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3.11報道：日本メディアは、海外から不信の目で見られていた ！
日本マスコミの深層・真相は ？
（www.nikkan-gendai.com：2021/03/10 06:00）
２０１１年３月１１日、私はアメリカで朝を迎えた。テレビをつけると、ＮＨＫが流れている……「なんでＮＨＫなんだ？」と思う間もなく、事態を把握できた。それが街を襲う津波の映像だったからだ。
東日本大震災の時、私はＮＨＫからの派遣でアメリカの大学院に留学していた。
既に日本は震災から一夜明けていた。アメリカのテレビはＮＨＫをそのまま流していた。
その信じられない画像に立ち尽くすしかなかった。
パソコンには、大学院の同僚らから次々にメールが送られている。「親族は大丈夫か？」「何かできることはないか？」と。その日までの生活で日本を意識することはなかった。
日本についての報道はほとんどなかった。パリス・ヒルトンが日本に入国できなかったというニュースくらいだろうか。それが、その日を境に新聞、テレビが日本一色になる。
全米の新聞が周囲を囲むように掲示される報道の博物館「ニュージアム」は、被災地の写真で埋め尽くされた。どこへ行っても声をかけられ、「日本のために祈っている」と言われた。外食すれば、オーナーが出てきてお悔やみを述べられた。
バージニア州では、小学生の女の子が両親と１ドルで紙を道行く人に買ってもらっては折り鶴を折っていた。集めたお金を被災地に送ると言う。そのバージニア州には震災で若い命を失った英語教師テイラー・アンダーソンさんのご両親が住んでいる。ご両親は、娘が愛した日本を愛し、今も被災者と震災を風化させない取り組みをしている。
■「３・１１」報道の批判も検証もなし
こうした動きは、アメリカだけではないだろう。震災で世界の多くが日本への思いを示してくれた……と、ここまでは日本でも数多く報じられている。もちろん、それらは事実だ。しかし、あまり日本で報じられない側面もある。それは、原発事故をめぐる日本の報道に向けられた厳しい視線だ。
日本から戻ったアメリカのジャーナリストが口々に語ったのは、東京電力の会見の閉鎖性だった。批判は、東京電力だけに向けられたものではなかった。会見場を占拠してひたすらパソコンを叩く日本の記者の姿は、かなり異様な存在として語られた。
「彼らは質問をしない。ただひたすら東電の発表をメモしていた」
アメリカのジャーナリストは会見の後ろに陣取るカメラマンの列のさらに後ろに立って取材するのが精いっぱいだったという。留学先のアメリカン大学で開かれたシンポジウムでパネリストを務めた際は、学生から、「なぜ日本の記者は東電に質問ができないのか？」「東電は新聞社の親会社なのか？」という質問を受けた。
また、「ＮＨＫは国家機関なのか？」という質問も受けた。政府の発表を流すＮＨＫをアメリカのメディアがそう表現した点が影響したのだろう。もちろん、「それは違う」と答えたが、参加者の疑問にはうなずかざるを得なかった。あの時、日本のメディアは海外から不信の目で見られていた。
東日本大震災から１０年。新聞もテレビでも復興を検証する内容を報じている。
しかし震災を報じた自らの姿を批判的に検証する記事や番組はまだ見ていない。
（参考資料）
Ⅰ 日本マスコミの正体は、日本国民洗脳を狙う権力者の家来・代理人だ ！
大マスコミと自民党とCIAの長く深～い秘密の関係
フリージャーナリストのベンジャミン・フルフォードの研究：
１）権力の広報部・読売新聞と朝日新聞は、CIAが生みの親 ！
日本のメディアグループは、読売新聞(日本テレビ・スポーツ報知・ＮＮＮ)、朝日新聞（テレビ朝日・日刊スポーツ・ＡＮＮ）、毎日新聞（ＴＢＳ・スポニチ・ＪＮＮ）、産経新聞（フジテレビ・サンケイスポーツ・文化放送・扶桑社・ＦＮＮ）、日本経済新聞（テレビ東京・日経出版・ＴＸＮ）という世界に類を見ない巨大メディアグループを形成している。日本のメディアグループは、新聞を頂点に、その傘下に在京キー局が地方局を系列化することで、ピラミッド型をなしている。
つまり、新聞社のトップになれば、新聞本紙のみならず、テレビ局のネットワークを通じて、世論に巨大な影響力を行使できるのだ。
新聞特殊指定が施行されたのが、保守合同の1955年（昭和30年）。そう、メディアの分野においても「もう1つの55年体制」が誕生していたのだ。この「55年体制」・日本メディア体制翼賛体制の本当の意味は、日本のメディアから「真のジャーナリズム」を捨てさせることにあるのだから。残念ながら、そのもくろみは、見事に成功している。
NHK等は隠蔽するが、2016・17年、報道の自由度、日本は、世界で72位に転落した。
この「55年体制」・日本メディア体制翼賛体制の本当の意味は、日本のメディアから「真のジャーナリズム」を捨てさせることにあるのだから。
２）「日本洗脳」を狙う ＣＩＡの代理人がメディア王 ！
新聞社による政治権力との癒着は、1955年に発布した「新聞特殊指定」に由来する。この法律で新聞社は安定的な経営と、確実な収益を保障される。その見返りに新聞社は、世論操作で政権運営に積極的に協力する。
それを可能にしてのが、朝日新聞「支配株主」一族の村山家と上野家、つまり三菱財閥と三井財閥と関わり合いの深い「新聞王」の血脈であった。
この「メディア55年体制」を支える構造を作り出した人物が、正力松太郎、読売グループ「中興の祖」なのである。
前述したように、日本のメディアは、新聞社を頂点にしたテレビ、ラジオ、出版などを含めた巨大総合メディアグループを形成している。しかし、本来、新聞社がテレビ局を経営するのは、民主社会として、異常なのだ。
テレビ放送の始まった1950年代、欧米で放送開始直後にテレビに参入したのは、豊富なコンテンツを持っていた映画会社やレコード会社などのエンターテイメント産業か、新たな広告媒体の可能性に期待していた広告代理店が中心だった。 にもかかわらず、日本では読売新聞が民放開局を主導した。しかも日本では、本来、開局当初の主役となるべき映画会社を排除、テレビ局を運営する新聞社と映画会社は激しく対立。その結果、1960年代半ばまで、テレビ放送する映画は、すべてアメリカ映画となる。この時代、日本人のライフスタイルが急速にアメリカナイズされたのは、まさにテレビの影響だったのである。日本においてテレビは、当初から「日本人の洗脳」を目的に生み出されたメディアなのだ。となれば、当然、「メディア55年体制」で、自民党政権と癒着する新聞社が主導するのが望ましい。2006年、早稲田大学の有馬哲夫教授は、アメリカ公文書館で、日米放送史に関する外交機密文書を発見する。
そこには、ＣＩＡが「日本人を洗脳」する目的でアメリカの意向を受けた民放テレビ局を立ち上げるため、「Ａ級戦犯」で巣鴨プリズンにいた正力松太郎を、そのエージェントとして選んだとはっきりと記されていた。
正力のコードネームは「ポダム」、読売新聞のオーナーの正力にアメリカ国防省から1000万ドルの借款を与え、全国ネットワークを作らせる。そして、完成後は、「ＶＯＡ」による「プロパガンダ放送」と「在日米軍の通信網」として活用する計画であった。
日本を代表する巨大メディアグループは、明治維新後、すぐにフリーメーソンに組み込まれ、戦後、ＣＩＡによって巨大化したのだ。
フリーメーソンも、ＣＩＡもともに「闇の支配者」の重要な組織である。
日本のメディアが、アメリカに都合よく、正確にいえば、「闇の支配者」におもねり、日本人全体の「国益を損なうような報道」を繰り返してきたのは、そうした構造があるからなのだろう。
３）政治権力のマスメディアのコントロール
冷戦が発生し、ＧＨＱは、政府から独立した公共放送を実現しようとした当初の方針を撤回し、政府が公共放送を「支配する構造」を日本に創設してしまったのだ。ＮＨＫは予算を含めたすべての側面で、政治権力に従属する組織になることが、制度的に強制されてしまったのだ。とりわけ、小泉政権発足後、この傾向が顕著になった。その理由は小泉政権が権力維持の力の源泉として重視した世論を誘導するための、最も重要で有力な手段がマスメディアのコントロールであることを認識して、“マスメディアに対する「支配を強化」した”ためである。
★独裁・官邸は、内閣人事局を通じて、検察・裁判所
・省庁幹部・NHK等の人事権を握って、支配している ！
Ⅱ マスコミ報道「鵜呑度」日本人70％、英国人14％ ！
主要な民主義国の「鵜呑度」は、20～35％です ！
米国の占領政策で計画的にダントツ騙されやすくされた日本国民 ！
青山貞一教授の主張：いわばマスコミ報道の「鵜呑度」を国際比較すると、日本人は、先進国中ダントツに「鵜呑度」が高く、70％、最も低い国民は英国で14％です。その他の主要欧米諸国（ロシアを含め）は20－35％です。 日本に近い国は、ナイジェリア、中国など、途上国と新興となります。
別の言い方をすれば、日本人の70％は、自分の頭で考えず（思考停止）、テレビ、新聞、週刊誌などの「マスコミの情報を鵜呑みにしている」ことを意味します。青山は以前からこれを「観客民主主義」と言っています。 さらに昔からある民度という言葉で言えば、“日本人の民度は、先進国中ダントツの「最下位にある」”とも言えます。自分で中身を確かめず、ブランド、権威で判断してしまうことにも通じます。
他の先進国を見てみると、米国もイギリス同様の傾向を示している。米国民のマスメディアの信頼性は26%に過ぎない。カナダ36%、イタリア34％、フランス35%、ドイツ36%、ロシア29%である。逆に日本（70%）に近い国を探すと、中国が64%、インド60%、フィリピン70%、ナイジェリア63%と、いずれも発展途上国となっている。
要約的に言えば、“日本国民は新聞、テレビなどマスメディアの情報を先進国の中で最も無批判に信頼している”ということを意味している。
信頼しているというと聞こえが良いが、要は、“日本国民は自分の頭で考えず、マスメディアからの情報を鵜呑みにしている”ということである。そこで、私達はこれを＜鵜呑み度＞と名付けた。
“日本国民は世界一マスメディアを鵜呑みにする国民”ということになる。
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