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コロナ感染第5波が、極めて深刻なものになる可能性大だ ！
ワクチンへの識者の見解・詳報は ？
植草一秀氏ブログ「知られざる真実」
（第2872号：2021年6月3日）
１）ワクチン接種進捗によって、コロナ感染が抑制されるまでには、時間がかかる ！
菅首相は、ワクチン列車に、駆け込み乗車しようとしているが、五輪開催の時間に間に合う列車には、すでに乗り遅れている。
それにもかかわらず、間に合わない列車に、無理やり乗り込んで、大会開催をゴリ押ししようとしている。ワクチン接種進捗によって、コロナ感染が抑制されるまでには、時間がかかる。
その前に東京五輪の期日が到来する。
コロナ感染波動は、世界で同期化する。
２）足下の日本の新規陽性者数が減少に転じている ！
感染第4波が4月にピークを記録して、感染第4波は収束局面に移行している。これを背景に、足下の日本の新規陽性者数が減少に転じている。
しかし、感染第5波に警戒が必要だ。
コロナ感染第4波の中心に位置づけられたのは、N501Y変異ウイルスである。
これに対して、今警戒されているのがL452RとE484Q、および両者を併せもつ、ハイブリッド変異ウイルスである。L452Rは日本人がもつ免疫能力をすり抜ける可能性が指摘されている。E484Qについてはワクチンの有効性が低いことが懸念されている。
３）医学学術誌に、アストラゼネカ社製ワクチンの有効性検証結果が掲載されている ！
米国の権威ある医学学術誌である、“The New England Journal of Medicine”にアストラゼネカ社製ワクチンの有効性検証結果が掲載されている（https://bit.ly/34ExMmb）。
この論文では、南アフリカ変異ウイルスに対するワクチン有効性が10.4％であったことが示されている。
ワクチンがすべての新型コロナウイルスに有効であると限らない。菅内閣の防疫体制はザルである。英国変異株、インド変異株に対しても、水際でウイルス流入を阻止する意思も行動も感じられない。入国に際しての検疫措置が緩すぎてお話にならないのだ。その結果として、海外で発生した変異株が容易に日本国内に流入している。
４）入国する外国人が、日本国民と接触しないまま、帰国する事は、おとぎ話だ ！
五輪では「バブル方式」を採用して、入国する外国人が、日本国民と接触しないまま、帰国する事が喧伝されている。しかし、これもおとぎ話に過ぎない。
オーストラリアのソフトボールチームメンバーが入国し、群馬県太田市に入った。
バブル方式では、入国外国人の行動は練習場、宿泊施設、競技会場に限定される。
移動は必ず専用車両を用いることとされている。ところが、早速、太田市の市長が、選手団がホテルに閉じ込められていては、ストレスが溜まるだろうから、市内の商業施設での買い物を容認しては、どうかと言い出した。
５）入国第1号チームから「バブル崩壊」のリスクが表面化している ！
入国第1号チームから「バブル崩壊」のリスクが表面化している。入国する選手は原則として選手村に入るが、自己手配ホテルへの滞在も認められている。それらのホテルで入国外国人と日本国民の接触が本当に遮断されるのか。また、メディア関係者に対しても「バブル方式」が取られるのか。選手に対する検査は「原則として」毎日。選手の移動は「原則として」公共交通機関を用いない、とされる。
「安心・安全の大会」は「原則として」では実現しない。要するに、すべてがいい加減なザル対応だ。世界から5万人を超える外国人が流入する。変異ウイルスが持ち込まれることは間違いない。
６）コロナ感染第5波が、極めて深刻なものになる可能性大だ ！
コロナ感染第5波が、極めて深刻なものになる可能性がある。
五輪組織委員会から16万個のコンドームが配布されるとのこと。組織委は何の支援を行うのか。
政府がワクチンブームを無理やり創出しようとしているが、賢明な人はワクチンを接種しない。重大な副反応が存在しており、長期的な人体への悪影響の恐れもある。治療薬の開発が進められており、治療薬の活用を軸にすべきだ。ワクチンを接種した人の平均余命が大幅に短縮化される可能性を否定できない。―この続きは次回投稿しますー
（参考資料）
○リスクコミュニケーションで皆が望む社会をめざす ！
（www.igaku-shoin.co.jp：2021/4/19 ）
対談・座談会：武藤 香織，田中 幹人，奈良 由美子
武藤： 現在世界中で接種が進められているCOVID-19のワクチンにも，リスクコミュニケーションは欠かせません。しかし日本では，いくつかのワクチンで死亡や重篤な副反応が発生した経緯があり，ワクチンのリスクコミュニケーションに大きな問題を抱えています。特にヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンに関しては，副反応報道や国会賠償訴訟を含む関連裁判，厚労省による積極的接種の勧奨差し控えの決定があり，「ワクチン＝危険な副反応が起こる」という印象が植え付けられてしまったと思います。
そのためCOVID-19ワクチン接種については，ワクチンに対する根強いマイナスイメージがあることを前提としたリスクコミュニケーションが必要になりました。日本プライマリ・ケア連合学会が運営する「こどもとおとなのワクチンサイト」4）や，医療者がCOVID-19に関する正確な情報の提供を目的に立ち上げた「こびナビ」5）など，わかりやすい情報源の登場は大きな救いです。
「最終的に決定するのは本人であるけれども，原則的にワクチン接種は推奨される」というトーンで足並みをそろえてメディアと行政機関が広報する。それによって，マイナスイメージからの回復をめざしてほしいと考えています。
田中： 同感です。新聞や報道番組のようにある程度クオリティーが担保されたメディアでは，基本的には武藤先生がおっしゃったトーンになっています。一方リスクコミュニケーションの要諦は，ワイドショーなどの情報番組による不安の煽動をどの程度抑制できるかだと考えています。情報番組には，ただ漠然とワクチンの副反応の怖さを報道することにとどまらない情報提供を心掛けてほしい。例えばその後判明した事実に即して，「確かに副反応は起こったけれども，危惧したほどの副反応は起こらなかった」のように，適宜の軌道修正が求められます。
奈良： 行政機関やメディアには副反応が起こった場合の対策も合わせて提示して，市民が抱く不安を軽減してほしいと思います。しかしながらここは難しいポイントで，予防接種健康被害に対する救済措置が用意されていると伝えることで「救済措置を用意するような恐ろしい副反応のあるワクチン」という市民の不安を喚起することもあります。この点に気を付けてリスクコミュニケーションを実践するべきです。
武藤： 具体的にはどのように気を付ける必要があるのでしょうか。
奈良： 副反応の情報を抽象的に提供するのではなく，情報の解像度を上げていくことです。接種部位の腫脹や硬結，頭痛，発熱のようにワクチン接種で多く見られる副反応から，極めてまれながらも発生する可能性がある副反応による健康被害まで，副反応のスペクトラムを提示すること。そしてそのスペクトラムに応じて，相談窓口や救済制度，給付の仕組みをきめ細かく提示することが重要です。
武藤： なるほど。さらに言えば，リスク情報を受け取る市民からすると，ワクチン接種後に起こった因果関係の有無を問わない「有害事象」と，因果関係が否定できない「副反応」を概念的に区別することは困難です。ワクチンの投与実績が少なければ，因果関係を評価することは容易ではないこと自体も市民に知ってもらう必要があります。
「あなたの選択で社会は変わる」と伝え続ける
武藤： COVID-19ワクチン接種の利益としては，「個人の利益」と「公共の利益」がありますよね。発症しない/重症化しないという個人の利益が，めぐりめぐって重症者数や死亡者数の減少，医療資源の節約という公共の利益につながっていきます。多くの人にワクチン接種の意義を感じてもらうためには，この2つの利益をどう工夫して伝えられるかが重要になりますね。COVID-19で打撃を受けた経済界ではワクチンの普及に大きな希望を託していますが，楽観に過ぎるコミュニケーションは禁物です。
奈良： 市民対話を実施していると，COVID-19を拡散しやすい若者は，ワクチン接種について個人の利益をあまり感じていないように思います。
武藤： なぜそう思うのでしょうか。
奈良： 複数の若者にグループインタビューを実施した時のことです。ワクチンを接種するかという問いには，若者全員が様子見すると回答しました。それではどういう状況になったらワクチンを接種するか聞いてみました。すると，家族がワクチンを接種したら自分も接種する。
その理由は「自分より感染リスクの高い親が接種しているのに，自分が接種せずに感染して家族を罹患させたら大変だから」というのです。さらに，COVID-19に対応する医療従事者のストレスや医療体制のひっ迫を心配しており，この状況が早く改善されることを望んでいました。
つまり，自分がワクチンを接種することと，それによって感染者数が減少して医療従事者の負担が軽減されることが結び付いていないのです。
田中： なるほど。自分の選択によって家族という身の周りの公共の利益に貢献する意識はある。一方で自分の選択が社会全体という広範な公共の利益に接続されている意識が希薄ということですね。であれば，若者に対するリスクコミュニケーションでは，身の周りの「目に見える公共」に対する貢献を起点として，自分が感染しないという個人の利益が公共の利益にも資すると説明するのがいいかもしれません。
奈良： その説明に「あなたの選択で社会は変わる」というメッセージを盛り込み自己効力感を高めることで，公共の利益に対して貢献する意識を涵養できるように思います。
田中： おっしゃる通りです。尾身先生がコロナ専門家有志の会のWebサイトで「20代〜50代の皆さまへ：今，実行・拡散してほしいこと」というメッセージを2021年1月に出しています6）。この時，若者に訴求するために「『あなたの選択に意味がある』と伝えることが大切です」と尾身先生にお話ししました。そして，「どうか，若い世代の皆さん，日本の危機を救う立役者になってください。きっとなっていただけると信じています」というメッセージを盛り込んでもらいました。これはコロナ専門家有志の会のTwitterでもツイートしたところ，2万件以上リツイートされ，大きな注目を集めました
◆ポストコロナを見据えて包括的な観点から議論する
武藤： リスクコミュニケーションでは，ワクチン接種を希望しない人や，持病などで接種できない人の自己決定を尊重することも不可欠です。ワクチンを接種しないことに対する差別や偏見，ムラ社会的な同調圧力は，社会の分断を招きかねません。
田中： 日本では「みんながマスクをしているから，自分もマスクをする」のように，差別や偏見などが感染症対策のインセンティブとして機能してしまっている側面があります。そのため，自己決定でワクチンを接種しないことが，単なるわがままとみなされることを危惧しています。
―以下省略―
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