東海、東南海、南海地震の発生確率は、80パーセント以上、90パーセント近くとされている。日本政府の公式発表では、30年以内に87パーセントらしい。これは今から30年後ではなく、今日起きても、明日起きても不思議ではないという事だ。ただし、地震発生のメカニズムはかなり解明されてはいるが、地震予知に関しては、事実上不可能とされている。これは、起きるかどうかの問題ではなく、いつ発生するかの問題である。つまり、巨大地震が発生するのは、時間の問題である。誰でも知っているように、この太平洋沿岸地域というのは、日本の主要都市が分散している地域である。他の地域はどうでもいいということではないが、日本の政治経済の密集地帯だ。ここに巨大地震が発生し、津波が起き、原発事故が連動して起きると、ほぼ日本は壊滅状態となり、全滅はしないかもしれないが、復旧、復活には、かなりの年月がかかるだろう。この太平洋沿岸地域が壊滅もしくはかなりのダメージを受けると、政治、経済、だけでなく、それ以外のほとんどの産業が壊滅し、麻痺し、機能しなくなる。そもそも何かの緊急事態に対して対応するべき本拠地が壊滅するか、もしくは正常に機能しなくなるので、まずは、組織作りからはじめなければならない。警戒しなければならないのは、そういう混乱状態を利用するとする連中が必ず出てくるということだ。さらに一般の通常犯罪事件も多発し、非常に治安が悪化するだろう。他国からの侵略の可能性は低いが、皆無ではない。この地域で巨大地震が連動して起きると、とてつもなく広範囲に被害が拡大するし、各地に原発関連施設もあるので、その後の影響も深刻となる。その後は、まったく別のところに政府機関が移転するかもしれない。このことは、今では、かなり多くの人が知るようになったが、実際には、ほとんど対策はとられていない。各地で個別に防災訓練等が行われているものの、不十分だ。沿岸地域が非常に危険な事はわかりきっているが、この太平洋沿岸は、昔からの工業地域でもあるし、貿易港も点在しているし、狭くて細長い日本列島なので、沿岸地域の貴重な平地を利用する以外にない。ここのあらゆる住民や施設をすべて移転させる事はできない。もしも金と時間がある人は、太平洋沿岸地域に住まない方が良い。しかし、あらゆる産業がここに集結しているので、職場もほとんどがこの沿岸地域にある。金と時間があり、仕事をする必要がなく、会社も工場もなく、移転可能であれば、海外もしくは、高いところに住むべきだ。ただし、火山活動の活発かもあるかもしれない。やはり仙人のように山奥でひっそりと生活するのが、安全なのかもしれない。しかし、山奥には、職場がなく、仕事がなく、会社も工場も少ないし、経済活動もほとんどなく、生活そのものが成り立たない。居住が非常に困難だ。 　

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