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日本の四大新聞は不要!!
前にも言ったが、日本の四大新聞「読売」「産経」「毎日」「朝日」は、全て国家権力である「検察」側に立つ判断をした。
つまり戦前と全く同じ行動を取ったことになる。戦前は軍部（特に陸軍）に、今は検察（特高警察）の立場に立ったということだ。
現在、検察を監視し、トップを潰すことは法的にできない。である以上、検察は事実上日本最大の権力を握る組織であり、その気になれば内閣総理大臣を“捏造容疑”で逮捕さえできる。実際、検察は捏造と冤罪を作り出す名人であり、専門組織でもある。
四大新聞は、その権力に擦り寄り、ナベツネを筆頭に全社勢ぞろいして平伏した構図となった。“権力組織に弱い日本の四大新聞”の習癖を又しても露呈したのである。
一度目はまだ許されても、二度目だけは絶対に許されない!!
今はネット時代である。今更、時代遅れで一方的な情報しか流さない四大新聞など不要だろう。というか「権力の番人」が権力と癒着した段階で終わりである。
四大新聞は検察情報だけで動く“国賊”と断言していい!!
地方紙はまだマシだが、四大新聞社には存在価値は無い。検察のリークを垂れ流す四大新聞により、日本は気づかぬ内に戦前の「警察国家」に戻されてしまうだろう。
老人などは「テレビ欄」を見るため新聞を買うようだが、テレビ番組雑誌がコンビニに乱立する中、テレビ欄で困ることはない。
少ない年金生活を守るためにも、高い購読料の新聞など早くやめた方がいい。日本の場合、「勧誘」が幅を利かせているが、これはある意味、断れない老人への“押し売り”にも似た悪習だ。
洗剤などの景品で勧誘する行為は禁止されたはずだが、未だにはびこっている。正義を掲げる四大新聞がそんな真似をしていいのか？
一番は即行で断ることだが、“人間関係で絡めてくる”のがほとんどなので、どうしてもという場合、“夕刊だけにすればいい”。それだけでも四大新聞社には結構なダメージがあるからだ。
新聞は「朝刊」を売ることで成り立っている。「夕刊」は必ず付いてくるオマケみないなもので、そうである以上、四大新聞社を潰すには、アメリカのように新聞など買わないことだ。
以前、日本新聞関係者のトップが、アメリカの現状を突きつけられても、日本の場合はアメリカと違うと胸を張っていたが、急激な落ち込みの中、販売店の半強制的な勧誘に期待しているのはミエミエだ!!
もう一度言うが、検察はリーク情報を四大新聞を通して垂れ流してくる!!
彼らはネットで同じことをしても、新聞のように一方向ではない“双方向”のため、必ず反論や検証などが出てきて潰されてしまう。
つまり、四大新聞は既に時代遅れの産物であり、存在しなくても誰も困らないのである!!
只、田舎の地方紙は、四大新聞より汚染度が小さいため、山奥などの老人のためにも残る方がいいだろう。
これから筆者は、様々なメディアとツールを通し、「四大新聞不要」の活動を積極的に行なうことにする!!
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