典型的な『偏西風の大蛇行』の現象ですね・。

「気象」というのは大気の「温度差」を解消しようとする大気の安定機能です。

気象を支配するのは大気の大循環と温度差です。

異常気象とは�@大気の大循環の異常（偏西風の大蛇行等）と異常な�A「温度差」（熱力学第二法則）に依るのです。

地球の南北半球の比較的高緯度から中緯度にかけては偏西風（一万メートル当たりではジェット気流という。）が蛇行して恒常的に吹いていう。これが大気の気温を安定させている。

赤道地域と極域の「温度差」が大きくなると、偏西風が大きく蛇行して中緯度地域に赤道域の熱、極域の寒波を運び中和しようとする。

この「大蛇行」が数カ月にわたって停滞（ブロッキング）したのが「異常気象」と呼ばれる現在の気象状態です。

極めて理に適ったことです。

”A Puzzling Collapse of Earth's Upper Atmosphere ”
http://science.nasa.gov/science-news/science-at-nasa/2010/15jul_thermosphere/

翻訳されたものどこかのサイトで見ましたが、熱圏崩壊の原因は分からないそうです。
当方はＨＡＡＲＰの電磁波照射による気象改変を隠すために流された情報かもしれないと思います。もしくは電磁波を電離層にぶつけすぎで本当に崩壊したか…。
ＭＩＭＩＣでもここ最近異常を観測している。

■SSMI/AMSRE-derived Total Precipitable Water - Global
Current time: Mon, 02 Aug 2010 15:46:37 GMT

http://cimss.ssec.wisc.edu/tropic/real-time/tpw2/global/anim/latest72hrs.gif

ロシアで山火事、中国では洪水とパイプライン爆破によるオイル流出、アメリカではメキシコ湾オイル流出、カリフォルニアで山火事、そしてルイジアナで再び石油とメタンガス漏れ。パキスタンでも大洪水。イランではなぜか最近南部、北部でＭ５以上の地震が多発。同時多発的に災害が発生していますが、果たしてこれがすべで自然現象なのか、ＨＡＡＲＰによる人工的な災害か、どちらでしょうかね…。

今のアメリカなら経済がアレなので何をしでかすか分からないので要注意ですね。

なお、以下のサイトの記事は、温暖化問題に関する中高生向けの概説ということだが、その中に、

｢例えば慢性的な食糧危機に悩んでいた旧ソ連は、広大なシベリアのツンドラを耕地に変えるための自然改造計画を発表したことがある。ベーリング海峡に巨大なダムを造り、北極海の海水を太平洋にくみ出してやる。そうすると、暖流である大西洋のメキシコ湾流が北極海に流れ込む。そうすれば北極海の水温も上がり、シベリアのツンドラが融けて耕地になるというものである。｣（引用）

という指摘がある。自然改造、気候変動技術、地球工学の存在を前提とした観点である。

かけがえのない地球/大規模土木工事の影響
http://www.s-yamaga.jp/kankyo/kankyo-kankyo-4.htm

温度差を中和しようとして蛇行する偏西風が、不思議なことに別に空気をかき混ぜるでもなくいつまでも停滞して、たとえばモスクワに異常高温をもたらし続けるのかい。それが「極めて理に適ったことです。」とふんぞりかえられてもな。・・・それなら初めから偏西風は温度を「中和する気などない」ってことだろうが。逆だろうが。偏西風が変に蛇行した結果が、ある地方に高温の空気塊を居座らせているんだろうが。つまりそういう「中和しようとして蛇行する」などいったヘボ理屈とは別のメカニズムで大気が動いてるってことだよ。せめて「ブロッキング」の理屈をこそ語れ。
ちなみに、明日からのモスクワの最高気温の予想は、現時点で36、38、38、38、38、36、33だ。いつになったら偏西風の蛇行が極域の寒気で熱気を中和するんだ？いい加減、偉そうに嘘を吹きまくるなよ、「熱力学第二法則」狂いよ。

他のコメでは「ＨＡＡＲＰによる人工的な災害」とか、「偏西風を改変する技術を仮定したとして、その試みの副作用だろうか？」とか来たもんだ。中学レベルの科学を身につけたコメがゼロ。100％妄想基礎だもんな〜。ま、しょせん、陰謀論サイトでの偏屈爺のコメなんて、小学妄想レベルのものなんだろうが。太陽で爆発があったので、HAARPは最大級に荒れたんじゃないか？地震が来る、地震が来る！と騒がなくていいのかね。HAARP狂いよ。

　　　　　　　この温度差を解消するのが気象です。

地球規模の南北の「熱収支「のアンバランスを解消する一つの機構に大気の大循環がある。これは、地球の気象現象を支配している。

地球の大気中では、上から下を温めること（温室効果）はできない（熱力学第二法則）。

下（地表）から上（対流等）と、下から（重力場・気圧）と、大気の移動に依る横方向の「熱移動」が主な大気中の熱移動形態です。

（大気の「温度差」を解消する大気の「熱移動」、そのすべての「エントロピー増大」の過程を総称して『気象』というのです。

このうち何といっても甚大なのがこうした大気の移動に依るものです。）

天気が西から東に変わるのも、台風が日本列島あたりで東に進むのも「偏西風」のため。

偏西風は天気予報でも解るように、移動性の高気圧とか低気圧とかを運んでくる。

偏西風は通常、極の上から見ると歯車のように蛇行している。これが温度調節機能となっている。

偏西風のさらなる蛇行（大蛇行）は、簡単にいえば、赤道付近が温められ、極付近が冷やされることによってできる「温度差」を原因としてできる気圧差によって発生すると考えられている。

偏西風の蛇行が大きくなると、蛇行そのものによって移動性高気圧や低気圧が蛇行点で切り離され、独立した大きな高気圧や低気圧が長く同じ地域に居座ってしまう。

この独立した高気圧をブロッキング高気圧（切離高気圧）といい、その直径は数千kmにも及ぶ異常気象となる。また、独立した低気圧をカットオフ低気圧、（切離低気圧）という。

このたび西日本で梅雨の豪雨は九州の上（北）あたりに�@蛇行した「偏西風」があって、いつもならば言う前線が北上して日本列島から離れるのに、梅雨前線が北上できなく、停滞した。

しかもここに異常な�A「寒気」が停滞したので、湿った暖気との間に異常な温度差（熱力学第二法則）ができて異常な豪雨となったもの。

しかしこうした自然の「安定機能」・・これをエントロピー増大の法則という。・・によって、地球の大気の温度差は地球規模で緩和されるているのです。

猛暑：世界各地で「非常事態」　偏西風の蛇行が原因　（毎日2010.8．4）
http://mainichi.jp/select/weathernews/news/20100802k0000e040055000c.html

　　　　　　　　顕著な現象は顕著な原因による　　のだ。

２００３年の欧州熱波や、1988年の同じような異常気象で「ハンセン証言」とかで「二酸化炭素地球温暖化」の確立「９９％」と同じ。

しかし今年に入って前と違うところは、テレビなどマスコミも誰一人、それが「地球温暖化」だと騒ぎ立てる人はいないということ。

ようやくわかってきたのか、すぐ「偏西風の大蛇行」ということ。

だが、8月９日の日経一面には経済産業省では、「低酸素」とやらを進めるため世界９カ国かで「排出権」を購入とある。

科学の俎上にも乗らない「二酸化炭素地球温暖化」はすでに過去のものとなった。

一番遅れているのがこうした政治の世界だろう。

もはや「低炭素」など何の意味も無いこと。二酸化炭素ビジネス（デリバティブ）の残骸でしかないのだ。

「二酸化炭素地球温暖化」というのはそもそも実態がナイ。

エネルギー実態のない第一種永久機関。エネルギー実態が無いので、同じ言葉を二度使う。それが「温室効果=再放射」という「第二種永久機関」ということ。

昔、「グリコ」というキャラメルがあった。キャッチフレーズは「一度かむと二度おいしい」・・簡単にいえば「二度目」が「再放射」という第二種永久機関だ。

いわゆる「熱波」というものは高気圧（の停滞＝ブロッキング高気圧）に依る。（高気圧は天気がいいので気温が高いだけでなく、気圧が高い分高温になる。これが停滞して数カ月続く。）

さらに「寒気」が流入すると大気の「温度差」が異常に大きくなって不安定になり、異常な豪雨、台風、突風など大気の仕事（熱力学第一法則）によるものが異常に大きくなる。

地球が球体であることに依り、地球上には熱帯と極地だけでなく、あちこちに「熱の偏在」という異常気象の顕著な原因が常に起こっては消え、起こっては消えしているのです。

それは「人為」の遠く及ばないことで、自然の恐ろしさということなのです。

>だが、8月９日の日経一面には経済産業省では、「低酸素」とやらを進めるため世界９カ国かで「排出権」を購入とある。

だが、8月９日の日経一面には経済産業省では、「低炭素」とやらを進めるため世界９カ国かで「排出権」を購入とある。

こうした意味の無いことに事に毎年毎年、日本から数兆円（税金です）が密かにロシア、中国、ヨーロッパなどに流れているのです。

日本はアメリカのＡＴＭから今度はＥＵや中国のＡＴＭなっているわけですか...。
駄目ですね、まるっきりこの国は。そしてそのお金を流した国からキックバックで政治家に金が流れるわけですね。対米従属路線で日本国民の血と汗の結晶である資産を米国に流すことで自らの存在維持と利権を確保してきた自民や官僚たち。そして今度は民主政権と環境省がＥＵや中国へ国民の資産を流すことを自らの利権にしているわけですね。
世界の奴隷になることを　国　是　にしてしまっているわけですから。

阿修羅環境版の工作員もどうりで必死なわけだ...。

私は某書で気象庁もIPCCの手先と理解できました。
今後気象庁のデータは一切証拠にはなりませんから、ご注意ください。
（データの改竄があるのです。）

税金で食わせてもらっている連中が何やってんでしょうね。

これは根底に「目標」をオーバーさせ、マネーで解決(排出権取引）という、このデリバティブ・スキームにあるからではないでしょうか。

注意しなければならないのは、「二酸化炭素排出削減」という「二酸化炭素」とは、二酸化炭素という金融商品であって、ＣＯ２のことではないのです。

　　削減目標をオーバーさせることに意味があるのです。(排出権取引）

しかも、この犯罪的スキームの中で、日本は「一人負けしただけ」あるいは、「嵌められただけ」だというからい批判がある。

「二酸化炭素（温室効果ガス）」が「温暖化」とは無関係であることに加え、実際に日本一国だけが、「排出削減」というインチキ義務を負わされているのはあまりしられていません。

「京都議定書」（1997年12月）の実施にいたる「貢献」の中で、日本としては「至上の栄誉」と考えている向きもあるようだ。

一方「排出削減」の量やその国別割り当てなどには、なんらの「根拠」もあるわけではない。日本は外交的にも負けたというだけでしょう。

2008年から2012年までの5年間（第一次目標）中に、先進国全体の「温室効果ガス」という6種のガス合計「排出量」を1990年に比べて少なくとも 5%削減することを目的と定めたもの。

でも実際は、誰一人として実在するガスである「ＣＯ２」を（排出）削減している人はいないのです

日本は、にもかかわらずその上、何か権益があるのか、さらなる「国益」にもとらない「貢献のための貢献」をしようとしているようです。

京都議定書で採択された二酸化炭素の削減割合（1990年比）は、
　

　　日本△６％、米国△７％、ＥＵ（15カ国）△８％、
　　カナダ：△６％　ロシア：０％。

このうち米国は批准せず、カナダは断念（離脱）、ＥＵはすでに2000年に1990年目標を達成。

（このことをＥＵは1997京都議定書策定時に見通していて基準を1990年に設定したと言われる。）

従って、日本一国だけが一人負けで「削減義務」とやらを負わされているのです。

　　本命は、目標達成しない分として「排出権」というのを買わされるのです。

日本は密かに、国民の税金から毎年毎年数兆円の気の遠くなるような汗の結晶をまさに世界のＡＴＭよろしく「排出権取引」というデリバティブ・スキームに依って義務を負わされているのです。

カナダは同じ削減量だったが「断念」し離脱しました。すごい決断です。

日本の政治は『国際貢献』という言葉に酔いしれるおめでたい民族なのか、権益を握ったのか、こうした決断はできそうにもないようです。

しかし、172カ国のうち

　　実際に「削減義務」というのを負わされている国は『日本一国』のみです！。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　>>14

　　そして、日本から莫大な税金が密かに外国に貢がされているのです。（排出権売買）

このことを多くの国民はしりません。

つまり「京都議定書」とは、日本からカネをむしり取り「排出権取引」というデリバティブ・スキームという低劣な二酸化炭素ビジネス（環境ビジネス）を
世界に広める者といえるでしょう。

日本は、こうした国益に反し意味の無い取りきめからは脱退すべきでしょう。

解ったことは、日本はこうした国際会議の主導国になるべきでないということです。

「排出削減」といっても、誰一人「ＣＯ2」を「削減」しているわけではありません。

もちろん、ＣＯ2は「温暖化」をふくめ、現在起こっているすべての諸現象等とは無関係です。

全くおっしゃるとおりです。どうして日本人の稼ぎや血税を海外に膨大に横流されているのに政治家や多くのジャーナリストは黙っているのでしょうかね？

それでなくても現在膨大な日本の資産が米国債や海外の債券に化けており世界のＡＴＭもしくはゴミ箱になっている。

海外保有分の米国債一覧（米財務省ＨＰより）
http://www.ustreas.gov/tic/mfh.txt

去年から10兆円も買い増ししている。この原資は誰のお金か？政府なら税金、民間ならみなさんの預貯金、生保、損保、投資信託などのお金です。

さらにこちらの動画では2002年から2009年までの米国債保有国の保有額変化をアニメーションで示したものです。

http://vimeo.com/8125514

またこのＣＯ２温暖化脅威論を言い出したハンセン率いるＮＡＳＡが議会で証言し、アメリカ政府が国連と共にＩＰＣＣを作って世界中に「大変だ論」を振りまいて、いざその大変になる原因を作るＣＯ２などの温室効果ガスを削減しようと規制を掛けようとしたら、その言いだしっぺの米国は　「やっぱやらない」　と言い出し、そして排出権取引で中国や新興国に利権を奪われそうになったらクライメートゲート事件が発覚し　「やっぱり嘘でした」　といわんばかりの事が発覚しているがなぜか日本だけはこのＣＧ事件の報道、議論が（一部ジャーナリストや科学者を除いて）全くない。そして今や国益論やナショナリズムが生まれる領域が、ボール蹴りのサッカーやバットを振り回すプロの「遊び」などの一部スポーツ（趣味）だけというお花畑状態。

これまで欧米白人国家によるアジア植民地を阻止し、唯一アジアで欧米と対抗し頑張ってきた先祖の日本人はどう思うだろうか？

昔は植民地支配は領土の支配、労働の支配、国家運営の支配と分かりやすかったが今や排出権取引、サブプライムやＣＤＳなどといった詐欺金融商品、ＨＦＴ（超高速売買取引）などといった高度に抽象化されている知的兵器で行われているので一般庶民には何が起こっているのか分からないのだろう。

このような知的侵略戦争に気づいている14、15さんは非常に貴重な存在だと思います。さらに環境問題の分野で国益や政治、経済戦略の視点がいつも抜け落ちた議論が多いのでもっと14、15さんの議論が俎上に上ってきてほしいものです。

またこのCO2温暖化問題を軸とした経済金融基盤の構築を狙っているのがどうやらEUとジェイ・ロックフェラー側（ロスチャイルド陣営？）という指摘がされています。デイビット・ロックフェラー率いる戦争麻薬産業はそろそろ終わりにして、今度は環境・原発産業と排出権市場を構築したいようです。

＞これは根底に「目標」をオーバーさせ、マネーで解決(排出権取引）という、このデリバティブ・スキームにあるからではないでしょうか。

全くおっしゃるとおりだと思います。まずそもそも日本はＯＥＣＤ諸国でトップクラスの省エネ国家である。

★各国のエネルギー利用効率（2009.09.29）
http://www.iae.or.jp/energyinfo/energydata/data5001.html

絞った雑巾説は正しく、すでに絞っている状態なので、余計なことをするとかえって太ってしまうわけです。レジ袋廃止やエコバック、マイはし、太陽光パネル、ハイブリットカーなどを新たに買うと余計にCO2が出ることはこの日本がすでに証明している。

その余計に排出した分を海外から排出権をお金で購入、もしくは環境製品・技術の提供で中国や新興国、排出権を帳簿上の会計操作で獲得できたEUに「空気利用券」と引き換えに無償提供するわけです。

これは民間銀行カルテルで成り立つFRB連邦準備銀行が、何も無いところから紙切れドルを印刷、またはパソコンで数字を打って、世界中からドルを刷って渡すだけであらゆる商品が購入できるスキームと酷似していることが分かります。

▼宇野正美1989_(13／14)
http://www.youtube.com/watch?v=koE-IlnXUj8

空気を商品にしている点が同じです。

「二酸化炭素地球温暖化詐欺」といわれるのは、「二酸化炭素排出削減」というのが、「二酸化炭素」の「排出削減」にあらずして、「デリバティブ」というマネーゲームであるからです。

「二酸化炭素排出削減」というのは、「二酸化炭素」というのが物理的・エネルギー的には意味をもたないもの(第一種・二種永久機関）であること。

そのためか「二酸化炭素」というただ「金融商品」にしかすぎいものの会計処理を扱う二酸化炭素ビジネス（デリバティブ）であること。

そして、実際削減しようと言っている「ＣＯ２」に関係するものでないこと。

勿論それには、二酸化炭素で地球が温暖化するという前提が不可欠です。｢合意・合意｣といっているのはそのためです。

排出権市場はアメリカやヨーロッパなどで既に開設されている、しかしペナルティーを含む「削減義務」というのを負わされているのは日本一国です。

国民にはほとんど知られていない。それだけでなく、「再生可能エネルギー」と言っている太陽光発電等の買取り費用など、わけもわからなくこれから莫大な負担増がまっているのです。

(参考）
・排出権市場
　　http://www.co2-ichiba.com/credit/index.html

・排出量取引の会計基準　解釈指針（IFRIC3)
　　http://kamome.lib.ynu.ac.jp/dspace/bitstream/10131/3804/1/2-Endo.pdf#search='

　　「排出削減」というのは二酸化炭素ビジネスそのものなのです。

京都議定書というのは１９９７年にできたものだが、「ＩＰＣＣ」というのは１９８８年９月に設立されている。

実はＩＰＣＣが設立される直前、１９８８年６月重要な意味を持つ「トロント会議」が開催されている。

ここではたくさんのビジネスマンが参加したことで知られる。「京都議定書」にいたる「排出削減」(排出権取引）の枠組みはここで作られたといえるでしょう。

「排出削減」とは、「排出目標」に対し「排出」をオーバーさせることによって成り立つのです。

二酸化炭素というエネルギー消費と一体のもの(言葉）を「人質」に取ったということです。・・（ただし、「二酸化炭素」とは実在する「ＣＯ２」の事に非ず。）

京都議定書はその中で各国内法で体制を整備することをもとめていて、国内法で「排出」とは「電気の使用」のことであると決めている。(温暖化対策法）

実際にＣＯ２を測定しているわけでもなく、「電気の使用」というガスのでないものだから無意味。

既に、ＥＣ１５カ国は、「排出目標」を達成してしまった。このままだと京都議定書体制は役割終了ということになってしまう。

　　　　　現在日本一国で義務を負って体制継続を担っているのです。

「二酸化炭素排出削減」のはずが、いつの間にか別のものにすり変わってしまっている。これも「トロント会議」に発する二酸化炭素ビジネススキームといえます。

そして日本だけが、国益に反し金銭負担(排出権取引）を負っているのです。

参考までに、排出権取引や市場（カ−ボンマーケット)は複雑な派生商品でなりたっている。

カーボンオフセット、グリーン電力、森林認証・・・これらは、証券です。それを認証する認証機関等の存在も必要です。認証機関は環境省や経産省の天下り機関となります。

たとえば、「カーボンオフセット」(証券）とうのはカーボンオフセット販売機関でお金を支払うと、何本か植林しますということで、証券を購入。

それで「排出量」が削減できるというビジネススキーム。

グリーン電力(証券）というのも、太陽光発電・風力発電等のいわゆる『再生可能エネルギー』というので「排出削減」するものです。

　　　もちろん「二酸化炭素」を含め何かを「削減」しているわけではない。

こういう国際的二酸化炭素ビジネスを「削減義務」というのを背負った日本一国が支えていることを殆どの日本人は知りません。

気象庁の異常気象研究会が8月３日、日本の今夏の猛暑について検討結果を公表した。ラニーニャ現象と亜熱帯ジェット気流(偏西風)の蛇行をあげている。

世の中は「二酸化炭素地球温暖化」時代から大きく変わってきているのです。

　　　　　顕著な現象には（エネルギーの)顕著な原因がある。

すべての「気象」とは、地球上の大気の「温度差」を解消する「大気の安定機能」ということができます。(熱力学第二法則・エントロピー増大の法則)

そしてその「気象」を支配するのは、�@「大気の大循環」と、�A「温度差」(熱力学第二法則)（温度の高い低いではない。）の二つです。

参考までに、赤道付近の太平洋は西（インドネシア沖）から東側のペルー沖まである。東側（ペルー沖）には南極からの寒流（フンボルト海流）があるため、いつも、東と西の海面水温に大きな差が生まれている。そして、赤道・暖流の勢力が強い温かい場所は移動している。

それは寒流が上になるか下になるか、フンボルト海流（寒流）の勢力と、赤道付近を東から西に吹く「大気の大循環」の一つ「貿易風」（偏東風）の勢力に大きく影響される。

ペルー沖の海水が寒流勢力が強く、偏東風（貿易風）の勢力が強いと「ラニャーニャ現象」といって、太平洋中部から南米ペルー沖の東の海面水温がいつもより低くなって、暖流は西（インドネシア沖）に集められる。（ラニャーニャ現象）

（この時、太平洋西部アジア地域、インドネシア沖では、海水温が高く、上昇気流が発生するもの。）

・「偏西風」(南北中緯度地帯・西風) ・・・・中緯度地帯のあらゆる気象現象に影響
・「貿易風」(偏東風)（熱帯地域・東風)・・　エルニーニヨ、ラニーニョ現象に影響　
　　
「ＩＰＣＣ報告」などにでてくる熱波･寒波・大雨・台風・旱魃・・・などの現象は、上に述べたように、たくさんのトリックや事実誤認によるものが多いが、多くは「偏西風の大蛇行」の典型的現象です。

地球上で熱い寒い、雨や風というのは、大気の「熱移動」によるもので、それは地球が球体であることに依る大気の「温度差」を解消しようとする地球の安定機能なのです。

（大気の大循環には他に「北極振動」「偏東風」（貿易風）、「極渦」などがある。）

今有用な事は都市の「ヒートアイランド現象」という人為の現象が進んでいることです。

これは熱帯夜などの解消になるので、「二酸化炭素削減」など意味の無いことは止め、こうしたことに資源（税金など）を有効に投入すべきではないでしょうか。

排出削減とは、二酸化炭素を含めて何かを削減するということではない。デリバティブ」といって金融商品（二酸化炭素）の先物取引といえるでしょう。

むしろ、それが｢排出権市場」（カーボンマーケット)を維持拡大するというためには、オーバーさせていかなければ破綻して、役割終了となってしまうでしょう。

その役割は、唯一｢排出削減義務」というのを負う日本が負っているのだといえるでしょう。

9月7日のＮＨＫによると、今中国を中心とした「外国資本」が北海道など日本の広大な「森林」を買いあさっているという。

色々目的はあるにしても、森林が国際的証券化していて、森林そのものが「排出権」など、二酸化炭素デリバティブ等で脚光をあびているようなのだ。>>18

今、毎年数兆円の莫大な資金(税金)が日本から中国はじめロシア、ヨーロッパなどに流出している。

そのうえそういうカネで、異常気象を利用しようとする流れがある中で、日本の広大な森林が安く買いたたかれているなど、日本一人負けとしたら由々しいことだ。

そして、｢温室効果ガス｣といっている｢温室効果」というのは、放射平衡温度（ー１８℃＠（５５００ｍ、５００ｈＰａ）と、地表の平均温度１５℃との差３３℃の説明が付かないことによる。

　　　　その差「３３℃」とは、高度差５５００ｍに伴う気圧差(温度差)。

「地球温暖化論」は基本的に「地球の表面」が「地表」になってしまっている、つまり地球に「大気」が存在しないという基本的・決定的間違いに因るもの。

それ以前に、「二酸化炭素」というのがＣＯ２のことではないという事、二酸化炭素によって人類に不可欠なエネルギーという「言葉」を人質としたことにに尽きる。

　　　　つまり総ての「気象」とは、大気の横方向の熱移動なのです。>>21

大気の横方向熱移動=気象=を支配するのが「大気の大循環」（偏西風の大蛇行等）

したがって、そもそも上から温めるという発想自体が間違っていることなのです。

なお、因みに太陽に依る惑星の受け得る最高到達可能温度は、「放射平衡温度」といって、地球の場合は−１８℃＠５５００ｍ上空、５００ｈＰａです。

なお、大気から温めることは、下の方が高温なので不可能。（惑星の大気の鉛直温度構造）

低温（空）で高温（地表）を温めるということ（第二種永久機関）だけでなく、多重に科学の俎上にものらない、自然界にありえないことなのです。

従って、それに依って何かが異常が起こることはないのです。