テロとの戦争【2010年10月16日 by Dr. Paul Craig Roberts】
http://www.globalresearch.ca/index.php?context=va&aid=21474

誰か [ケーキワーク戦争]というのを思い出す者はいるだろうか？　
6週間で終了し、その費用は 500億から600億ドルで済み、[イラクの石油で支払える]といわれた戦争のことだ。
誰か、ホワイトハウスのエコノミストであるローレンス・リンゼイが
イラク戦争は 2,000億ドルは掛かると予測したため
ブッシュ大統領（当時）に解雇させられたことを思い出す者はいるだろうか？

ジョセフ・スティグリッツとリンダ・ビルメスによれば、
リンゼイは、彼の予測より15倍以上の費用がかかったイラク戦争費用を
[多く見積もった]ので解雇させられたと、いう。
そしてアメリカは未だにイラクに5万の兵力を抱えている。

イラク戦争の直前、アメリカ政府はアフガンでの対タリバン戦争に勝利したと宣言した
ことを思い出す者はいるだろうか？
ブッシュ大統領（当時）が、イラクには大量破壊兵器は存在していないことを知っていたのに、
イラク侵攻の理由をサダム・フセインが大量破壊兵器を保有しているからだとした
ことを思い出す者はいるだろうか？

このような幻想的な過ちを犯した、
あるいはこのような架空のでっち上げの嘘を喋りまくった同じネオコンの面々が、
未だにワシントンの政府を牛耳っていることを知っているだろうか？

この「テロとの戦争」というものは、10年目になっている。一体何が本当のことなのであろうか？
最低このことは言える、つまりこの「テロとの戦争」は
実際のテロリストを生み出している、ということだ。
アメリカ政府はイスラム世界に対する戦争拡大を正当化するために、
そして、アメリカ人に常に充分な恐怖の思いを抱かせ続けさせ、
そのテロリストから安全を確保するためにアメリカが警察国家となることを受け入れさせるために、
本当のテロリストを何が何でも必要としているのだ。
アメリカ政府はイスラム世界を侵略し、インフラを破壊し、
多くの一般市民を殺戮することでテロリストを生み出している。
アメリカはまた今日パキスタンで大規模に起きているように、
イスラム教徒を支配するため傀儡政権を打ち立て
その傀儡政権が一般市民を殺害、迫害することで、テロリストを生み出している。
ネオコンは 9月11日テロ事件を利用して、彼らのアメリカの世界制覇計画を実施に移した。
彼らの計画は、アメリカの支配階層の利害と一致したのだ。
戦争は軍事・治安関係企業体にとってはおいしい話なのだ。
この危険性についてはアイゼンハワーが半世紀ほど前に警告していたことだが、むなしかったようだ。
アメリカの覇権は、石油産業界にとっては油田地帯をコントロールし
そこの石油を支配するためにはありがたい話なのだ。
中東をアメリカの傀儡政権の国家群とすることは、
イスラエルの領土拡張を願うイスラエル・ロビーのシオニスト的願望を満たしてくれるものなのだ。

殆どのアメリカ人は、置かれている状況のため、何が起きているのか、ということを把握できていない。
殆どのアメリカ人は、彼らの政府は地上で最良の政府と思い込んでいる。
飢饉や自然災害のあるところには素早く助けに行くように、
他の人々を支援し、良いことをするという道徳的動議に裏付けられていると信じている。
殆どの人々は、アメリカ大統領は自らのセックス・スキャンダル以外は真実を語る、と信じている。
毎日の新聞の見出しを飾る、地上の殆ど全ての国に対して行われていると言ってよい
アメリカ政府のいじめっ子ぶりを示す内容や、
他国への干渉を見れば、こういった幻想が蔓延している規模は異常なほどである。
アメリカ政府の政策は、国民の利益を代表する他国の指導層を買収するか、
その政権を転覆させるか、その国に対する戦争を始めるか、である。

最近の犠牲者は、ホンジュラスの大統領である。
彼は [ホンジュラス政府はホンジュラス人のために奉仕すべきである]という
[野蛮な]考え方をしていた者だ。
ホンジュラス軍はアメリカ軍によって訓練され支援されていたから、
アメリカ政府はホンジュラス大統領を処分することができた。

パキスタンでも同じ道理だ。
アメリカ政府はパキスタン政府に、
タリバンやアルカイダ、あるいは[武装勢力]そして[テロリスト]と友好関係にあると
アメリカが認識している地域に対する侵略をさせている。
今年の初め、アメリカの財務副長官はパキスタンに対し、
増税を命令し、戦争を効果的に進めるようパキスタン政府に要請した。
10月14日、ヒラリー・クリントン国務長官は、パキスタンに対し再び、
増税しなければ洪水のための援助を控えるとおどした。
クリントン長官は、イギリスが軍事費削減をすることを懸念していると、
ヨーロッパのアメリカの傀儡政権に対し同じような要請をした。
アメリカからの金融津波でふらふらのイギリスが、
アメリカの戦争のための費用を充分に確保しないことを[神]はお許しにならなかった。
アメリカからの命令で、パキスタン政府は、スワット谷に対する軍事侵攻を行った。
そこでは多くのパキスタン人が殺され、何百万人もの人々が故郷を追われた。
7月には、アメリカはパキスタンに対し、対北ワジリスタンに兵を送るよう要請した。
7月6日、ジェイスン・ディッツは、antiwar.com上で、アメリカの要請で、
パキスタンは
「スワット谷、バジャウル、南ワジリスタン、オラクザイ、ハイバー」に対する侵攻を開始した、
と報告している。
一週間後、カール・レビン上院議員は、
パキスタンの部族地帯への米空軍による攻撃のエスカレーションをオバマ政権に要請した。
9月30日、パキスタンのザ・フロンティア・ポスト紙は、アメリカの空爆は、
「大規模で単純明瞭なパキスタンに対する侵略行為である」と書いた。

アメリカは、アフガン駐留の米軍は、[武装勢力]を追撃するため、
パキスタン領内に侵攻する権利がある、と主張した。
最近、アメリカ軍ヘリコプターがタリバンと間違ってパキスタン人兵3人を殺害した。
パキスタンはアメリカが謝罪するまでアフガンに繋がるアメリカ軍の主要な供給ルートを閉鎖した。
パキスタンはアメリカ政府に対し将来の攻撃に対し警告した。
しかしながらアメリカ軍将校は、終わりのないアフガン戦争での進捗を示そうというオバマ大統領からの圧力で、
その警告に対しては、アフガン戦争のパキスタン領内への拡大ということで答えたのだ。
10月5日、カナダ人ジャーナリストのエリク・マルゴリスは、
「アメリカはパキスタンに対する侵略寸前になっている」と書いている。
「オバマの戦争」という著書で、ボブ・ウッドワードは、
アメリカの傀儡パキスタン大統領のアシフ・アリ・ザルダリは、
タリバンの仕業といわれるパキスタン領内に対するテロリストの爆弾攻撃は実際は、
パキスタンの核兵器の掌握を狙っパキスタンを不安定化させようというCIAの工作によるものである、
と考えている、と報告。
パキスタンを留めておくために、アメリカ政府は、
「タイムズ・スクウェーの爆弾騒ぎ」は、一匹狼の仕業という主張を変更した。
エリック・ホルダー司法長官は、[パキスタン人のタリバン]の仕業であるとその矛先を変えたのだ。
また、クリントン国務長官はパキスタンを、
パキスタンに対する工作であるタイムズ・スクウェー爆弾騒ぎで、
「非常に深刻な結果」がもたらされるだろうと脅した。
9月1日、高級軍人からなるパキスタン軍の8名の代表団は、
フロリダのタンパでのアメリカの中央コマンドとの会合に向かう途上で、
ワシントンのダラス空港でテロリスト扱いをされ勾留されるというひどい扱いを受けのだ。

ここ数十年、アメリカ政府はイスラエル軍のレバノン侵攻を可能にさせてきた。
また現在も以前はアメリカの保護国だったレバノンに対するイスラエルの新たな攻撃を支援する姿勢になっている。
10月14日、アメリカ政府は、
レバノン政府がイランのアハマディネジャド大統領の訪問を受け入れたことに対して[激怒]して見せた。
アメリカ議会内のイスラエルの代表者は、レバノンに対するアメリカの軍事支援を停止すると脅した。
これは、ハワード・バーマン議員がイスラエルとの国境紛争のためレバノンを制裁するため、
8月以来レバノンに対する支援を停止させていることを忘れているのだ。

おそらく、新聞の見出しで最も目だったのは10月14日の、[ソマリアの新しいアメリカの首相]であろう。
ソマリアの首相としてアメリカ人が立ち、
ワシントンにより資金援助されている数千のウガンダ兵に支えられたアメリカ人の傀儡政府ができたのだ。
これでも他国の権利、国境、生活、一般市民などに対するアメリカ政府の[仁愛精神]の表面をかすっただけである。

その間、ウィキーリークスを黙らせるため、またアメリカの戦争犯罪が更にもっと暴露されることを避けるため、
ワシントンの[自由と民主主義]の政府は、政府の[監視対象]企業に指定することで、
またオーストラリア傀儡政権にウィキーリークスをブラックリストに載せさせることで、
ウィキーリークスへの献金を封じたのだ。
ウィキーリークスは、今ではテロリスト集団として知られている。
アメリカ政府の批判封じ込め作戦はインターネット上で行われている。
「彼らが嫌う」のは、我々が、「自由と民主主義」を持ち、
米国憲法修正第一項、人身保護令状、人権擁護を掲げ、
全ての人々に対する正義と慈悲を示しているからだ、ということを忘れてはならない。

【参照】

「テロとの戦争」の欺瞞 2010年10月17日 / ROCKWAY EXPRESS
　http://rockway.blog.shinobi.jp/Entry/445/

[Times Square Bomber Linked With CIA-Controlled Terror Group]
CIAに制御されたテロ集団にリンクする Times Square爆破(未遂)犯
　Thursday, May 6, 2010 / Paul Joseph Watson
　http://www.prisonplanet.com/times-square-bomber-linked-with-cia-controlled-terror-group.html

　訴えられた爆破犯 FaisalShahzad とともに旅行し Times Squareの爆破未遂事件との関連で
　パキスタンで逮捕された男性は、英国MI6とCIAによって管理されたテロ集団のメンバーです。
　カラチで火曜日に逮捕さた族長Mohammed Rehanは、伝えられるところでは、
　ピックアップトラックで、2009年7月 7日に、カラチからペシャワルまでShahzadとともに運転。
　それらは、7月22日にカラチに戻りました。
　彼らがなぜペシャワルに行ったかは、そして、彼らがそこの誰にも会ったかどうか、わかっていません。
　Rehanは、武装組織 Jaish-ｅ-Muhammad
　（1990年代中頃に組織され、インド・パキスタン間で紛争となったカシミール境界地域で
　攻撃に関与していたテロ集団）のメンバーです。
　武器を両者に売って英国と米国の武器メーカーの利益となる 核戦争の瀬戸際までインドとパキスタンを追い込んだ
　[2001年12月の インド議会への攻撃]を このグループが援助した。

アフガニスタンへの米軍増派による麻薬利権獲得の功労者だからだ！

[モルモン教・イルミナティの地下都市建設] Mon.2010.10.18 / カレイドスコープ
　http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-235.html

モルモン教会は、イルミナティ勢力とのパートナーシップを強化して、
ソルトレイクシティの地下にミリタリー・グレード（米軍使用に耐える水準）の
地下掩蔽壕を建設する計画を立てています。

この地下建造物は、2,000人の収容が可能な巨大地下シェルターです。
シェルターという より、ちょっとした地下都市と言ったほうが正しいかもしれません。
　最大で60ヶ月分の食料と地下パワー・システム、
　それに空気清浄・浄水装置など、人間らしく長期間、生活できる大方の機能を備えているようです。
　また、核攻撃、生物化学的なものから身を守ることが可能であると“品質保証”されている施設です。
コストは1億6,000万ドルとのこと。

[デンバーはNWO(世界連邦政府)の新首都になる] Fri.2010.10.15 / カレイドスコープ
　http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-231.html

「デンバーがNWOの西部セクターの中心的ローケーションになる。
そして、東部セクターのコントロールタワーがアトランタになる」−アル・ビーレック

「デンバー空港の地下には、少なくとも、レベル8まである大深度地下施設があって、
4.5平 方マイル（7.2km×7.2km）の地下都市があり
88.5平方マイル（141km×141km）の地下基地があったと私に言いました。
空港 建設のための用地としては、なんと50平方マイルもの広大な土地が割り当てらたのです。
この空港からは10マイル、4本の高速道路が出ています。
デンバー市街と、この空港の間には何もありません。
1995年9月に出来た給油所以外は。

私たちリサーチャー仲間の一人が、あるオーディオ・テープを入手し、
そこに録音されていた会話を本に書き起こしました。
それは、デンバー市の一人の役人が、CIAからやってきた人たちと話をして、
万難を排してでも、デンバー新空港を建設したい、ということで150万ドルの補償金が支払われたというのです。
この巨大が施設が、単なる飛行機の離発着だけに使われるのではなく、
何か別の目的に使用するために計画されたのです」−アレックス・クリストファー

[イラク戦争、市民の死者は６万人超　機密暴露サイト公表] 2010年10月23日 / asahi.com
　http://www.asahi.com/digital/internet/TKY201010230129.html

【ロンドン＝伊東和貴】
民間ウェブサイト「ウィキリークス」が22日、イラク戦争を巡る米軍などの機密文書約40万件を公表した。
事前に情報提供を受けていた米英メディアは電子版で、
市民の死者数は民間団体の集計より 1万5千人多く、米軍がイラク当局による拷問を黙認していたと報じた。

ウィキリークスの創設者ジュリアン・アサンジュ氏は23日、ロンドンで記者会見し、
「民主国家は戦争を始める際に常にウソをつく。イラクでもそうだった。そのウソを暴いていく」と述べ、
さらなる米軍の機密公開に踏み切る考えを示した。

公表されたのは2004〜2009年の文書39万1,832件。
この間のイラク戦争の死者は約10万9千人で、約6万6千人が民間人だとしている。
イラク戦争の民間人死者数を数えているNGO「イラク・ボディー・カウント」は
「これまでの記録より約1万5千人多い」と指摘した。

また、英ガーディアン紙の電子版は文書が
「米軍がイラク警察と軍による何百件もの虐待、拷問、強姦、殺人の報告を調査しなかった」
ことを詳述していると説明。
手足を縛られ、殴打やムチ打ち、電気ショックを受けるなどして６人の囚人が死亡した
12人のイラク兵が囚人を通りに連れ出して射殺するビデオが米軍に渡されていた などの事例を紹介した。

一方、やはり情報提供を受けていた米ニューヨーク・タイムズ紙は電子版で、
米兵が拷問を止めようとした事例も紹介。
「人命を危険にさらす文書は改訂するか公開を控えた」とし、米政権に配慮をみせた。
このほか、仏ルモンド紙、独シュピーゲル誌も事前に情報提供を受けた。

ウィキリークスは７月にアフガニスタン戦争を巡る米軍などの機密情報を公表した際、
個人名の公開が人命を危険にさらすと批判された。
アサンジュ氏は23日の会見で今回は多数の個人名を削除したと説明し、
「いかなる個人にも危害が及ぶことはないと確信している」と述べた。

また、ウィキリークスの報道担当は７月に続き、
アフガン戦争を巡る米軍の機密文書約１万５千件を近く公表する方針も明らかにした。

〈ウィキリークス〉各国の機密や企業の秘密情報を暴露する民間ウェブサイト。
元ハッカーのジュリアン・アサンジュ氏が、欧米のジャーナリストや中国反体制活動家らと2006年に創設。
７月にアフガン戦争を巡る米軍などの機密文書を公開した。資金の大半は寄付。
事務所を構えず、数人の常勤者と約1,200人とされるボランティアで運営する。

[ウィキリークス代表の逮捕状撤回　スウェーデン検察当局] 2010/08/22 01:24 共同通信
　http://www.47news.jp/CN/201008/CN2010082101000629.html

【ロンドン 共同】
スウェーデンからの報道によると、同国検察当局は20日、強姦などの容疑で
民間ウェブサイト「ウィキリークス」の創設者、ジュリアン・アサンジ氏の逮捕状を出した。
しかし、同当局は21日になって「彼（アサンジ氏）が強姦を行ったと疑う根拠はない」との声明を出し、
逮捕状を取り下げたことを明らかにした。取り下げの経緯は不明。

アサンジ氏はツイッターを通じて「容疑には根拠がない」と全面否定していた。
同氏は新たな機密文書を公開する直前だった。

アサンジ氏は今月、ウィキリークスの主要サーバーがあるスウェーデンに滞在。
地元メディアによると、逮捕状は17日に首都ストックホルム近郊で強姦事件を起こした容疑だった。

オーストラリア人のアサンジ氏は元ハッカーで、物理学の博士号を持つ。
普段は“放浪生活”を送り、知人宅などを転々としているという。

「沖縄の怒り爆発寸前」―。英BBC放送が沖縄の基地問題の深刻さや、
日本政府が米軍普天間飛行場の移設を県内に押しつけようとするのは
差別的な処遇だと県民が感じていることを報じている。

10月4日付 電子版ニュースで、
日本全体の74%の米軍基地が沖縄に集中する現状を地図や写真を使って詳細に報じ、
基地に賛成反対双方の意見を紹介している。

賛成派は「日本で一番貧しい県で収入の5%は基地関連収入」とし、
9,000人以上の基地雇用と潤沢な土地代が地主や関係自治体に支払われていると説明。

反対派は「米兵犯罪の多さ」や航空機騒音、基地で交通が遮断される不便さ、
出生率が日本一高いため生活に必要な土地の返還が切実に求められている現状を指摘。
「沖縄の主体性が侵され補助金依存文化がつくられつつある」とし、
基地返還で経済的な生産性も上がるという声を紹介している。

基地返還が実現しなかった1972年の本土復帰や
米兵暴行事件に抗議する1995年の県民総決起大会など
県民の持続的な怒りのうねりは、
鳩山由紀夫前首相が米国の圧力で普天間の県外移設を撤回したことで再燃していると分析。

研究者や県庁の基地担当者の「沖縄の人々の声が日本政府に数十年無視され続けている」
「住民の権利が常に日本の安全保障の犠牲になり、差別されていることが根本的な問題」
との声を伝えている。

さらに、来月の知事選挙で強固に県内移設に反対する新人候補が
立場をあいまいにする現職に勝った場合、
日本政府は民主主義の手続きで選ばれた県民の代表の意見を覆すか、
安全保障のよりどころとする日米関係を危機にさらすか、
の選択が迫られると展望、関心の高さをうかがわせている。