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低炭水化物ダイエット 「死亡率高まる?」を疑問視する声も (NEWS ポストセブン) 
http://www.asyura2.com/09/health15/msg/724.html
投稿者 赤かぶ 日時 2013 年 2 月 03 日 16:32:01: igsppGRN/E9PQ
 

http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20130203-00000016-pseven-life
NEWS ポストセブン 2月3日(日)16時6分配信


「低炭水化物ダイエット」を巡る報道が混乱している。「逆に死亡率が上がる」という記事もあり、気になるところだ。食文化に詳しい編集・ライターの松浦達也氏が解説する。

 * * *

 このところ、「死亡率高まる?」などと全国紙を含めた各新聞紙上をにぎわせている、厚生労働省の研究班が発表した低炭水化物ダイエットの危険性。初めて目にしたのは、先週末だった。見出しは以下の通り。

「糖質制限ダイエット、長期は危険? 死亡率高まる恐れ」。その内容は「糖質制限食を5年以上続けると、死亡率が高くなるかもしれないとする解析結果」というもの。翌日以降、他紙も追いかけるように報道したがどうにも引っかかる。統計学をベースにした疫学調査なのに「死亡率が高くなるかもしれない」という歯切れの悪い内容だ。

「27万人を対象に行われた5〜26年の追跡調査を元にした」という、この論文は既に世界に発表された9件の論文を研究班が解析したもの。医療関係者用の複数の検索エンジンで、“low-carbohydrate diet”や“carbohydrate-restricted diet”などのキーワードで関連する研究論文を選択したという。

 決して英語が得意ではないので、大学の医療研究事情に詳しい複数の知人にこの論文について聞いてみると、「まず” Low-Carbohydrate Diets“は『低糖質ダイエット』と訳さないほうがいい」という。一般に、炭水化物と糖質は同義で使われることが多いが、「糖質」は糖類(砂糖<二糖類>やブドウ糖<単糖類>など)+デンプン質(多糖類)で、その糖質に食物繊維が加わったものが「炭水化物」と定義されることが多い。

 しかもPlos Oneの論文では「炭水化物制限」自体が死亡率が上がる原因とは特定されていない。論文内では炭水化物制限ダイエットをしている人の食生活を指して「繊維や果物の摂取量が少なくなる傾向がある」、「動物性タンパク質、脂肪、コレステロールの摂取量が増加しがち」と言及している。そしてこうした食傾向が「脳疾患などの危険因子である」とも。つまり、野菜の摂取量が減り、肉ばかりを食べる傾向が問題だというのだ。

 2010年にハーバード大学の研究チームが発表した「低炭水化物食を摂取した13万人、20〜26年の追跡調査」では調査対象者の食事内容にまで踏み込んでいる。動物性脂肪・タンパク質摂取群と植物性脂肪・タンパク質摂取群にわけて解析すると、死亡リスクが高くなったのは動物性脂肪・タンパク質摂取群のみ。植物性脂肪・タンパク質を中心とした低炭水化物ダイエットを行うと、むしろ死亡率が下がるという調査結果も出ている。

 今回発表された論文では「低炭水化物ダイエットと、(今回の調査での)死亡原因の間に明確な相関関係があるか、生物学的には十分に説明されていない。そのメカニズムを明らかにするためのさらなる研究が望まれる」と結んでいる。

 前出の大学の医療研究事情に詳しい知人は今回の調査への印象をこう語った。

「そもそも寿命というのは、食生活を含めた環境因子に遺伝的要素も加わって決定されるもの。この論文の解析対象となったと思われる論文も炭水化物以外のデータの精度がまちまちです。今回の研究には厚労省の助成がついているので、最低でも論文を発表しなければならなかったのでしょう。また、今回の研究班の中心となったのは東大の研究チーム。低炭水化物ダイエットについては、東大の有力者の間でも見方がわかれている。この論文の歯切れの悪さは学内のパワーバランスが影響しているのではと邪推したくなってしまいます。そもそも、新聞の科学記事には残念な内容のものが多いんですよ」

 極端すぎる情報は鵜呑みにはできない。それは見出しも健康法も同じである。


 

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コメント
 
01. 2013年2月04日 11:11:52 : t5gzmyyhXY
低炭水化物ダイエット!
私は一時期だけ実践して本当に痩せた事があるので、ダイエット効果は認めます。
効果があるだけに、
緊急にダイエットする必要がある(糖尿病とか)人以外に対しては
運動とか、他の痩せ方をすすめたいです。

死亡率が高まるという記事を眺めて、思い出した事があります。
↓↓↓
昔ベストセラーにもなった『世にも美しいダイエット』という本がありました。
初版から19年ほど経ちますが、その本で紹介されていたダイエット方法こそ、
いま流行りの低炭水化物ダイエットに、よく似ています。
皮肉にも、これを実践して書いた著者は、比較的若く病死されています。
ダイエットが死を呼び寄せたのか or 全く無関係か、因果関係は分かりませんが、
低炭水化物ダイエットに合わない体質というのは、ありそうです。


02. 2013年2月05日 15:29:14 : xEBOc6ttRg
肥満は世界的な「流行病」、ダボス会議で専門家が警鐘
2013年01月28日 12:07 発信地:ダボス/スイス

仏リール(Lille)の通りを歩く女性たち(2012年10月19日撮影、資料写真)。(c)AFP/PHILIPPE HUGUEN
関連写真1/1ページ全1枚

【1月28日 AFP】今や肥満は世界的な「流行病」であり、今後の20年で世界の成人人口の半数以上が肥満となる可能性がある――専門家たちが警鐘を鳴らした。スイス東部ダボス(Davos)で開催中の世界経済フォーラム(World Economic Forum、WEF)年次総会(ダボス会議)で27日、健康問題に関する会議が行われ、専門家たちは肥満の人たちに意志力が欠如していると批判するばかりでなく緊急の対策が必要だと呼びかけた。

 会議には健康、栄養、体調管理などの専門家らが出席。死にもつながる肥満の危険性は増加しており、各国の政治家は、かつて喫煙問題で見せたような決意を持って肥満の問題に取り組む必要があると訴えた。

 さらに専門家たちは、不健康な食品は増加の一途をたどり、座りっぱなしの生活が増えるなか、世界で毎年280万人の命を奪っている糖尿病や心臓病の増加という危機に対応するための答えが求められていると指摘した。

 米コロンビア大学(Columbia University)メールマン公衆衛生学部(Mailman School of Public Health)のリンダ・フリード(Linda Fried)学部長は、すでに世界の成人の14億人が肥満だが、この人数は増加すると警告。フリード学部長によれば、現在の状況がこのまま続けば、今後の20年で肥満の人の数は世界の成人人口の50〜60%に達するという。

「仮に肥満が感染症だとしたら、『世界的流行』と呼べる状況にある。肥満は特定の地域ではなく世界的に見られ、しかも急速に増え続けているからだ」(フリード学部長)

 専門家らによれば、この危機状況を解決するための第一歩は、多くの人が示す本能的な反応――周囲の環境ではなく肥満そのものを批判すること――をやめることだ。

「世界人口に占める過体重または肥満の人の割合は30年間で倍増した。しかし(同じ時期に)世界全体で人々が意志力を失ったなどと示す証拠はない」(フリード学部長)

■背景に「運動不足の危機」

 意志力の欠如に代わって専門家らが非難するのは、入手が容易で比較的安価な高カロリー食品と、生活スタイルでの運動量減少につながる都市化の進行だ。

 米スポーツ用品大手ナイキ(NIKE)のリサ・マッカラム・カーター(Lisa MacCallum Carter)スポーツ・アクセス担当副社長は、肥満は都市化による「運動不足の危機」に関連していると話す。例えば、職場では同僚と会話する時は立ち上がって同僚の席まで歩いていったものが、今では電子メールですませるなど、偶発的な動きによる日常の運動量が大幅に減少したというのだ。

 カーター氏は、現在の米国人は1967年と比較して運動量が32%減っており、この傾向が続けば2030年までに運動量はさらに50%減少するとの研究結果を紹介。中国人では半世代で45%も運動量が減少したという。

 同時に専門家らは、日常的に口にする食品で脂肪や塩分、製造や流通を容易にするための人工添加物などの含有量が増え、より不健康になっていると指摘している。

 栄養向上のためのグローバル同盟(Global Alliance for Improved Nutrition、GAIN)のマーク・バン・アメリンジェン(Marc Van Ameringen)事務局長は、「市場は非常に急速に、こうした傾向を強めている」との見方を示した。

■食品企業ばかりが悪いのか

 一方、スイスの食品大手ネスレ(Nestle)のポール・ブルケ(Paul Bulcke)最高経営責任者(CEO)は、食品会社が必要以上に悪者にされていると話す。「これは非常に複雑な問題だ。確かに私たちは攻撃されている。だが、それは私たちを批判したがる一部社会が、そうしている側面もややある」

 さらにブルケ氏は、ネスレは自社製品に「意義あるラベル表示」を導入しており、栄養教育を促進する責任は各国政府の側にあると訴えた。

 同様に、カーター氏も体を動かす量を日常生活のなかで再び増やすための努力が不可欠だと主張する。「栄養の面では非常に高度な研究がなされる一方、運動不足の危機に関しては、何の問題解決もなされていない」

 この他にも、専門家たちは子どもたちにスポーツをさせる必要性を強調。身体活動を増やすためには、個人、企業、政府が協力しあうことが必要だとし、一例として歩く機会が増えるような都市空間の再設計を挙げた。

 フリード学部長は、肥満の問題は健康に関する緊急事態であるとともに国際的かつ膨大な側面を抱えた問題であり、皆が共に取り組むことでしか解決はないと訴えた。(c)AFP/Michael Mainville


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