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ワクチン接種前に三大重要事項を確認すべきだ ！
コロナの世界的大流行への識者の見解・詳報は ？
植草一秀氏ブログ「知られざる真実」
（第2884号：2021年6月25日）
１）～８）は前2回投稿済みです。以下はその続きです。
９）コロナで死ぬ確率は、ワクチン接種後死亡確率の7倍である ！
コロナで死ぬ確率は、ワクチン接種後死亡確率の7倍程度である。
コロナ死者数は、死因がコロナである者だけでない。
死亡した人が、コロナに感染していれば、コロナ死にカウントされる。
ワクチン接種後の死の原因は定かでない。
ワクチン接種と死亡との因果関係を政府は否定する。
しかし、ワクチン接種前まで元気でいた人が、ワクチン接種後に急死している場合、因果関係が強く疑われる。
10）ワクチン接種後死亡が、356人にも達している ！
ワクチン接種後死亡が、356人にも達している事実を、正確に伝える必要がある。
ワクチン接種後の死亡確率は、ほかのワクチンに比べて、明らかに高いのである。
新型コロナワクチンのリスクを、正しく認識する必要がある。
基礎疾患を持つ高齢者は、コロナ感染した場合に、重篤化するリスクが高いとされるが、この人はワクチン接種後に、重篤化するリスクも高いと考えられる。
ワクチン接種について、考えておくべき点が3つある。
☆第一は、ワクチン接種後急死リスクが無視できないほど大きいことである。
コロナ感染を警戒して、ワクチンを接種して、死亡することを笑えない。
若年で健常な人でも、ワクチン接種後急死の事例が、報告されている。
☆第二は、ワクチンがコロナ感染防止に有効でなくなる可能性があることである。
アストラゼネカ社製ワクチンの、南アフリカ変異ウイルスに対する有効性検証では、有効性が10.4％と検証された（https://bit.ly/3vQxWSs）。正規の学術的検証結果である。
11）コロナ変異ウイルスに、ワクチンが有効性をもたない ！
つまり、コロナ変異ウイルスに、ワクチンが有効性をもたない可能性が、十分にある。
現在、コロナ感染の中心が、L452R変異ウイルス、E484Q変異ウイルスに置き換わりつつあると考えられている。
この変異ウイルスに対する、ワクチン有効性が、低下している可能性がある。
英国でコロナ新規陽性者数が急増しているのは、ワクチン有効性の低下を、背景にしている可能性がある。
12）新型ワクチンが、長期的に重大な副作用を持つ可能性がある ！
☆第三は、新型ワクチンが、長期的に重大な副作用を持つ可能性があることである。
自己免疫疾患の可能性やがん発症リスク上昇の可能性が、指摘されている。
新型コロナワクチンは、遺伝子ワクチンである。十分な安全性検証が行われていない。
あとから重大な副作用が明らかになっても、ワクチン接種後では、後の祭りになる。
五輪組織委の橋本聖子会長が、観戦中の飲酒を禁止したことについて、「少しでも国民が不安に感じるのであれば断念しなければならない」と述べた。
13）コロナ感染拡大があるから、東京五輪は中止すべきだ ！
この考えがあるなら、五輪開催の判断はあり得ない。有観客開催の判断はあり得ない。
収容人員の上限を1万人としながら、五輪関係者を、別枠にすることもあり得ない。
東京五輪の実態：「利権の祭典」「犠牲の祭典」「悪の祭典」は、やはり中止すべきである。
（参考資料）
Ⅰ 「Qアノン」陰謀論、新型コロナで欧州にも拡散、極右との親和性に警鐘 ！
（www.afpbb.com：2020/10/7 ）
【10月7日 AFP】米国生まれの陰謀論「Qアノン（QAnon）」が、新型コロナウイルス流行であおられる恐怖に乗じて、欧州に根を張ろうとしている。
Qアノンは2017年、「Q」という米政府高官とされる人物のソーシャルメディアへの投稿から始まった。Qの主張は、世界中で「悪魔崇拝的」な児童性的虐待と人身売買を行い、ドナルド・トランプ（Donald Trump）米国・大統領に敵対する一派が「新世界秩序」を画策しているというものだった。
この陰謀論が、欧州のワクチン反対派や白人至上主義者、政府に不信感を抱く人々らに受け入れられ始めている。インターネット上では欧州版Qアノンが次々と立ち上がり、ベルリン、ロンドン、パリといった大都市では、マスク着用や新型ウイルス感染抑制策に異議を唱える人々が、Qのメッセージを軸とした抗議デモを行っている。
フェイク（偽）ニュースの監視団体「ニュースガード（NewsGuard）」は7月の報告書で、「米国での陰謀論（Qアノン）は目に見える形で広がったが、欧州でも根を張り拡散しつつあることは、あまり注目されていない」と警告。また新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による危機が「触媒」になっているとも指摘した。
■飛躍的な増加 ！
ニュースガードの報告書によると、大西洋を渡ったQアノンの陰謀論は欧州版、あるいはもっと地域的なアレンジを施され、既存の陰謀論や陰謀論グループと結びついているという。7月時点でQアノンのサイトの英仏独伊を合わせたフォロワー数は45万人に届こうとしていた。
ニュースガード欧州サイトのチネ・ラベ（Chine Labbe）編集長によると、昨年末から今年初めにかけて、Qアノン関連のウェブサイトやアカウント、グループが無数に登場し、そのフォロワーは「飛躍的に増加し続けている」という。
欧州版Qアノンが広めている主張は、新型ウイルスの「パンデミック（世界的な大流行）は、ビル・ゲイツ（Bill Gates）氏を頂点とする世界のエリートたちが仕組んだ、世界中の人々にワクチンを接種するための計画の一部だ」というもので、中には、感染予防策のソーシャル・ディスタンシング（対人距離の確保）は米中央情報局（CIA）が編み出した拷問手法だという主張まである。
インターネット上の過激思想を研究するドイツの専門家、ミロ・ディトリヒ（Miro Dittrich）氏は、2001年の米同時多発テロの直後など、危機の際に陰謀論がまん延することは珍しくないと話す。
そして、どうにもできない状況を前に人々は無力感を抱き、非難を向ける矛先を探そうとするのだと説明した。
今回の新型ウイルス危機については、「外出制限が大きく影響している」と述べ、社会環境から孤立させられた人々が、インターネットを見て多くの時間を過ごしている状況を指摘した。
■「陰謀論のスポンジ」
フェイスブック（Facebook）やツイッター（Twitter）、インスタグラム（Instagram）などの大手ソーシャルメディアは、Qアノンのアカウントを禁止したが、フォロワーはより閉鎖的なフォーラム（広くデマを拡散していると思われるサイト）やより地域型の陰謀グループに移行しており、そうした空間で、移民の増加や新型ウイルスによる経済恐慌、個人の自由が失われているといった主張など、欧州で関心の高いテーマにQアノン的解釈を加えている。
エマニュエル・マクロン（Emmanuel Macron）仏大統領やアンゲラ・メルケル（Angela Merkel）独首相は国際陰謀団の一味だとか、ボリス・ジョンソン（Boris Johnson）英首相は、トランプ氏が「ディープステート（闇の政府）」と闘うためにQが投入したというような主張もある。
ユーチューブ（YouTube）のフランス版Qアノン・チャンネル「DeQodeurs」の登録者は、8月の1か月間で2万1500人から6万8500人に急増した。ドイツ最大のQアノン関連ユーチューブ・チャンネル「クローバルチェンジ（Qlobal-Change）」には10万人以上が登録し、その動画は再生回数1700万回を誇る。
仏パリ大学（University of Paris）でデジタル文化について教えるトリスタン・メンデス（Tristan Mendes）氏は、「Qアノンは、陰謀論のスポンジだ」と話す。「反ユダヤ主義から、第5世代（5G）移動通信システム、マスク着用まであらゆる事柄が、SF作品として現れる」
専門家らが特に憂慮しているのは、Qアノンと極右勢力の親和性だ。ドイツでは、欧州の白人人口を欧州域外出身者と入れ替える「大置換」が行われようとしているという国家主義者らの陰謀説を支持する人々の間で、Qアノンが定着しつつある。
ディトリヒ氏から見れば、Qアノンと極右勢力は核となる信念が共通しているため、この二つが交差することは「理にかなっている」という。「両者に共通しているのは、少数のエリート集団が秘密裏に『ドイツ人』にとって損失となる出来事を支配しており、また『主流メディア』の情報はコントロールされているため、『真実』は非主流メディアでしか分からない」という主張だ。
伊誌「L'Espresso」の記者、アンドレア・パラディーノ（Andrea Palladino）氏は、「かすかだが、憂慮される兆候もある」という。彼が追っているQアノンのアカウントのいくつかは、武装を呼び掛けているという。(c)AFP/Cecile FEUILLATRE with Mathieu FOULKES in Berlin
Ⅱ ワクチンで「黒幕が人類管理」「人口削減が狙い」
…はびこる陰謀論、収束の妨げにも
（www.yomiuri.co.jp：2021/5/16 ）
新型コロナウイルスを巡り、ＳＮＳ上で「感染拡大はウソ」「世界の黒幕が、ワクチンで人類を管理するのが目的」といった虚偽の言説が広がっている。欧米では昨年から、不満や不安を背景に同種の陰謀論が浸透し、社会問題になった。日本でも緊急事態宣言下で経済的に困窮する人が増えており、惑わされないよう注意が必要だ。
◆各地でデモ
パネルを掲げ、誤った情報を流布するデモの参加者（２日、ＪＲ大阪駅前で）
「コロナは茶番」「マスクを外そう」
大型連休中、ＪＲ大阪駅前で、そんな文言が書かれたパネルを持った約10人のグループが街頭演説をしていた。主催したのは神奈川県の４０代の男性。東京や福岡など全国で毎週デモなどをしており、ツイッターで呼びかければ共感した人が集まるという。
通行人に配っていたビラでは「コロナはただの風邪。世界の資本家が各国の政府を操り、でっち上げている」「ワクチンで人間にマイクロチップを埋め込むのが目的」などと主張した。
根拠のない話だが、男性は「ネットで調べて『真実』を知った」と言う。
大阪市内の30代の女性は、小学５年の息子を連れて参加した。きっかけは昨年、自殺した人気俳優の「他殺説」を唱えるユーチューブ動画などだった。何度も見るうちにコロナの陰謀論の動画を目にするようになり、信じ込むようになった。
女性は「ワクチンは人口削減が狙いで、５年で死ぬと聞いた。息子にも教えている」と話した。
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