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世界革命を目指すイスラム国の脅威、ウクライナ政変で見えた世界大戦の予兆 ！
迫り来る危機に、我々はどう立ち向かうのか !?
（「植草一秀の『知られざる真実』」：2015/05/23より抜粋・転載）
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1）副島氏と佐藤氏による、『崩れゆく世界 生き延びる知恵』が刊行 ！
知の巨人、インテリジェンスの巨人、２名による対談、副島隆彦氏と佐藤優氏による
『崩れゆく世界 生き延びる知恵』（日本文芸社）http://goo.gl/zmdJJv、が刊行された。
「知の巨人」、による対談はこのうえなく面白い。面白いと言っては失礼だが、思わず引き込まれる。
本の紹介にはこうある。「世界と日本の行方が見てくる！
世界革命を目指すイスラム国の脅威、ウクライナ政変で見えてきた世界大戦の予兆……。
2）世界大戦の予兆 ！迫り来る危機に、我々はどう立ち向かうのか !?
目下、迫り来る危機に、われわれはどう立ち向かうのか!?
日本を代表する知性である“インテリジェンスの達人“佐藤 優と“政治・経済の予言者”副島隆彦が、国際情勢の地殻変動をズバリ解読。
メディアが伝えない「世界の真実」を縦横無尽に語り尽くす。
世界で起きていることは、日本でも必ず起きる! 」出版社による本書の紹介に、偽りはない。
今この世界で起きていること。私たちが知っておかねばならない事実、真実がある。
3）マスコミは、支配者が人民を操るために流布する「作られた情報」を報道 ！
しかし、日本のメディアは、真実を何も伝えない。メディアが伝えるのは事実や真実ではない。
メディアを支配する権力者＝支配者が人民を操るために流布する「作られた情報」「捏造（ねつぞう）話」だけなのだ。
塩野七生氏がルネッサンスについて、「ルネッサンスとは一言でいえば、すべてを疑うこと」と述べたが、私たちが真実を知り、真理を探求するには、「全てを疑うこと」が必要不可欠である。
4）「全てを疑うこと」「自分の判断を持つこと」が必要不可欠だ ！
二人の「知の巨人」の話には、深い奥行と強靭な説得力がある。だから、思わず引き込まれる。
しかし、だからこそ、本書の読者は、重要な戒めをもって本書を読み進めなければならない。
その戒めとは、「自分の判断を持つこと」である。
筆者の深い知識、鋭い洞察力を前にすると、読者は、完全な無防備状態に陥る。
その結果、すべてを受け容れる全面降伏状態に陥りやすい。
しかし、それでは、本書を読む意味、価値が半減されてしまう。
5）良書を熟読したうえで、自分の判断、自分の見解を持とう ！
二人の偉大な知識人の言説を熟読したうえで、自分の判断、自分の見解を持たねばならない。
そのことによって、存在する問題の意味付けが、より鮮明に見えてくるのである。
副島隆彦氏と佐藤優氏の精力的な言論活動は当代随一のものと言ってよいだろう。
広範な分野にわたって時機を逃さない核心を衝く言論活動を展開され続けている。
副島隆彦氏は本書の刊行に先立ち、ＫＫベストセラーズから『余剰の時代』
http://goo.gl/6hrAfAを刊行されている。
副島氏が「諸思想の冥界巡り」と表現されるように、同書は、ヨーロッパの政治思想の流れを紐解く学究の書でもある。
6）政治思想考察の中心テーマは、「人権思想」だ ！
中心に置かれる考察のテーマは、「人権思想」である。
副島氏は、自然法（バーキアン）と自然権（ロッキアン）の巨大な対立が、ヨーロッパ近代の政治思想＝法思想の対立軸であると指摘する。
そして、自然法の思想が、アメリカに渡って保守の思想になったとする。
自然権と、自然法という考え方は、似ているが全然違うと、副島氏は指摘する。
7）自然法の思想は、永遠の「保守の思想」 ！
自然法の思想は、永遠の「保守の思想」であり、自然界を支配している、自然の法則に人間もまた従うとするものである。人々を助けることなんかできない。
だから黙ってじっと見ている、という思想、成熟した大人の思想だとする。
そして、自然法にも対立する位置に存在するのが、Positive Law＝人定法派リバータリアン思想であり、副島氏はここに所属する。
8）リバータリアン思想は、「自分のことは自分でやれ」だ ！
リバータリアン思想を一言で表現すれば、「自分のことは自分でやれ。自分の力で自分の生活を守れ」という思想であるとする。
『崩れゆく世界』を十分に理解するためには、『余剰の時代』を読まれるのが良いと思う。
良書というのは、ありがたい。
最高の頭脳、最高のインテリジェンスに、いとも簡単に接することができるのである。
お金の使い方として、最高の方法であることは間違いない。『崩れゆく日本』の構成を紹介しておこう。
―この続きは次回投稿します―
（参考資料）
大マスコミの正体は、「国民洗脳」を狙う権力の家来
大マスコミと自民党と米国・CIAの深い秘密の関係
フリージャーナリストのベンジャミン・フルフォードの研究：
１） 権力の広報部・読売新聞と朝日新聞はCIAが生みの親 ！
日本のメディアグループは、読売新聞(日本テレビ・スポーツ報知・ＮＮＮ)、朝日新聞（テレビ朝日・日刊スポーツ・ＡＮＮ）、毎日新聞（ＴＢＳ・スポニチ・ＪＮＮ）、産経新聞（フジテレビ・サンケイスポーツ・文化放送・扶桑社・ＦＮＮ）、日本経済新聞（テレビ東京・日経出版・ＴＸＮ）という世界に類を見ない巨大メディアグループを形成している。
日本のメディアグループは、新聞を頂点に、その傘下に在京キー局が地方局を系列化することで、ピラミッド型をなしている。
つまり、新聞社のトップになれば、新聞本紙のみならず、テレビ局のネットワークを通じて、世論に巨大な影響力を行使できるのだ。
新聞特殊指定が施行されたのが1955年（昭和30年）。そう、メディアの分野においても「もう1つの55年体制」が誕生していたのだ。この「55年体制」の本当の意味は、日本のメディアから「真のジャーナリズム」を捨てさせることにあるのだから。残念ながら、そのもくろみは、見事に成功している。
２）「日本洗脳」を狙うＣＩＡの代理人がメディア王 ！
新聞社による政治権力との癒着は、1955年に発布した「新聞特殊指定」に由来する。この法律で新聞社は安定的な経営と、確実な収益を保障される。
その見返りに新聞社は、世論操作で政権運営に積極的に協力する。
それを可能にしてのが、朝日新聞「支配株主」一族の村山家と上野家、
つまり三菱財閥と三井財閥と関わり合いの深い「新聞王」の血脈であった。
この「メディア55年体制」を支える構造を作り出した人物が、正力松太郎、
読売グループ「中興の祖」なのである。
前述したように、日本のメディアは、新聞社を頂点にしたテレビ、ラジオ、出版などを含めた
巨大総合メディアグループを形成している。
しかし、本来、新聞社がテレビ局を経営するのは、民主社会として、異常なのだ。
日本においてテレビは、当初から「日本人の洗脳」を目的に生み出されたメディアなのだ。
となれば、当然、「メディア55年体制」で、自民党政権と癒着する新聞社が主導するのが望ましい。
2006年、早稲田大学の有馬哲夫教授は、アメリカ公文書館で、日米放送史に関する
外交機密文書を発見する。
そこには、ＣＩＡが「日本人を洗脳」する目的でアメリカの意向を受けた民放テレビ局を立ち上げるため、Ａ級戦犯で巣鴨プリズンにいた正力松太郎を、
そのエージェントとして選んだとはっきりと記されていた。
正力のコードネームは「ポダム」、読売新聞のオーナーの正力にアメリカ国防省から1000万ドルの借款を与え、全国ネットワークを作らせる。
そして、完成後は、「ＶＯＡ」による「プロパガンダ放送」と「在日米軍の通信網」として 活用する計画であった。
日本を代表する巨大メディアグループは、明治維新後、すぐにフリーメーソンに組み込まれ、
戦後、ＣＩＡによって巨大化したのだ。
フリーメーソンも、ＣＩＡもともに「闇の支配者」の重要な組織である。
日本のメディアが、アメリカに都合よく、正確にいえば、「闇の支配者」におもねり、
日本人全体の「国益を損なうような報道」を繰り返してきたのは、
そうした構造があるからなのだろう。
３）権力者の広報部・読売新聞社が朝日･毎日も支配 ！
上杉隆の主張：読売新聞のナベツネさんは、ホテルオークラの山里という料亭に政治家を呼んで、仲間の政治評論家らと話をする「山里会」を開いていますが、朝日新聞や毎日新聞のベテラン編集委員まで顔を出している。
要するに朝日も毎日もナベツネさんの手の内に組みこまれているのです。
新聞業界でいえば、再販価格の維持もナベツネさんが全部統括してきた。
日本の場合、テレビも新聞もクロスオーナーシップ（＊）で完全に一体となっている。
また、システムとして経営と編集が分かれていないことも、海外メディアではありえません。
＊ 同一資本が新聞、テレビなど複数のメディアを系列化すること。自民党体制が国民を「操作しやすい構造」になっている。言論の多様性を確保するため、“欧米先進国の多くは制限・禁止”している。
日本のマスコミは、全国紙・テレビなど複数が同一資本であるだけでなく、官僚・自民党・経済界と癒着しかつ各社が「談合」して、同様の報道を執拗に繰り返すことで「世論操作」して、半永久政権を支えてきたのである。
４）政治権力のマスメディアのコントロール
冷戦が発生し、ＧＨＱは政府から独立した公共放送を実現しようとした当初の方針を撤回し、政府が公共放送を「支配する構造」を日本に創設してしまったのだ。
ＮＨＫは予算を含めたすべての側面で、政治権力に従属する組織になることが、制度的に強制されてしまったのだ。
とりわけ、小泉政権発足後、この傾向が顕著になった。
その理由は小泉政権が権力維持の力の源泉として重視した世論を誘導するための、最も重要で有力な手段がマスメディアのコントロールであることを認識して、“マスメディアに対する「支配を強化」した”ためである。
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