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1.中国石油天然気集団、中国石油化工、中国海洋石油集団が間もなく米国株市場から廃止される
◆中共のこの石油会社御三家は中共軍が管理している企業であることが確認され、まもなく米国での上場を強制的に廃止される。
◆石油会社御三家の業務は、ガソリンや軽油だけでなく、プラスチック、繊維、自動車産業など、ガソリンを材料とする多くの製品が含まれているため、米国のこの行動が中共に与える影響は中共の通信業界への制裁よりはるかに重い。
◆中共の通信企業への制裁は、大きくても中共の通信業界に影響を与える。しかし、石油会社御三家への上場強制廃止は世界においての、中共の石油貿易がすべて制裁を受けることとなる。
◆米国の石油会社御三家への上場強制廃止は最初の一歩を踏み出しただけでしかない、最初は中共の全世界での石油貿易に大きな影響を与えることはないが、そのあとでは一連の連鎖反応を引き起こす。
◆石油会社御三家が一旦上場強制廃止されれば、その株価は暴落する。それに通信大手3社の制裁も加え、多額の借金を抱える中共の経済は瞬時に崩壊する。
2.ジョージアでの演説でペンス副大統領は真相を明らかにすると約束
◆ペンス副大統領は1月5日イスラエルへ渡航し、1月6日の聴聞会には主席しない準備をしていた、今回のジョージアでの演説も予定外であった。
◆今のペンス副大統領は、中共の魔の手を振り払いトランプ大統領側につく意思を固めたが。中共には必ずまだ奥の手がある。
3.バチカンは大きな力を持っている
◆バチカンには2000年以上の歴史を持ち続けており、その間では巨額の富を築き上げた。中世から、多くの権力者がバチカンへ懺悔のために赴き、多額な献金をしていた。
◆人々が懺悔する最中、自分たちの秘密が自然とバチカンに伝わった。そのためバチカンは全世界最大な情報網となった。
◆バチカンには大きな力があり、まるで世界が認めているようなものである。例えば、ある土地を奪ったあと、それを教会に寄付すれば、その土地は合法的な資産となる。そしてとある犯罪者は懺悔をすることで教皇はその罪を赦すこともできる。
◆バチカンは2000年の間一番財産を多く蓄え、一番実力を持っている組織であると言っても過言ではない。バチカンは様々なルートから富を蓄え、今では金融や株などとも関わっている、そしてウォール街の資金の源もここから出ている。
4.バノンがバチカンの大司教をインタビューしたことは重要な情報を示唆している
◆バノンは1月1日にバチカンの大司教カルロ・マリア・ビガノにインタビューをした。彼はバチカン元駐米大使である。
◆バノンのバチカン大司教へのインタビューは、バチカン大司教も滅共側に加わったことを意味している。そうなった原因は、中共の狙いは米国だけの支配ではなく、バチカンをも支配下におき、ローマ法王庁の転覆を狙っているからである。
◆中共は米国を浸透したようにバチカンをも浸透している、ローマ法王庁での重要な人物を中共がコントロールできる人物に入れ替えようとしている。
◆米国の大統領選挙のあとでは、新型コロナの真相が全世界が注目する焦点となる、もう一つの焦点はバチカン教皇の再選である。
1/5 路徳社 ナイトNEWS
https://www.fujikai.org/post/20210105lude-news2
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