カレーが花粉症対策として効果があるという。最近では黄砂や微小粒子状物質PM2.5などの飛散が問題視されているが、アレルギー体質の人にとっては試してみる価値はありそうだ。

Bloomberg
「朝カレー」は静かなブームか
日本気象協会によると、3月1日から10日までの東京の最高気温を平均すると、統計を開始した1876年以来、過去138年間で最も暖かかった。今年の花粉量は昨年の約3倍と予想されるが、気温が高い分、花粉シーズンのピークも例年より1週間ほど早い今週末となりそうだ。

「花粉症にはカレーが効果的」と話すのは日本薬科大学学長で漢方専門医の丁宗鐵（てい・むねてつ）氏だ。アレルギー体質には刺激が強すぎるとの見方もできるが、市販のカレーのルーにはコショウやクローブ、シナモンといった抗アレルギーのスパイスが15-30種類使われており、こうしたスパイスが体の免疫調整機能を高める。

注意しなければならないのは、極端な辛さは刺激が強すぎて「意味がない」と丁氏は話す。また、冷たい水を飲みながらだと身体を冷やすので逆効果という。タイミングとしては、交感神経が活動する前の朝に食べるのが効果的のようだ。最近聞く「朝カレー」だ。

レシピ専門サイトのクックパッドではカレー関連が実に4万5000件超。フェースブック「東京カレーニュース」でもみられるように、カレーは今や世界各国の料理との融合で様々なメニューに「進化」しているが、花粉症に効果があるとは知らなかった。花粉のほか黄砂やPM2.5にも「試してみる価値はある」と丁氏は話している。

カレーといえば、かつて東京都中央区の日銀本店近くにあったカレー専門店を思い出す。店舗につたが絡まる昭和のたたずまいを残した外観から「つたカレー」との愛称で親しまれ、独特の辛さで60年間にわたってファンを惹きつけていたが、残念ながら2007年6月に閉店してしまった。

もっとも、ここのカレーは激辛で冷たい水を飲みながらでないと食べきれないので、この時期には適さなかっただろうが。

記者： 吉池 威

（吉池記者をツイッターでフォロー： @WSJYOSHIIKE ）

アレルギー, カレー, クックパッド, スパイス, 花粉症, 黄砂, PM 2.5, 日本薬科大学

タグ: 健康, 記事一覧, 国際, 社会・歴史

28.11.2012, 00:13

© Flickr.com/mendhak/cc-by-sa
スペインのムルシア大学の研究チームは、緑茶が健康にいいという定説を否定する発表を行った。
この発表のなかでは緑茶を頻繁に摂取した場合、肝臓の細胞構造に否定的な変化を起こすポリフェノール量が増加するという。ポータルサイト「ズダローヴィエ」が伝えた。
そのほか、葉酸（ビタミンＢ９）の摂取を妨げ、特に妊婦にとって危険が高い。というのもＢ９は胎児の発展障害を予防する働きがあるからだという。
専門家らは、一日に一杯以上の緑茶を飲まないよう進めている。

world.fedpress.ru

Sae Terasaka · Yokohama-shi, Kanagawa, Japan
なぜか緑茶を飲むと気持ちが悪くなるので、私はほうじ茶派だけど、大丈夫かな？紅茶はガバガバ飲んでるけど。
Reply · 2 · · December 6, 2012 at 8:38pm

Mituru Sakamoto · 松江工業高等学校
もしかすると、タンニンのせいではなくて農薬が原因で気持ち悪くなるのかもしれませんね。
Reply · 2 · · December 8, 2012 at 8:07pm

Komei Akashi · Top Commenter
なるほど、タンニンがよくないのはお茶一般に共通しているけど、紅茶の方が緑茶よりタンニン少ないって聞きますが。どうなんでしょうね。
Reply · · December 4, 2012 at 7:33pm

ウスイ セイジ
http://wol.nikkeibp.co.jp/article/special/20100316/106305/
こっちでは身体に良いようなことが書いてあります。
一日一杯にしたほうがいいのかな・・。正しい情報がほしいです。
Reply · · January 3 at 8:10pm

Ruhig Inoue · MAT medical attack team at 非営利団体
コーヒーや紅茶と同様ってことだ。量と条件にもよる。
Reply · · November 27, 2012 at 4:59pm

Mituru Sakamoto · 松江工業高等学校
日本人には受け入れにくい説。蒸茶ではなく炒る
製法だが、緑茶は中国でも８割以上の人が飲用しているし。
Reply · · November 28, 2012 at 2:58am

日本の学者ら：緑茶とコーヒーは卒中のリスクを下げる

タグ: アジア・オセアニア, サイエンス, 日本関連, 記事一覧, 国際

15.03.2013, 12:40

© Flickr.com/mendhak
コーヒーおよび緑茶を定期的に飲用することによって、卒中のリスクを15％から20％下げることが可能となる。日本の学者らが発表した。
日本の国立循環器病研究センターが、45歳から74歳までの成人8万3千名以上を対象に平均して13年間のモニタリングを行った。結果として一日にコーヒー一杯または緑茶二杯から三杯を飲用している場合、卒中のリスクは20％低下するほか、脳内出血のリスクは32％低下するという。
循環器への効用については、血液の凝固を妨げることによるとされている。

リアノーボスチ

Bloomberg News
ミシュラン米国法人では血圧が高かったり腹囲が一定のサイズを超える社員は「罰金」

　腹囲が40インチ（約101センチメートル）以上の男性がいるとしよう。この男性がタイヤメーカーのミシュラン・ノースアメリカに就職したら、罰金の支払いを求められることになりそうだ。

　同社では来年から、血圧が高かったり腹囲が一定のサイズを超えていたりする社員は医療費として他の社員より1000ドル多く負担しなければならなくなるかもしれない。

　米国では医療費の増加や自主的な健康プログラムがめぼしい成果を上げていないことから、企業が血圧や腹囲などを基準に社員への罰則を定める動きが広がっている。企業はさらに、ボディマス指数（BMI）や体重、血糖値などの健康情報を報告するように求めており、報告しない場合は保険料か医療費の自己負担額を引き上げるとしている。

　医療費の削減には社員の習慣を変えることが欠かせない、というのが企業幹部の言い分だ。人間は報酬といった期待利益より罰則などの潜在的な損失により効果的に反応するという行動経済学者の研究結果も企業幹部を後押ししている。

　コンサルティング企業のタワーズワトソンの研究によると、今年、企業が負担する医療費は社員一人当たりの平均で1万2136ドル（約118万円）に達すると予想されており、罰則は今後、主流になるかもしれない。

　健康状態の報告をしない従業員を罰するなどの厳しい措置は従業員にとっても、医療費の点でもプラスだと企業側は主張するかもしれない。しかし、こうした措置は将来的に、高血圧症などの慢性疾患によって解雇されたり昇進の道が閉ざされたりする事態を招く恐れがある。そもそも雇ってもらえないこともありそうだ。

　ミシュランは最近まで、医療保険の自己負担分を補てんするために自動的に600ドルを付与していた。その上、健康評価調査に答えるか、強制力のない健康「アクションプラン」に参加した従業員には追加の支払いを行っていた。しかし、昨年、医療費が急増したことを受けて、同社はより厳しい政策の導入に踏み切った。

　ミシュランは今後、血圧、グルコース、コレステロール、トリグリセリド、腹囲（女性は35インチ＝約89センチ＝未満、男性は40インチ未満）といった健康基準を満たした社員にだけ報酬を与える方針だ。このうち3つ以上の基準を満たした社員については医療費の年間自己負担額を最大で1000ドル引き下げる。基準を満たすことができなかった社員は健康アドバイスのプログラムを受講して、少額の補助金を受け取る。

　権利擁護団体はこうした罰則は「法律上の差別」に等しいと指摘する。企業は罰則を健康奨励策としているが、職場での社員の権利を擁護する非営利団体ナショナル・ワークライツ・インスティテュート（ニュージャージー州プリンストン）の代表、ルー・モルトビー氏によると、基本的には減給と変わらないという。モルトビー氏は「名前でごまかしているだけだ。何百万という人が正当な理由なく給与を減らされているということだ」と話している。

　企業側はもっと穏便な方法を既に試したと言うかもしれないが、多くの企業にはまだやれることがある、とモルトビー氏は言う。モルトビー氏は食堂での健康的な食事の提供やフィットネスセンターの設置、スポーツクラブの会費の助成を例として挙げた。「こうした措置なら企業が社員の私生活をコントロールすることができるようになるだけだ」とモルトビー氏は言う。

　ミシュランはいかなる差別もしていないと主張し、社員は自主的に参加することになっていると述べた。このプログラムに参加しないということは、社員は報酬を手にすることはできないということだ。ミシュランの最高人事責任者のウェイン・カルバートソン氏は以前の奨励プログラムではあまり　変化がなかったと話す。カルバートソン氏によると、例えば、社員が「これから毎日ウォーキングする」と言っても、それを証明する必要はない。「社員の自由に任されていた。ただよい社員であるだけで600ドルが手に入っていた」

　人材コンサルタント会社エーオンヒューイットが中規模・大規模企業800社を対象に行った最近の研究によると、10社中6社が今後数年のうちに、健康改善に取り組まない社員に対して罰則を設ける予定があると回答した。健康に関する企業団体のナショナル・ビジネス・グループ・オン・ヘルス（NBGH）とタワーズワトソンが行った研究では、罰則を科す予定の企業の割合は2014年には現在の倍の36％に達する可能性がある。

　現行法では、企業は従業員の医療保険費用の20％を超えない範囲で健康関連の報酬や罰則を活用することができる。法律事務所バッツェル・ロング（デトロイト）で労働や雇用を担当するジョン・ハンコック氏によると、企業は健康問題を理由に従業員の給与を削減することは法律的に認められていないが、従業員の医療費と健康目標の到達度をリンクさせることは認められているという。健康目標を到達できない事情のある社員を免除すれば、あとは企業の自由だ。

　薬局チェーンのCVSケアマークが先月、社員に対して、体脂肪率や血糖値、血圧、コレステロール値などの個人の健康情報を同社の保険会社に5月までに報告するように要求し、報告しない場合は600ドルの罰金を支払うよう求めたところ、社員や労働者権利団体から抗議が巻き起こった。

　要求を断る余裕のある社員はほとんどいないが、納得していない社員もいる。フロリダ州の流通センターでフルタイムで働く26歳の男性社員は「会社はパンドラの箱を開けた。会社には関係ないことなのに」と語った。男性は自身の健康に問題はないが、自分の知らないところで健康情報が利用される可能性があることが心配だと話した。男性の医療保険には男性の妻と子どもも加入しているが、男性は医療保険を解約して、別のところで仕事を探すつもりだと語った。

　航空電子部品大手のハネウェル・インターナショナルは先ごろ、セカンドオピニオンなどの新たな情報を求めずに膝や股関節の置換手術や腰の手術など特定の手術を受けることを決めた社員について、医療貯蓄口座から1000ドル差し引くという罰則を導入した。同社は以前から、手術を検討している社員に500ドル払ってデータを参照したり、セカンドオピニオンを得られるプログラムへの参加を呼び掛けていたが、参加率は20％に満たなかった。同社によると、罰則に切り替えたところ、参加率は90％を超えたという。

　今のところ、企業はバランスを取りながらアメとムチの両方を使おうとしている。多くの企業は多少の金銭的な負担が長期的な変化につながるかどうかを確認しようとするだろう。デロイトの医療調査部門であるセンター・フォー・ヘルス・ソリューションのエクゼクティブ・ディレクター、ポール・ケクリー氏は「社員がどの程度の痛みを感じるのが適切なのか」と問いを投げかけた。「最終的には、社員が自然に行動を変えるようにする必要がある」と述べた。

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　キム・リードリーさん（41）はスターバックスで1日1杯か2杯飲むグランデサイズのコーヒーについて、とりたてて考えたことはなかった。

　しかし、この習慣を止めようとコーヒーをやめたところ、頭痛がするようになった。それは耐え難い頭痛で、仕事はできず、考えることもできず、使い物にならないような頭痛だったとリードリーさんは言う。数日以内に、リードリーさんは「禁を破り」、コーヒーを飲む習慣に再び戻ってしまった。

　メーン州カンバーランド在住のリードリーさんは「頭痛はカフェイン中毒と（禁断症状）に何かしら関係していると思わされた」と話す。リードリーさんはカフェイン抜きとレギュラーコーヒーを混ぜて飲むようにし、カフェインの摂取量を少しずつ減らしていった。それから半年ほどして、リードリーさんは12月に妊娠した後、ついにカフェインを摂取する習慣から永久に抜け出すことができた。

　カフェインは、一日中刺激を供給してくれるドラッグとして、大変多くの人が好んで摂取する最も良性に見えるものだが、今や2つの正式な精神疾患の原因になり、もう１つの疾患についても検討の対象となっている。5月に公表された精神医学の世界的な診断基準を示す米精神医学会の「精神障害の診断と統計の手引き」の第5版（通称DSM-5）には、カフェイン中毒とその禁断症状が診断名として含まれている。カフェイン中毒とその禁断症状は日常生活を送る能力が損なわれる場合に、精神疾患とみなされるのだ。

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キム・リードリーさん

　カフェイン中毒は、第4版の「DSM-IV」には診断名の1つに含まれていた。しかし、カフェインの禁断症状は今回、「研究対象の診断名」から正式な診断名の1つへとアップグレードされた。研究対象の診断名とは、疾患に含むためにはさらなる研究が必要という意味だ。また、カフェイン使用障害──それを摂取することで副作用に悩まされているのに、止めることができないこと──は最新の手引きに「研究対象の診断名」として加えられた。

　ただ疾患の指定には議論がなかったわけではない。

　第4版を作成する際にチームを率いたアレン・フランシス氏は、第5版にはずっと批判を唱（とな）え、「カフェイン中毒と禁断症状は両方ともかなり頻繁に起こるが、精神疾患とみなされるほど臨床的に十分顕著な障害の原因になることは、ごくまれにあるだけだ」と指摘した。同氏はさらに「生活のすべての面を医学的に見て、すべての人を患者にすべきではない」と付け加えた。

　一方、DSM-5の物質関連障害を担当する作業グループのメンバーだったアラン・バドニー氏は、カフェインの禁断症状を診断名の1つと根拠づける研究は重要な価値があると話す。これは「臨床的に有意な」診断名であり、こういった症状を経験している患者を担当する精神科医やヘルスケアワーカーらにとって有益な診断だ、とバドニー氏は指摘した。バドニー氏はダートマス大学ガイセル医科大学院の精神医学を教える教授だ。

　カフェインは中毒にはなるが、多くの研究で健康面での利点もいくらかあることがわかっている。しかし、一部の専門家は不安症や高血圧、不眠症、それに糖尿病を抱えている人はカフェインを避けるべきだと指摘する。カフェイン中毒によくあるイライラといった不快な作用を経験した人は、少なくとも摂取量を控えることを考えたほうがいいかもしれない。