http://yro.slashdot.jp/story/13/08/31/182215/Tor%E3%81%AE%E3%83%A6%E3%83%BC%E3%82%B6%E3%83%BC%E6%95%B0%E3%80%818%E6%9C%8819%E6%97%A5%E4%BB%A5%E9%99%8D%E6%80%A5%E5%A2%97

Torのユーザー数、8月19日以降急増
ストーリー by headless 日曜日 9月 01, @02:34午後
急増 部門より

Torプロジェクトのデータによると、Torネットワークに接続するユーザーの数が8月19日以降急増し、26日までに世界全体で3倍近く増加したようだ(Tor Metrics Portal、 Parity Newsの記事、 本家/.)。

これまでユーザー数が一番多かったのは2012年1月で、95万ユーザーが接続していたが、この1年間は50万ユーザー前後で推移していた。しかし、8月26日には140万ユーザーを超えている。国別にみると
米国では8月19日〜26日で9万8千ユーザーから16万ユーザーに増加、
英国は1万8千ユーザーから4万ユーザーに、
ドイツは4万9千ユーザーから9万ユーザーに増加している。また、
8月19日時点では1万6千ユーザーだったブラジルで10万ユーザーを超えたほか、
ユーザー数が1万以下だったアルゼンチンやインド、ポーランドが4万ユーザーを超える
など、これまでユーザー数が少なかった国での急激な増加が目立つ。
日本でも7千ユーザーから3万ユーザーに急増している。

−−−

レンズ効果だろ (スコア:0)
by Anonymous Coward on 日曜日 9月 01, @03:10午後 (#2451896)

いや、プリズムだっけか

−−−

あぶないあぶない (スコア:0)
by Anonymous Coward on 月曜日 9月 02, @10:36午前 (#2452117)

これ通信の内容は暗号化されていない
(途中経路除く)ことを
知ってない人多い気がするなぁ・・・
そしてさらに流出祭りが・・・

−−−

Re:あぶないあぶない (スコア:0)
by Anonymous Coward on 月曜日 9月 02, @11:02午前 (#2452133)

そういや、新聞とかではたまに「暗号化ソフト」と紹介されることあるよね。
技術的には別に完全に間違いってわけじゃないけど、目的がそこじゃないから。
　

コメント

01. 2013年9月12日 10:13:59 : niiL5nr8dQ 【第1回】 2013年9月12日　吉本佳生 ネット調査はビジネスの参考にならない?! ビッグデータ＆統計学ブームの落とし穴 ビッグデータ時代の到来がさけばれ、データ読解・活用力がますます問われるようになりました。危機感を持つ文系ビジネスパーソンに対し「統計学などの専門知識がなくても、基本的なデータ読解力があれば、仕事にも十分応用できる！」と力強いエールを送るのは、数多くの著書で鮮やかなデータ解析力を披露するエコノミスト吉本佳生さんです。身近なデータを使いながら読解プロセスや読み誤りを防ぐコツをまとめた、吉本さんの新刊『データ分析ってこうやるんだ！実況講座』の10/3刊行を記念し、発売に先立って内容の一部を本オンライン連載にてご紹介します！ 初回のテーマは、身の回りにあふれるインターネット調査の罠についてです。  2013年の初めぐらいから本格的に話題になり始めた「ビッグデータ」と、そのビッグデータを分析するための「統計学」ブームに対して、データ（数字）の威力、そして統計学の威力が痛いほどわかっているからこそ、心配していたことがあります。私の危惧する落とし穴がよくわかる事例を2013年7月にみつけたので、ふたつほど紹介します。  ひとつは、あるビジネス雑誌に掲載されたデータです。テレビについてのデータをたくさん掲載し、「会議で使えるビジネスデータ」という表題で有用性をアピールしていました。その雑誌の足を引っ張りたいわけではありませんから、実名は伏せますが、ざっと読んだうえで「これを会議に使ってはいけない。こんなデータをビジネスの参考にしたら、大失敗する危険性が高い！」と感じました。 図表1 拡大画像表示  その理由がわかりやすいように、問題点だけを強調したのが図表1です。多くの人は、グラフをみるときに、中央の（データがグラフ化された）部分にまず目が行きがちですが、それだと問題点がわかりにくいので、グラフ部分はぼかしてあります。  見て頂きたいのは左軸です。図中で指摘しているように、年齢別で分けたデータの最後が「60〜64歳」となっています。じつは「65歳以上の高齢者」を調査対象から除外したデータなのです。  正確には「日本全国の10〜64歳の、パソコンからのインターネット利用者」を対象にした、大規模な調査に基づくデータ、ということです。こうした年齢制限や、ネット調査であることは、雑誌記事のなかでは説明されておらず、データにだまされやすい人は決して読むべきでない記事だといえます。  また、このデータはほかにも、たくさんの企業やメディアが実際に使っていると思われますので、これをビジネスの参考にすると危険な理由を、日本政府が調べた各種データに基づいて解説しましょう。  問題にしている調査は、10〜64歳を対象として、9歳以下と65歳以上を対象外としていますが、60歳代をわざわざ半分に区切っている一方で、なぜ、小中学生の10〜14歳を対象にするのか、よくわかりません。10歳代から50歳代までは年齢を10歳ずつ区切っているのに、60歳代だけは64歳までの5歳で区切っているのも、たいへんにバランスが悪く感じられます。 テレビビジネスと高齢者 図表2 拡大画像表示  仮に、10歳以上を対象とするやり方を受け入れるとして、日本の10歳以上の人口について、年齢構成をグラフ化したのが図表2です（2013年初めの人口に基づいて計算しました）。  左側の円グラフをみると、65歳以上は27％を占めることがわかります。右側の2つの円グラフは、男女別に65歳以上の割合をみていて、男性で24％、女性で30％となります。  20歳以上の成人で考えると、各円グラフで10％を占める10歳代を外すことになり、65歳以上を対象外とする調査は、成人男性の4人に1人（26％）、成人女性の3人に1人（33％）を無視することになります。私は、この問題点だけでも、先の図表1のようなデータはビジネスに使えないと断定したいのですが、納得できない人もいるでしょうから解説を続けます。  ここで問題視している雑誌記事は、テレビについてのデータを整理していました。そして同じ雑誌の別ページには、「安いテレビを買うくらいならと、スマホやパソコンしか持たない若者もいる。（中略）テレビは富裕層と高齢者のものになりつつある」という記述もありました。……それなら、65歳以上を無視するべきではありません。 旅行ビジネスで70歳以上の高齢者を無視するな！  もうひとつ別の事例を挙げましょう。  参議院選挙の投票日だった2013年7月21日に、ＮＨＫのニュースが「60歳代の国内観光旅行」についての特集を放送していました。国内観光旅行の回数が年々減っている要因として、年代別でいちばん旅行に行っている60歳代での減少を挙げ、旅行ビジネスをおこなう企業側の対策を紹介したものでした。  このニュースもまた、無視すべきでない高齢者を無視しています。60歳代とそれより若い年齢層には注目しているのですが、70歳以上の高齢者を忘れています。旅行関連のビジネスを語るなら、それが不適切であることは、図表3からわかります。 図表3 拡大画像表示  総務省の調査に基づいて、世帯主の年齢別で「パック旅行費（国内）」への支出を比較しています。また、参考として「パック旅行費（外国）」への支出もグラフ化しています。世帯主70歳以上の世帯でのパック旅行費（国内）への支出は、世帯主60歳未満の世帯よりずっと大きい。しかも、70歳以上の人口は60歳代の人口よりも多い。  つまり、60歳未満の人たちには注目したうえで、70歳以上の高齢者を無視したデータを示しながら旅行ビジネスについて論じるのは、データの扱いが不適切だといえます。ニュースの全体的な内容を考えると、おそらく、団塊の世代にスポットを当てる前提で取材をしたうえで、それを正当化するデータを最初に示したように感じられました。  そこで、もっと旅行ビジネスのデータについて真剣に分析している資料を探して、たまたまみつけたのが、公益財団法人日本交通公社の観光文化事業部が発行している『旅行者動向2012 国内旅行マーケットの実態と旅行者の志向』（2012年）でした。詳細なデータを掲載していて、さすがに70歳以上のデータも調べています。 図表4 拡大画像表示  ところが、その日本交通公社のデータも、“ビッグデータ＆統計学ブーム”の落とし穴にハマってしまった典型例でした。いちばんわかりやすいのは、図表4で引用したデータでしょう。  旅行の計画を立てるときの情報収集源について、複数回答可で調査した結果を、2008年調査と2011年調査で比較していました。表で整理してありましたが、そのうちの「ネットの検索サイト」の回答率だけを、男女別・年齢別でグラフ化したのが図表4です。  「女性20代」でだけ、回答率が下がっていますが、他のすべての人たちでは、ネットの検索サイトと回答した割合が高まっています。ただし日本交通公社は、2008年と2011年とでは調査方法を変えています。2010年からインターネット調査に切り替えたのでした。  先ほどの雑誌とは異なり、日本交通公社はインターネット調査への切り替えがもつ影響を意識しているのですが、それでも、きわめて不適切なデータ読解をしていました。調査方法のちがいが影響をもたないかのように、図表4に整理した回答率の変化を素直に解釈し、その下につけた脚注で、つぎのような解説を加えています。  2010年から調査方法をインターネット調査に切り替えているため、これが結果にある程度影響している可能性があります。ただし、集計分析はインターネット調査に移行したことによる偏りを補正した上で行っているため、上記の変化は市場の変化を反映したものと考えられます。（日本交通公社『旅行者動向2012』94ページ）  インターネット調査に切り替えたことによる影響（偏り）は、統計学的な手法できちんと補正していて、補正後の結果を示して分析している。だから、インターネット調査であることの影響を考えずにデータを読めばいい。これが、『旅行者動向2012』での日本交通公社の考え方です。  しかし、たとえば「女性70歳以上」が「ネットの検索サイト」を情報源と回答した割合は、2008年では9.1％だけだったのに、2011年には46.7％にまで上がっていて、異常な変化にみえます。……実際に、異常な数字であることは、総務省によるインターネット利用率の調査と比べると、はっきりわかります。 図表5 拡大画像表示  図表5は、世帯を対象に実施した調査ではあるものの、世帯全体での回答とは別に、個々の世帯員に回答してもらったうえで、年齢別に「過去1年間のインターネット利用経験者」の割合をみたものです。過去1年間に1回でもインターネットを利用したことがある人の割合をみています。  70歳代の女性は、40％弱しかインターネットを利用していません。80歳以上の女性では20％弱です。これらをあわせた70歳以上の女性の46.7％が、旅行の計画を立<てるときにネットの検索サイトを情報源とするのは、どう考えても無理があると思われます。『旅行者動向2012』に掲載されたデータは、男性70歳以上などのデータにも、同じような問題点があることが明らかです。  図表4でみたデータが、結果として旅行に行った人に限定したものなら、ここまではっきりとは批判できません。しかし、計画を立てる段階での話ですし、『旅行者動向2012』のなかの前項では、同じ調査に基づいて「旅行をしなかった理由」を分析しています。旅行をしなかった人も分析対象として、旅行の計画を立てるときのインターネット利用率（ネットの検索サイトを参考にした人の割合）をみていることになります。  それなのに、過去に1回でもインターネットを利用したことがある人の割合よりも格段に高い割合で、インターネットを利用して旅行の情報を得ているというデータは、明らかにまちがっています。残念ながら、『旅行者動向2012』に掲載されたデータは、旅行ビジネスの参考にするには危険すぎるといえます。 日本のビッグデータ＆統計学ブームはビジネスに悪影響  なぜこんなことになったのでしょうか。ここからは推測ですが、調査データからインターネット調査であることの偏りを取り除く補正は、全体としては有効に機能しているのかもしれません。  しかし、『旅行者動向2012』のなかで展開されている分析は、たくさんの項目について調査対象を細かく分けたうえでの分析をしています。この、細かくグループに分けたときのいくつかのグループにおいて、統計学的な補正がインターネット調査であることの偏りをほとんど取り除けていない、といったことが起きているのだと考えられます。  統計学の威力を適切に利用したいなら、やってはいけない注意事項がいくつもありますが、そのなかでもとりわけ大切なのは「サンプルデータの偏りを避ける」ことです。インターネット調査は、この点で致命的な欠点をもちます。  インターネット調査であることの偏りを補正したはずなのに、図表4をみると、高齢者については補正ができていなかったことが明らかでした。優れた統計手法を駆使しても、十分な補正ができないほどの強い偏りがあったからでしょう。  総務省の2つの調査ｰｰｰ人口とインターネット利用率の調査に基づいて、私が「インターネット調査は人口のどれくらいの割合をカバーできるか」を、男女別・年齢別に計算して整理したものが、図表6です。おおまかに区切ると、60歳未満の成人（20〜50歳代）人口の93％は、インターネット調査によってカバーできます。 図表6 拡大画像表示  しかし、60歳以上の人口でみると、インターネット調査がカバーできるのは49％だけです。70歳以上の女性となると、カバー率は30％を切ります。対象者の約7割の人たちからサンプルを抽出できないことは、大きな問題です。  わかりやすくいえば、「インターネット調査のうち、60歳以上の高齢者についてのデータは参考にすべきでないｰｰｰ参考にすると、まちがった結論が出る危険性が高い」と、肝に銘じておくべきです。冒頭で題材にした雑誌は、おそらくこの欠点をよくわかっているために、65歳以上の人たちに対する調査をあきらめ、さらに、グラフを示すときに60〜64歳のデータだけを省略したりしたのでしょう。  また、日本交通公社の分析は、インターネット調査の問題点をはっきりと意識したうえで、しかし、統計学的な手法での補正を過信したために、大失敗していました。これらの事例では、「膨大な量のデータ＝ビッグデータ」が集められるインターネット調査と、ある程度の問題点なら補正できる「統計学」の威力を過信したことで、日常的にデータの分析をおこなっているはずの人たちが、いとも簡単に、データ分析に失敗しています。  日本での「ビッグデータ＆統計学ブーム」の危険性が、これらの事例に集約されていると、私は考えます。しかも、若者もふくめて人口が増えているアメリカと異なり、日本では、人口減少と少子高齢化が進行し始めていて、さらに加速する見込みです。日本では、たいていのビジネスにおいて、高齢者は相対的に“上顧客”のはずです。  図表6で示した問題があるために、インターネット調査は、日本ではビジネスの参考にならない。そう考えるほうが無難です。インターネット調査を参考にすると、裕福な高齢者を軽んじて、貧乏でネット上での無料に慣れた若者に重点を置く、愚かなマーケティング戦略や価格戦略を選びやすくなるでしょう。 ※次回公開は9/18です データ分析ってこうやるんだ！実況講義 身近な統計学の読み方・使い方 吉本佳生・著 ダイヤモンド社・刊 ビッグデータ時代の使える！データ分析入門 http://diamond.jp/articles/print/41414

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• Torユーザ数の急増はbotnetが原因？（スラッシュドット）某政府が解析用に設置したという情報が流れたとしても納得して tk 2013/9/10 12:39:56 (0)

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