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独立系メデイア E-wave Tokyo 代表の青山貞一さんは、「マスコミの発表を日本人の70％、アメリカ人の26％、イギリス人の14％が鵜呑みにしている。」と言っておられる。この日本人の異常な高さはフイリピン人と同じで、インド人の60％、ナイジェリア人の63％より高いとのこと。
この調査は、国内の日本リサーチセンターと新聞通信調査会や国外のギャラップとノルド社会環境研究所で行っておりほぼ同じ結果だそうだ。
このことを知っているNHK（特に大越某）をはじめとしてマスコミは小沢新党に対し徹底的なネガテイブキャンペーンを展開している。そのため小沢新党（国民の生活が第一」への国民の支持は民主、自民を少し上回る結果となった。ネガテイブキャンペーンが無ければ恐らく小沢新党に対する国民の支持は80％に達したのではないか。
そこで日刊ゲンダイと中日新聞（東京新聞）以外の新聞の不買運動を続けるとともにＮＨＫに対し受信料の不払い運動を展開しようではないか。
因みに放送法は以下のように規定しており、
（国内放送等の放送番組の編集等）
第四条 放送事業者は、国内放送及び内外放送（以下「国内放送等」という。）の放送番組の編集に当たっては、次の各号の定めるところによらなければならない。
一 公安及び善良な風俗を害しないこと。
二 政治的に公平であること。
三 報道は事実をまげないですること。
四 意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。
ＮＨＫはこれに明らかに違反しているからだ。
そして私は既に不払いの手続きを終えた。
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