壊滅させるままにしてしまった。そしてアメリカは、石油と天然ガスの採掘と輸送に必要な安定性を求め、タリバンに手をだし、もてあそんでいたのだ。自らのムジャヒディーンへの支援がつくりだした竜巻が、テロリストの脅威としてアメリカ本土に逆流するまで。

■ 役に立つリンク


貿易と環境のデータベース:トルキスタンの石油と天然ガス
http://www.american.edu/projects/mandala/TED/turkmen.htm

Central Asia Newsnet
http://www.centralasianews.net

米エネルギー省、アフガニスタンについてのページ
http://www.eia.doe.gov/emeu/cabs/afghan.html

米エネルギー省、カスピ海地域についてのページ
http://www.eia.doe.gov/emeu/cabs/caspian.html

ユノカルのビルマ人強制労働問題訴訟の情報があるマイケル・ラトナーのホームページ
http://www.humanrightsnow.org

Institute of War and Peace, 中央アジアについてのページ
http://www.iwpr.net/index.pl?centasia_index.html

MERIP:Middle East Research and Information Report
中東についての最も優れた英語の情報源
http://www.merip.org

Oil-Gas Research Centre: International Petroleum Encyclopedia
http://orc.pennnet.com/home.cfm

田中宇の国際レポート
http://tanakanews.com

Z-Net:いま起こりつつある危機について優れた評論がある
http://www.zmag.org/ZNET.htm



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