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   NHKスペシャル:「インパール作戦」 第二次大戦・自民党体制の真相は ?
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投稿者 青木吉太郎 日時 2017 年 8 月 28 日 21:01:24: jobfXtD4sqUBk kMKW2Itnkb6YWQ
 


NHKスペシャル:「インパール作戦」

第二次世界大戦・米国の日本占領政策と戦後日本・自民党体制の真相 !


T 戦慄の記録 :大東亜戦争・インパール作戦 !

(www6.nhk.or.jp:2017年8月15日より抜粋・転載)

相手の戦力や兵站を軽視した、無謀な戦いで、甚大な死傷者を出し、旧日本軍の体質を象徴的に示したとされるのが、「インパール作戦」である。

「援蒋ルート」の遮断を主目的とし、ミャンマー(当時ビルマ)から、イギリス軍の拠点があった、
インド北東部のインパールの攻略を、目指した日本軍は、この作戦で歴史的敗北を喫した。
餓死・戦病死した日本兵の死屍累々が並んだ道が「白骨街道」と呼ばれるほど凄惨な戦いの実態はどのようなものだったのか。

これまで、インドとミャンマーの国境地帯は、戦後長く未踏の地だったが、今回、両政府との長年の交渉の末に、現地取材が可能となった。さらに、新たに見つかった、一次資料や作戦を指揮した、将官の肉声テープなどから、「陸軍史上最悪」とされる、作戦の全貌が浮かび上がってきた。

数々のスクープ映像と新資料、証言からなる、「インパール作戦」の全記録は、決して、忘却してはならない悲劇の記憶を、未来へと継承していく。


U NHKスペシャル「インパール作戦」

    とメディアの戦争責任 !

(blog.livedoor.jp:2017年8月16日より抜粋・転載)

 メディアは戦争を煽った事実と、戦後、どう向き合ったのか。NHKはこの夏、終戦記念日に合せて反戦スペシャル番組を4夜連続で放送した。
日本人が被害者となった「本土空襲」以外は全て、日本軍を加害者として描くテーマばかり。反軍、反戦意識を高めて、憲法改正反対へ世論を誘導したいNHKの思惑が透けて見える。

 そのトリを飾ったのが「インパール作戦」。無謀な作戦で多くの兵士を無残な死へ至らしめたのみならず、牟田口廉也中将のその後の無責任な姿勢、言い訳の数々など、日本軍を悪く描くには格好のテーマであり、南京事件同様、メディアが何度も何度も似たような番組を作ってきたお決まりの反戦ネタでもある。

 「樺太戦」では、樋口季一郎中将を無理やり悪く描くなど、底の浅い番組づくりが露呈したが、トリを飾った「インパール作戦」では、牟田口の孫や、牟田口を身近で目撃した、斎藤元少尉への取材など、多くの新資料もあり、見ごたえがあった。

特に、96歳になった、斎藤元少尉が「日本の軍隊の上層部が・・・悔しいけれど・・・兵隊に対する考えはそんなもんです。」と泣きながら証言するラストには胸を打たれる。

  だが、最後の結論は「国家の指導者層の理念に疑いを抱く」という一語。果たして、「トップが酷かった」「日本軍はダメだった」「だから日本の戦争は悪だった」と単純に片づけて、「やっぱり、戦争反対、改憲反対」と視聴者を洗脳するだけで良いのだろうか?あの戦争から日本人が学ぶべき教訓は、そんな単純な話なのだろうか、という疑問が湧き上がる。

 番組に登場した山崎元少尉は、牟田口中将が朝日や毎日など、戦意高揚記事を派手に書いてくれる新聞記者を相手に大言壮語していたエピソードを語っている。牟田口は盧溝橋事件以来、日本の戦争の最前線に立ち続けた軍人であり、戦争を煽ることで販売部数を大幅に伸ばした新聞社にとっては、格好のニュース・ソースであった。いわば、共犯関係でもあったのである。


 1931年、関東軍が満州事変をおこして以来、それを全面的に支持して国民の戦争熱を煽ったのは新聞だった。戦争は新聞の販売部数を拡大させる絶好のネタだったのである。当時はまだ、政府による検閲も厳しくない時代であり、朝日新聞や毎日新聞は経営判断で自主的に戦争をバックアップしたのだった。

 そして、新聞以上に世論に大きな影響を及ぼしたのが、当時、急激に契約数を伸ばしていた日本放送協会(NHK)のラジオだった。要は、NHKも軍の共犯として戦争の遂行に加担した加害者だったのである。

 上の動画は2011年のNHKスペシャル「日本人はなぜ戦争へと向かったのか」第3回 「"熱狂”はこうして作られた」からの引用だが、NHKが番組でメディアの戦争責任に言及したのは、私が知る限り、これだけである。

毎年のように繰り返される軍部批判とは比べ物にならない。NHK元職員・池田信夫氏は、NHKの戦争責任について番組を作る提案して上司に怒られたエピソードをツイートしている。

戦争は、悲惨であり、日本の軍人に酷いのがいたのは事実である。だが、高潔な軍人、潔く責任をとった軍人も数多くおり、牟田口の例だけを殊更に喧伝して軍人だけを悪者にするような印象操作は間違っている。

戦争を戦った側より、金儲けの為に戦争を煽った側の責任の方が遥かに重いのは自明の理。世論に著しい影響力を持つメディア自身がその責任を認め、その危険性を視聴者に伝えない限り、未来の戦争を防ぐことなど不可能であろう。

 NHKが、過去にインパール作戦を、特集した番組をいくつかネットで視聴してみたが、一つの明確な共通点があった。作戦に参加して、日本軍と一緒に戦った、インド国民軍を完全に無視しているのだ。

なぜ、日本軍は、無謀なインパール作戦の実施に、魅せられたのか?

インド国民軍と一緒に、インド国内に侵攻することで、インド独立運動を喚起し、大英帝国を内部から崩壊させようとしたのである。そうした背景を説明せず、「無謀な作戦」だと、強調するだけでは、歴史の全体像が見えてこない。

インド国民軍(INA:Azad Hind Fauj)は、日本軍の支援によって、シンガポールで創設され、チャンドラ・ボース(通称:Netaji)首班の亡命政権は、枢軸側9カ国に承認された。デリーまで進撃する夢は、叶わなかったが、インパール作戦やイラワジ会戦で、日本軍と一緒に大英帝国と戦った。

 インパール作戦は、大失敗に終わり、多くの兵が無残な死を遂げた。インド国民軍の指導者チャンドラ・ボースもその後、台湾で、事故死する。だが戦後、イギリスが、インド国民軍兵士を反逆罪で裁こうとした結果、インド全土の怒りが、爆発し、各地でインド兵の蜂起が発生した。

遂にインドは、独立を達成することになる。それもまた、インパール作戦を語る上で、歴史の重要な側面である。
これを視聴者に、説明してしまうと、インパール作戦肯定論に繋がりかねず、只管、軍部の無能を批判したい、NHKの意図に反する為、カットしてしまったのでは、なかろうか。

 イギリス軍は、日本軍に勝ったが、戦後、インドとビルマの両方を失った。その後、マレーも放棄し、大英帝国は、解体への道を辿る。
世界恐慌後、膨大な植民地帝国を有する、イギリスがアメリカと組んで、保護貿易に踏み切ったことが、世界大戦の遠因となったが、戦争の結果、大英帝国は、崩壊し、帝国主義の時代そのものが、終焉を迎えた。

自由貿易を満喫する、戦後の日本人は、戦前、なぜ日本が、資源地帯を確保するべく必死になったのか、その理由を、全く理解できない。植民地が無ければ、貿易さえままならない、そんな時代がかつてあったのである。

 そうした複雑な歴史の紋様を、視聴者に説明する努力を怠り、只管、戦争の悲惨さにだけ焦点をあてて、情緒的、勧善懲悪的に、「日本は悪」「日本軍は無能」とだけ、報じ続けても、歴史の教訓とはなりえないし、そもそも、未来の戦争を防ぐ効果さえないだろう。寧ろ、中国、韓国の反日感情を煽る燃料となり、北東アジアの対立と緊張を招く危険さえあるのだ。
 
 メディアの偏向した、報道のせいで、日本の無能な指導者層が、勝手に戦争を始めたと勘違いしている人が多いが、軍部が独走し、新聞が戦争を煽り、弱い内閣が、それを抑えられなかったというのが実態である。

軍部とは、軍人とは、要は、軍服を着た役人。国民から選ばれたわけでもない権力が、国民に選ばれた政府権力を凌駕する危険性。現在、「報道の自由」「権力監視」を盾にし、役人と結託して、内閣を潰すことに夢中になっている、メディアは、「統帥権干犯」を振りかざして、政府の方針を軽んじた、戦前の軍部とそっくりである。メディアは、歴史から何も学んでいない。

(参考資料)

T 第二次大戦・日中・日米戦争の真相は、

     英国・米国の大謀略であった !

副島隆彦・船井幸雄の主張:

国民党と中国共産党を和解させて、抗日統一戦線をつくらせ、日本を敗北させようとしたことは、1929年・世界大恐慌後、景気大回復(世界的巨大財閥は、さらに、世界支配を狙う)のため、世界大戦誘導を狙う、英国と米国の裏の戦略でもあった。

特に、米国は、英国を追い抜いて、世界覇権国になるという、英国に内密の戦略のため、大戦後・対ソ連との戦いのため、1930年代から、日本占領・支配・収奪を狙って、長期的に準備(その結果、世界覇権国になれた )していた。

つまり、日本政府・陸海軍首脳は、英国・米国・ソ連・中国共産の「仕掛けたワナ」に嵌められて、無謀な大戦に突入したのだ。

マッカーサー元帥は、日本首脳を、12歳並と言った。自民党体制(官僚機構・財界・マスコミ・御用学者・御用評論家も含む)は、アメリカが裏から思い通りに支配するために、強力なアメリカ主導で作ったものである(『昭和史からの警告』。

U 米国の日本占領政策と戦後日本・自民党体制の真相 !

(社会問題を考える会・2014年11月レジュメより抜粋・転載)

1  対米隷属自民党体制:

米国の支援をバックに自民党一党支配体制を構築 !

1)逆コースの占領政策:右翼・米国の支援で、対米隷属・保守政党の結成。
2)アメリカの資金提供等で長期政権を実現

2  米国による日本支配の手駒は、
    「戦犯」、「検察」、「マスメディア」 !

1) 逆コースの占領政策:

戦犯を対米従属の政治家・官僚・マスコミ・右翼の大物に復活させる

2)「CIAの対日工作員」が幹部になる、検察。東京地検特捜部の前身は、
GHQ(米国)が作った組織。

3)大マスコミと自民党とCIAの深い秘密の関係

 日本を反共の防波堤に、米国による日本人「愚民化政策」・「3R」「5D」「3S」
で巧妙に支配 !

「3S」:スポーツ・セックス・スクリーンに夢中にさせる事で、
多様な情報を勉強しない、政治・経済等を、思索しない、
騙されやすい、国民を育成した。

権力の家来・マスコミの画一的集中報道で、国民を洗脳し、支配する。
暗記教育で、思索・討論できない、思考停止(マスコミ報道
鵜呑み度70%・イエスマン)の国民を育成してきた。

4)日本の裁判所と裁判官の暗黒の実態

   最高裁は、裁判官を憲法違反の統制をしている。最高裁のウラ金とウラ取引
   日本の第一審有罪率は、99.9%(事実上世界一)の非民主的異常な司法界。

     ちなみに先進諸国の第一審有罪率の平均は、約70%である。

    独裁・安倍官邸は、内閣人事局を通じて、検察・裁判所・省庁幹部

    の人事権を握って、支配している !

*悪徳ペンタゴン(悪徳五角形):

日本の既得権益(原発マフィアも同類)とは、米国・官僚・大企業の三者をいう。
私はこれに、利権政治屋(自民党・公明党等の政治家)・マスコミを加えて、米・官・業・政・電の五者が、日本の既得権益であるとしている。2016年、報道の自由度は、日本は、世界72位に転落。
米・官・業・政・電は、ピラミッドの構造をしているというのが私の認識である。
ピラミッドの頂点に位置するのは米国である。
日本の司令塔、日本の既得権益の頂点に位置するのは、「米国」・巨大資本なのだ。
(植草一秀氏の説)

*日本操り対策班:

安倍自公政権を裏から支配する、ジャパンハンドラーズ(日本操り対策班)として有名なのは ?

リチャード・アーミテージ、カート・キャンベル、マイケル・グリーン、ジョセフ・ナイ、ジェラルド・カーティス、ロバート・フェルドマン、ケント・カルダー、エドワード・リンカーン、バーグステン、グレン・ハバード、ローレンス・リンゼー、カート・キャンベル、ウィリアム・マーティン等。
(副島隆彦氏の説)




 

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