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なぜか増えていく石油「埋蔵量」の秘密　人類は地中の資源の全貌をまだ知らない
2014.10.09（木）鶴岡 弘之　http://goo.gl/kPPBln

私たちの生活はエネルギーなしでは成り立たない。しかし私たちはエネルギーのことを知らなすぎる。
資源開発は実に不可思議な世界だ。
　住友商事がシェールオイル、シェールガスの開発に失敗し、1700億円という巨額の損失を計上することになった。
　同社は2012年に米国テキサス州の鉱区の権益（30％）を13億6500万ドルで取得した。しかし、実際に採掘してみると、「地質が予想以上に複雑で、採掘コストがかかる」ことが判明した。同社は事業の見通しが立たないと判断し、リース権および井戸などの設備を譲渡する決断を下した。その売却に伴う減損損失の計上である。
　ご存じのように、シェールオイル、シェールガスは地中のシェール（頁岩：けつがん）層から採掘される石油、天然ガスだ。2000年代に入ってアメリカで採掘技術のイノベーションがあり、一気に大量生産されるようになった
『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか？　エネルギー情報学入門』（岩瀬昇著、文藝春秋、780円、税別）
　（ちなみに、シェール層から採掘されるオイル、ガスは従来の石油、天然ガスと基本的に品質は変わらない。「シェールオイル」「シェールガス」という固有のオイル、ガスがあるわけではない）
　今回の住友商事のニュースで不思議なのは、それほど「採掘コストがかかる」ことがなぜ事前に分からなかったのか、ということだ。同社は「見通しが甘かった」と反省の弁を述べるが、どれほど楽観的に巨額の投資をしようとしていたのか。素人目には理解に苦しむと言わざるを得ない。
　『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか？　エネルギー情報学入門』（文藝春秋）は、石油開発の仕組みやエネルギー業界のメカニズムを一般の読者向けにやさしく解説した本である。著者の岩瀬昇氏は商社で40年以上エネルギー関連事業に携わった。シェール開発プロジェクトでなぜ住友商事のような“事故”が起きるのか、岩瀬氏に話を聞いた。
　石油業界は、門外漢には及びもつかぬ、知られざる常識に満ちた世界だった。石油の「埋蔵量は成長する」ことを、皆さんは知っていましたか？
石油開発ではどの会社でも起こり得ること
──住友商事は、「採掘コストが予想以上にかかることが分かった」ためにシェール開発プロジェクトを中断したという話ですが、どんな予想を立てていたのでしょう。なぜ前もって分からなかったのでしょうか。
岩瀬昇氏（以下、敬称略）　地下のことは誰にも分かりません。私たちは何万キロも離れた月の表面のことは分かっても、地球のたった何百メール下がどうなっているのかは分からないんですね。見えないからです。掘ってみないと分からない。
　在来型と言われる通常の石油開発は、大まかに言うと3つの段階を踏んで進められます。まず、「探鉱」によって資源があるかどうかを調べます。資源があることが分かったら、それを効率的に採掘するためのプランを作って施設を造る。これが2つ目の「開発」段階です。そして、3つ目の段階が「生産」です。住友商事は非在来型のシェール鉱区を開発案件として買っています。
　最近の探鉱作業では、主に地震探査を行います。人工的に地震を起こして震動の伝わり方を調べ、どこにどんな地層があるのかを調べるのです。今回のケースで具体的にどのような探鉱作業を行ったのかは分かりませんが、シェール層がここにあるだろうというのは分かっていたはずです。
　また、探鉱段階ですでにいくつかの井戸も掘られており「これくらいのコストでこれくらいの石油、ガスを集められる」というデータもあったはずです。住友商事はそのデータをベースに計算していたんだろうけど、計算通りにいかなったということでしょう。買った時期がブームの真っ最中で、取得コストが高かった面もあると思います。
岩瀬 昇（いわせ・のぼる）氏
1948年生まれ。東京大学法学部卒。71年三井物産入社、2002年三井石油開発に出向、常務執行役員、顧問を務める。延べ21年間にわたる海外勤務を含め、一貫してエネルギー関連業務に従事。三井石油開発退職後は新興国・エネルギー関連の勉強会「金曜懇話会」代表世話人として活躍中。

──地中の状態によって採掘コストはそんなに大きく変わってしまうものですか。
岩瀬　岩のなかに石油やガスどれだけあるか、集めやすいか集めにくいか、どれくらいの深さのところにあるかなどで、コストは大きく変わってきます。深ければ掘削パイプを多量に使用しなければならないので、当然コストがかさみます。
　特にシェール層は岩が固いし、また、岩の中に閉じ込められている石油やガスの密度が在来型の地層より薄く、回収できる量が少ないんです。だから、掘る井戸の数も多くなるし、コストが膨らみやすい。石油やガスをいかに効率的に集めるかがカギとなります。
──住友商事じゃなくても、こういう結果になってしまう可能性はあった。
岩瀬　もちろんあります。石油開発ですから。
「資源量」と「埋蔵量」は違う
──シェールオイルやシェールガスは世界中にたくさんあると言われています。けれども、簡単に取り出せるわけではないということですね。
岩瀬　「シェールオイル、シェールガスが世界中にあるからエネルギーは安心だ」みたいな論調があります。でもそうした見方には根本的な誤りがあります。資源量と埋蔵量をごっちゃにしているんですよね。
　シェールオイル、シェールガスがこれだけあるという情報ソースはほとんどすべてアメリカのエネルギー省が発表している数字です。実は、その数字は「技術的に回収可能な資源量」として発表されているんです。それがいつのまにか「埋蔵量」として報道されてしまっている。
　おおざっぱに言うと、資源量とは、地中に存在するすべての炭化水素量のことです。この「技術的に回収可能な資源量」のうち、通常の方法で経済的に生産が可能なものを埋蔵量と言います。
──「経済的に生産が可能」とはどういう意味ですか。

岩瀬　掘って生産して元が取れるということです。技術的には海水から金を採取することも可能だと言われています。でも膨大な海水からほんのちょっとしか取れない。コストを考えたら、誰もそんな馬鹿なことはやらないわけです。つまり、採掘する価値を誰も見出さない資源は「資源量」とは言えるけど「埋蔵量」とは言えないのです。
ベネズエラがサウジアラビアを追い抜いた理由
──『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか？』では　石油の埋蔵量が増えていることと、その理由が書かれていますね。
岩瀬　私が会社に入った四十数年前、可採年数（現存埋蔵量を生産量で割った数字）は30年と言われていました。ところが、四十数年経った今、なくなるどころか50年強と言われています。生産量も増えているけど、それ以上に埋蔵量が増えている。
　通常、埋蔵量と言えば、「確認埋蔵量」を指します。確認埋蔵量とは、回収できる可能性が90％以上のもののことです。回収できる可能性が50％以上のものを「推定埋蔵量」、10％以上のものを「予想埋蔵量」と言います。つまり、回収できる可能性が低いため確認埋蔵量とは認められないものがたくさんあるのです。
　ところが技術が進んだり、石油の値段が高くなって収益が見込めるようになると、そういったものも回収可能になります。今までは「生産できないだろう」という前提で確認埋蔵量と認定されていなかったのが、確認埋蔵量と認定されるようになるのです。だから「埋蔵量は成長する」と言われています。
──埋蔵量は技術と経済条件によって変わるということですね。
岩瀬　それまで埋蔵量と認められていなかった資源量が、あるときから埋蔵量に認識されるようになるケースもあります。
　例えば「オイルサンド」（粘性の高い鉱物油分を含む砂岩）のケースがそれです。アメリカのSEC（証券取引委員会）は、アメリカで上場している石油開発企業に、保有埋蔵量を財務データの中に入れるよう義務づけています。投資家保護のためです。SECは独自の定義と計算式を持っており、そのルールに基づいて各社の保有埋蔵量を発表しています。
　ところが2000年代前半にスーパーメジャーのエクソンモービルは、SEC規定とは異なった数字をウォールストリートの人たちに発表していました。なぜならエクソンモービルはカナダの子会社が保有するオイルサンドも埋蔵量と認識していたからです。リー・レイモンド会長は「我々の埋蔵量はもっとあるんだ」と胸を張って主張していました。

結局、2008年にSECは基準を変えました。オイルサンドも埋蔵量としてカウントすることにしたのです。SEC以外でも多くの人々が同じように認識を変えました。ベネズエラのヘビーオイル（超重質油）も埋蔵量としてカウントされるようになっています。
　その結果、何が起きたか。それまで世界で最大の埋蔵量を誇る国はサウジアラビアだったのですが、ナンバーワンがベネズエラに代わったのです。ベネズエラは大量のヘビーオイル埋蔵量を持つ国でした。オイルサンドが大量にあるカナダもサウジに次ぐ3位になっています。
　このように、昔だったら生産に結びつかないだろうと思われていたもの、埋蔵量とは認められなかったものなどが埋蔵量にカウントされるようになり、埋蔵量は増えていきました。
　スーパーメジャーの1社であるBPが60年以上にわたって発表している統計集によると、世界の確認埋蔵量は93年に1兆416億バレルだったのが、2013年には1兆6879億バレルに増えています。1.6倍の増加です。業界の常識として埋蔵量は間違いなく昔より増えているのです。
──それは世の中の常識とは大きく違いますね。
アメリカはまた国力を高めていく
──シェールガスに関しては、明るい未来を描く人がいる一方で、「バブル」だという声も聞かれます。岩瀬さんはどう見ていますか。
岩瀬　ウォールストリートの投資家たちが参入してきてシェール開発でゲームをしているんだと言う人がいます。でも、それは石油開発事業の本質を知らない人が言っていることだと思います。
　石油開発は、調査段階から実際に生産が始まるまで約10年かかります。「今日はこっち、明日はこっち」と簡単に方向転換できるものではない。やると決めたら腰を据えてやるんです。ウォールストリートの投資家たちが入ってきて、自由に出たり入ったりできる世界ではありません。

──アメリカのシェールガス開発事業者は赤字のところが多いと聞きますが。
岩瀬　確かに今、シェール開発の経済性は悪くなっています。天然ガスの価格は2008年頃に8ドル／100万BTU（熱量単位）あったのが、2ドルを割るまで下がってしまった。今は戻って4ドルくらいですが、この価格の低さが経済性を悪くしています。
　だから、今、シェール開発に取り組んでいる事業者は、ガスじゃなくてできるだけ石油の方を掘ろうとしているんです。リグ（掘削機械）の稼働している台数も、ガス用のものは減って石油の方が増えています。それは経済性を考えたら当たり前のことだと言えます。
　ただし、アメリカでは、ここ数年でシェール革命によって安価なエネルギー資源を潤沢に使えるようになったことは事実です。シェールを含む石油の生産量は、2013年には2005年よりも約45％増加しています。ガスも約35％増えています。自給率も石油が約53％、ガスは90％を超えました。
　21世紀はアメリカの力が低下すると言う人がいますが、僕は「本当かな」と思っています。シェール革命のおかげで、アメリカはまた国力を高めていくんじゃないでしょうか。
【もっと知りたい！　こちらもあわせてお読みください】
・「『シェールガス』バブルの崩壊は目の前、日本のエネルギーが危ない」（2014年1月17日、藤 和彦）
・「シェールガスブームが米国の地政学的武器に」（2014年3月10日、Financial Times）
・「『逆オイルショック』が再来？　シェールオイルがもたらすエネルギー情勢の激変」（2014年9月12日、藤 和彦」）