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打つ前に知っておくべき事は、ワクチンの危険性である ！
ワクチンへの識者の見解・詳報は ？
植草一秀氏ブログ「知られざる真実」
（第2869号：2021年5月31日）
１）〜５）は前回投稿済みです。以下はその続きです。
６）ボッシュ博士：接種を受けた人が、備えている本来の免疫能力を、消してしまう ！
さらに、ワクチン研究の専門家で、ビル&メリンダ財団で、ワクチン部上級プログラム局長を務めていた、ギアート・バンデン・ボッシュ博士も、重要な指摘をしている。
：https://bit.ly/3fNaSOw：
ボッシュ博士は、コロナワクチン接種が、接種を受けた人が、備えている本来の免疫能力を、消してしまうことを警告する。
インフルエンザに対して、私たちはどう立ち向かうのか。
答えは、「ワクチンより特効薬」である。
７）日本のコロナ感染者数は、人口100万人あたり5,852人だ ！
日本のコロナ感染者数は、5月30日時点で、人口100万人あたり5,852人である。
比率にして表示すれば、0.59％である。
100人中1人の陽性者も確認されていない。
死者は、人口100万人あたり102人である。比率では、0.01％である。
コロナに感染することを恐れて、国民全員にワクチンを接種するより、コロナ感染者に対して、特効薬を投与する方が、はるかに効率的である。
ワクチンだけが奨励されて、特効薬に関する話題が、完全にかき消されている。
８）ワクチンには、重大なリスクが、つきまとう ！
ワクチンには、重大なリスクが、つきまとうのである。
「賢明な人は、ワクチン接種しない」ことを、肝に銘じる必要がある。
ビル&メリンダ・ゲイツ財団のビル・ゲイツ氏は、2010年のTEDトークで次のように述べている。：https://bit.ly/3vCweVQ：4分21秒
「現在 世界の人口は、68億人です。90億人程度まで増加します。
しかし 新ワクチンや保健医療・生殖関連で、十分な成果を納めれば、おそらく10％から15％抑えることができるかもしれません」
新型コロナ騒動が、巨大なワクチンビジネスと、トランプ大統領再選阻止のために、実行された「巨大プロジェクト」である、との疑いは、依然として晴れない。
そして、新種のワクチンに、重大なリスクが内在している。
９）新型ワクチンは、人口削減と深く関連する可能性がある ！
新型ワクチンは、人口削減と深く関連する可能性がある。
100人に1人も感染者が存在せず、1万人に1人しか死者が発生していない、感染症に対して、国民全員のワクチン接種を奨励するのは、馬鹿げていないだろうか。
2015年のノーベル医学・生理学賞を受賞した、大村智北里大学特別栄誉教授が、発見した寄生虫病の特効薬イベルメクチンが、新型コロナウイルスの治療と予防に、効いているという、医学報告が多数存在する。
10）特効薬こそ、新型コロナ感染症対策の切り札だ ！
特効薬こそ、新型コロナ感染症対策の切り札である。
特効薬は、コロナ感染者に投与するものである。
ワクチンは、全人口を対象とするものである。
しかも、コロナウイルスが変異して、ワクチンの有効性が、失われる可能性がある。
強い作用のワクチンであればあるほど、ワクチン耐性のウイルスが、出現する確率が高くなるのではないか。
ビジネスとして考えれば、特効薬とワクチンの間には、天地の開きがある。
日本人の陽性率0.6％、死亡確率0.01％を踏まえれば、ワクチンと特効薬の販売数量には、170倍から1万倍の差が生じる。―この続きは次回投稿しますー
（参考資料）
○リスクコミュニケーションで皆が望む社会をめざす ！
（www.igaku-shoin.co.jp：2021/4/19 ）
対談・座談会：武藤 香織，田中 幹人，奈良 由美子
武藤： 現在世界中で接種が進められているCOVID-19のワクチンにも，リスクコミュニケーションは欠かせません。しかし日本では，いくつかのワクチンで死亡や重篤な副反応が発生した経緯があり，ワクチンのリスクコミュニケーションに大きな問題を抱えています。特にヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンに関しては，副反応報道や国会賠償訴訟を含む関連裁判，厚労省による積極的接種の勧奨差し控えの決定があり，「ワクチン＝危険な副反応が起こる」という印象が植え付けられてしまったと思います。
そのためCOVID-19ワクチン接種については，ワクチンに対する根強いマイナスイメージがあることを前提としたリスクコミュニケーションが必要になりました。日本プライマリ・ケア連合学会が運営する「こどもとおとなのワクチンサイト」4）や，医療者がCOVID-19に関する正確な情報の提供を目的に立ち上げた「こびナビ」5）など，わかりやすい情報源の登場は大きな救いです。
「最終的に決定するのは本人であるけれども，原則的にワクチン接種は推奨される」というトーンで足並みをそろえてメディアと行政機関が広報する。それによって，マイナスイメージからの回復をめざしてほしいと考えています。
田中： 同感です。新聞や報道番組のようにある程度クオリティーが担保されたメディアでは，基本的には武藤先生がおっしゃったトーンになっています。一方リスクコミュニケーションの要諦は，ワイドショーなどの情報番組による不安の煽動をどの程度抑制できるかだと考えています。情報番組には，ただ漠然とワクチンの副反応の怖さを報道することにとどまらない情報提供を心掛けてほしい。例えばその後判明した事実に即して，「確かに副反応は起こったけれども，危惧したほどの副反応は起こらなかった」のように，適宜の軌道修正が求められます。
奈良： 行政機関やメディアには副反応が起こった場合の対策も合わせて提示して，市民が抱く不安を軽減してほしいと思います。しかしながらここは難しいポイントで，予防接種健康被害に対する救済措置が用意されていると伝えることで「救済措置を用意するような恐ろしい副反応のあるワクチン」という市民の不安を喚起することもあります。この点に気を付けてリスクコミュニケーションを実践するべきです。
武藤： 具体的にはどのように気を付ける必要があるのでしょうか。
奈良： 副反応の情報を抽象的に提供するのではなく，情報の解像度を上げていくことです。接種部位の腫脹や硬結，頭痛，発熱のようにワクチン接種で多く見られる副反応から，極めてまれながらも発生する可能性がある副反応による健康被害まで，副反応のスペクトラムを提示すること。そしてそのスペクトラムに応じて，相談窓口や救済制度，給付の仕組みをきめ細かく提示することが重要です。
武藤： なるほど。さらに言えば，リスク情報を受け取る市民からすると，ワクチン接種後に起こった因果関係の有無を問わない「有害事象」と，因果関係が否定できない「副反応」を概念的に区別することは困難です。ワクチンの投与実績が少なければ，因果関係を評価することは容易ではないこと自体も市民に知ってもらう必要があります。
「あなたの選択で社会は変わる」と伝え続ける
武藤： COVID-19ワクチン接種の利益としては，「個人の利益」と「公共の利益」がありますよね。発症しない/重症化しないという個人の利益が，めぐりめぐって重症者数や死亡者数の減少，医療資源の節約という公共の利益につながっていきます。多くの人にワクチン接種の意義を感じてもらうためには，この2つの利益をどう工夫して伝えられるかが重要になりますね。COVID-19で打撃を受けた経済界ではワクチンの普及に大きな希望を託していますが，楽観に過ぎるコミュニケーションは禁物です。
奈良： 市民対話を実施していると，COVID-19を拡散しやすい若者は，ワクチン接種について個人の利益をあまり感じていないように思います。
武藤： なぜそう思うのでしょうか。
奈良： 複数の若者にグループインタビューを実施した時のことです。ワクチンを接種するかという問いには，若者全員が様子見すると回答しました。それではどういう状況になったらワクチンを接種するか聞いてみました。すると，家族がワクチンを接種したら自分も接種する。その理由は「自分より感染リスクの高い親が接種しているのに，自分が接種せずに感染して家族を罹患させたら大変だから」というのです。さらに，COVID-19に対応する医療従事者のストレスや医療体制のひっ迫を心配しており，この状況が早く改善されることを望んでいました。
つまり，自分がワクチンを接種することと，それによって感染者数が減少して医療従事者の負担が軽減されることが結び付いていないのです。
田中： なるほど。自分の選択によって家族という身の周りの公共の利益に貢献する意識はある。一方で自分の選択が社会全体という広範な公共の利益に接続されている意識が希薄ということですね。であれば，若者に対するリスクコミュニケーションでは，身の周りの「目に見える公共」に対する貢献を起点として，自分が感染しないという個人の利益が公共の利益にも資すると説明するのがいいかもしれません。
奈良： その説明に「あなたの選択で社会は変わる」というメッセージを盛り込み自己効力感を高めることで，公共の利益に対して貢献する意識を涵養できるように思います。
田中： おっしゃる通りです。尾身先生がコロナ専門家有志の会のWebサイトで「20代〜50代の皆さまへ：今，実行・拡散してほしいこと」というメッセージを2021年1月に出しています6）。この時，若者に訴求するために「『あなたの選択に意味がある』と伝えることが大切です」と尾身先生にお話ししました。そして，「どうか，若い世代の皆さん，日本の危機を救う立役者になってください。きっとなっていただけると信じています」というメッセージを盛り込んでもらいました。これはコロナ専門家有志の会のTwitterでもツイートしたところ，2万件以上リツイートされ，大きな注目を集めました
◆ポストコロナを見据えて包括的な観点から議論する
武藤： リスクコミュニケーションでは，ワクチン接種を希望しない人や，持病などで接種できない人の自己決定を尊重することも不可欠です。ワクチンを接種しないことに対する差別や偏見，ムラ社会的な同調圧力は，社会の分断を招きかねません。
田中： 日本では「みんながマスクをしているから，自分もマスクをする」のように，差別や偏見などが感染症対策のインセンティブとして機能してしまっている側面があります。そのため，自己決定でワクチンを接種しないことが，単なるわがままとみなされることを危惧しています。
武藤： ワクチン接種に限らず，COVID-19の偏見・差別問題については，「偏見・差別とプライバシーに関するワーキンググループ」で2020年11月に報告書を提出し7），特措法改正につながりました。しかし，回復者や後遺症に苦しむ人など，今後新たな偏見・差別が浮上する可能性を踏まえて，引き続き議論する必要があると考えています。そのプロセスでは，例えばCOVID-19患者や濃厚接触者の方々の声を丁寧に聞き取り，施策に生かすことも欠かせません。
奈良： コロナ禍では感染症対策のみでなく偏見や差別，経済対策などさまざまな問題が噴出しました。COVID-19は政府や医療界，産業界，さらには市民社会につながる広範なガバナンスが求められるリスクです。
ポストコロナでは，包括的な観点からCOVID-19のリスクを考えた議論が必要でしょう。
田中： そうですね。行政機関や専門家だけではなく，市民が主体的に参加できるフォーマルなリスクコミュニケーションの場を用意することが重要です。
武藤： ここまで議論してきたように，行政機関のリスクコミュニケーションにはさまざまな課題がありました。また喫緊の課題であるCOVID-19のワクチンにも，多くの課題が積み残されています。しかし行政機関ではリスクコミュニケーションへの意識がほとんどゼロの状況から始まったことを考えると，この1年あまりの急ピッチで大きな変化を遂げました。
次なるパンデミックのリスクに備えて皆が望む社会をめざすには，COVID-19パンデミック収束後を見据えたリスクコミュニケーションの検証と体制構築が絶対に欠かせません。
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