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02. 2011年1月04日 07:16:34: nZIe4X8gmA
『テレビの“視聴率”と新聞の“発行部数”と両者の“ガ世論調査の数値”はバカメディア“詐術三兄弟”である。』
今時この“数値”をまともに信用してる連中は、ごく少数派だと思うんだけど？
だって、業界内部の連中ですら「もうあきまへんわ…」ってぼやいてるぐらいだから、“詐術”は最早通用しなくなってるって事でしょう。

この“詐術三兄弟”は元来がバカメディア“お手盛り・セールスプロモーションツール”に過ぎないものであって、統計確率論の上でも、データ収集目的と方法論の上でも、甚だ「客観性を欠いた非科学的なシロモノ」なのである。
私の知る限り、20年前から「“視聴率”は８掛け…“発行部数”は７掛け…“ガ世論調査”は鉛筆舐め舐め…」ってのが、業界の“眉唾相場”である。
現状では、おそらく「“視聴率”は７掛け…“発行部数”は６掛け…“ガ世論調査”は支離滅裂…」って辺りがより正確な“眉唾相場”であろう。

テレビの“世帯視聴率”に関して言えば、その客観性をまずもって疑われるべきは、＜ビデオリサーチ社＞の株主構成である。＜電通＞が約40％弱…その他は、テレビ局、新聞社、出版社、興行会社、広告スポンサー大企業といった“広告宣伝関連”の凭れあい業者で占められる“非上場会社”って、ものすごーく“ワカリヤスイ”構造になっている。

30年程前に＜ニールセン社＞というグローバル規模のリサーチ会社が、テレビ視聴率調査業界に参入し、10年前に撤退してしまったが、その最大の要因は「世帯視聴率数値の低さ」にあると言われている。例えば、ゴールデンタイム（夜7:00〜9:00）のセットインユース（テレビを点けている）世帯率で、＜ビデオリサーチ社＞の調査と10％〜20％の“差”が出てきてしまったわけ。
リサーチ会社は、メディア各社や広告スポンサーに「データを売る」ことによって
経営が成り立つわけだから、「そんな低い数値は信じたくない…」って言われちまったら、「ドウスルコトモ、アイキャンノット」だよねぇ？
また、＜ニールセン社＞は、私の記憶が正しければ、＜電通＞に批判的だった＜日産＞と共同で「個人視聴率調査」を試みたが、これがまた「テレビ離れ」を実証するような結果に終わって、結局はテレビ視聴率調査は「ビジネスとして成り立たない」ってことで撤退したわけです。
また、＜日本テレビ社員＞による視聴率調査世帯に対する“買収事件”ってのがありましたが、結局は真相解明に至らず元の木阿弥。

そういうわけで、「テレビ視聴率」なんてものは、“６賭け相場”で尚且つ“点けっぱなし〜垂れ流し〜猫が見てても１％”って思い至れば、勝手にしやがれってことですよ。
　

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